2025/04/23 更新

写真a

ウラタ　マユ
浦田　真由
URATA Mayu
所属
大学院情報学研究科 社会情報学専攻 情報社会設計論 准教授
大学院担当
大学院人文学研究科
大学院情報学研究科
学部担当
情報学部 人間・社会情報学科
職名
准教授
連絡先
メールアドレス
ホームページ
https://mdg.si.i.nagoya-u.ac.jp/~urata/
プロフィール
名古屋大学大学院情報科学研究科博士後期課程修了。博士（情報科学）。専門分野は情報社会設計論、社会情報学、観光情報学。
名古屋大学大学院国際開発研究科助教、名古屋大学大学院情報学研究科講師を経て、現在、同研究科准教授。
デジタル庁 オープンデータ伝道師、総務省 地域情報化アドバイザー。
自治体や企業、地域コミュニティと連携し、社会情報学の視点に基づいて、地域の活性化や情報化を促す実践的な研究を展開。

学位 3

  1. 博士（情報科学） （ 2011年3月   名古屋大学 ） 

  2. 修士（情報科学） （ 2008年3月   名古屋大学 ） 

  3. 学士（情報文化） （ 2006年3月   金城学院大学 ） 

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研究キーワード 4

  1. DX推進

  2. オープンデータ推進

  3. ICT・IoT利活用

  4. 地域DX

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研究分野 1

  1. 人文・社会 / 図書館情報学、人文社会情報学  / 情報社会設計論

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現在の研究課題とSDGs 3

  1. 情報社会設計

  2. ICT利活用／DX推進

  3. オープンデータ推進

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経歴 5

  1. 名古屋大学   大学院情報学研究科 社会情報学専攻   准教授

    2021年10月 - 現在

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    国名：日本国

  2. 名古屋大学   大学院情報学研究科 社会情報学専攻   講師

    2017年4月 - 2021年9月

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    国名：日本国

  3. 名古屋大学   大学院国際開発研究科 国際コミュニケーション専攻   助教

    2011年12月 - 2017年3月

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    国名：日本国

  4. 日本学術振興会   特別研究員   ＰＤ

    2011年4月 - 2011年11月

  5. 日本学術振興会   特別研究員   ＤＣ２

    2010年4月 - 2011年3月

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    国名：日本国

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学歴 3

  1. 名古屋大学   大学院情報科学研究科   社会システム情報学専攻

    - 2011年3月

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    国名： 日本国

  2. 名古屋大学   大学院情報科学研究科   社会システム情報学専攻

    - 2008年3月

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    国名： 日本国

  3. 金城学院大学   現代文化学部   情報文化学科

    - 2006年3月

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    国名： 日本国

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所属学協会 10

  1. 自治体学会   会員

    2021年6月 - 2024年3月

  2. 情報通信学会   研究企画委員

    2021年5月 - 現在

  3. 観光情報学会   表彰委員

    2017年12月 - 現在

  4. 情報文化学会中部支部   副支部長

    2016年11月 - 現在

  5. とうかい観光情報学研究会   幹事

    2016年4月 - 現在

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委員歴 39

  1. 国土交通省中部地方整備局   中部圏広域地方計画有識者会議　委員  

    2025年4月 - 2030年3月   

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    団体区分：政府

  2. 関西広域連合   広域計画等推進委員会　委員  

    2025年4月 - 2027年3月   

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    団体区分：自治体

  3. 内閣府   経済・財政一体改革推進委員会 国と地方のシステムワーキング・グループ 委員  

    2025年1月 - 2027年1月   

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    団体区分：政府

  4. 総務省   「通信インフラに依存しないデータ駆動型住民QOL向上策に関する調査研究会」委員（座長）  

    2024年12月 - 2025年3月   

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    団体区分：政府

  5. 三重県   みえリニア戦略プラン（仮称）策定検討委員会　委員  

    2024年8月 - 2026年3月   

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    団体区分：自治体

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受賞 47

  1. 学会賞

    2023年11月   情報文化学会   統一フォーマットの自治体での活用可能性に関する研究

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    受賞区分：国内学会・会議・シンポジウム等の賞 

  2. 「情報通信月間」東海総合通信局長表彰

    2023年6月   総務省東海総合通信局  

    名古屋大学 浦田真由研究室

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    この表彰は、電波利用・情報通信の発展に貢献し、その功績が顕著であった個人5件・団体5件に対し、東海総合通信局長から表彰されるものです。浦田研究室によるＩＣＴを活用した産学官民協働による観光まちづくりの推進のほか、高齢者向けデジタル相談会の実施やデジタル支援ボランティアの育成など、地域の活性化に多大な貢献があったことが総務省東海総合通信局から評価されました。

  3. ベスト8（審査員評価1位）

    2023年3月   内閣官房「冬のDigi田甲子園」   産官学民連携による観光DX〜高山市におけるデータの地産地消〜

    安田・遠藤・浦田研究室

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    情報学研究科の　安田 孝美 教授・遠藤 守 准教授・浦田 真由 准教授 研究室の「産学官民連携による観光DX～岐阜県高山市におけるデータの地産地消」の取り組みが、内閣官房主催「冬のDigi田（デジデン）甲子園」で、総合ベスト８に入賞しました。
    「冬のDigi田甲子園」とは、内閣官房が、デジタルの活用により、地域の個別課題を実際に解決し、住民の暮らしの利便性と豊かさの向上や、地域の産業振興につながる企業や団体の取り組みを表彰するものです。
    全国172件の応募の中からネット投票及び有識者審査が行われ、審査員評価では「1位」を獲得しました。

    今回受賞した取り組みは、「産学官民連携による観光DX ～高山市におけるデータの地産地消～」です。
    https://www.cas.go.jp/jp/seisaku/digitaldenen/koshien_winter/0030.html

    なお、3月9日には、首相官邸で授賞式が開催されました。

  4. 一般部門　銀賞

    2025年3月   アーバンデータチャレンジ2024   観光DX推進2022 in 飛騨高山

    さるぼぼ（外村奏太，堀涼，浦田真由，中村淑乃，岡川梨華，重山元哉，上平崚太郎，松木園響，田村年幸，新家誠，坂垣内裕 ）

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    受賞国：日本国

  5. 優秀賞

    2025年1月   第15回 社会情報学会中部支部研究会 合同研究会   高齢者健康支援のための生成 AI を活用した雑談システムの開発〜実証実験を通した利用モチベーションの検証〜

    吉田麻里子，堀涼，銭本友樹，浦田真由，遠藤守，安田孝美，井上愛子，林尊弘，東中竜一郎

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    受賞区分：国内学会・会議・シンポジウム等の賞 

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論文 99

  1. 深層学習を用いた写真オープンデータ公開準備の効率化手法 査読有り

    絹笠 雅人, 堀 涼, 屠 芸豪, 浦田 真由, 遠藤 守, 安田 孝美

    科学・技術研究   13 巻 ( 2 ) 頁： 147 - 154   2024年12月

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    担当区分：責任著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    DOI： https://doi.org/10.11425/sst.13.147

  2. コミュニティ連携に向けたICT 人材育成のための学習体制の構築と実践―オンラ インによる広域展開と技術学習の個別最適化に向けて― 査読有り

    宮川慎也, 遠藤守, 浦田真由, 安田孝美

    実践政策学   10 巻 ( 1 ) 頁： 33 - 40   2024年12月

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    DOI： https://doi.org/10.69287/ppseb.10.1_33

  3. 市役所窓口における混雑度のAI予測と予測カレンダーの公開―岐阜県高山市における市民課窓口の事例から― 査読有り

    浦田 真由, 谷口 友隆, 堀 涼, 遠藤 守, 安田 孝美

    実践政策学   10 巻 ( 2 ) 頁： 155 - 162   2024年11月

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    担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    DOI： https://doi.org/10.69287/ppseb.10.2_155

  4. An image search application to streamline the preparation of open image data using deep learning 査読有り

    Masato Kinugasa, Ryo Hori, Yunhao Tu, Mayu Urata, Mamoru Endo, Takami Yasuda

    Journal of Global Tourism Research   9 巻 ( 2 ) 頁： 111 - 117   2024年11月

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    担当区分：責任著者   記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    DOI： https://doi.org/10.37020/jgtr.9.2_111

  5. A Taxonomy of Pedestrian Count Data Analyses for Tourism Town Development Discussions 査読有り

    Ryo Hori, Mayu Urata, Mamoru Endo and Takami Yasuda

    2024 IEEE 13th Global Conference on Consumer Electronics (GCCE 2024) (Kokura, Japan)     頁： 726 - 730   2024年10月

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

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書籍等出版物 1

  1. Sustainable Tourism for Rural Revitalization

    Takashi Oyabu, Masahide Yamamoto, Kayoko H. Murakami, and Mayu Urata（ 担当： 共著）

    Union Press  2019年10月  （ ISBN:978-4-946428-97-5 ）

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    総ページ数：212   記述言語：英語 著書種別：学術書

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MISC 248

  1. 観光関連事業者の Google ビジネスプロフィール利活用支援〜地元高校生と連携した勉強会の実施〜

    川地史音，堀涼，浦田真由，遠藤守，安田孝美  

    第15回社会情報学会中部支部研究会・第10回芸術科学会中部支部研究会・ 第13回情報文化学会中部支部研究会合同研究会（2025.1.11）, 中京大学   頁： 1 - 4   2025年1月

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    記述言語：日本語  

  2. 地域課題解決に向けた地元高校生による小型 IoT デバイスを用いたデータ収集の試行

    岡川梨華，堀涼，浦田真由，遠藤守，安田孝美，塩島諒輔  

    第15回社会情報学会中部支部研究会・第10回芸術科学会中部支部研究会・ 第13回情報文化学会中部支部研究会合同研究会（2025.1.11）, 中京大学   頁： 39 - 42   2025年1月

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    記述言語：日本語  

  3. 高齢者健康支援のための生成 AI を活用した雑談システムの開発〜実証実験を通した利用モチベーションの検証〜

    吉田麻里子，堀涼，銭本友樹，浦田真由，遠藤守，安田孝美，井上愛子，林尊弘，東中竜一郎  

    第15回社会情報学会中部支部研究会・第10回芸術科学会中部支部研究会・ 第13回情報文化学会中部支部研究会合同研究会（2025.1.11）, 中京大学   頁： 21 - 24   2025年1月

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    記述言語：日本語  

  4. 高齢者の遠隔デジタル支援における空間コンピューティング活用の提案

    田中大喜，堀涼，浦田真由，遠藤守，安田孝美  

    第15回社会情報学会中部支部研究会・第10回芸術科学会中部支部研究会・ 第13回情報文化学会中部支部研究会合同研究会（2025.1.11）, 中京大学   頁： 17 - 20   2025年1月

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    記述言語：日本語  

  5. 地方自治体における DX 推進を前提としたセキュリティ意識向上のための提案と実践

    小川哲平，浦田真由，遠藤守，安田孝美  

    第15回社会情報学会中部支部研究会・第10回芸術科学会中部支部研究会・ 第13回情報文化学会中部支部研究会合同研究会（2025.1.11）, 中京大学   頁： 13 - 16   2025年1月

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    記述言語：日本語  

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講演・口頭発表等 79

  1. 産学官民連携による地域社会DX 〜岐阜県高山市の事例〜

    浦田 真由

    内閣府 経済・財政一体改革推進委員会 第1回 Wel-being 特別セッション  2025年3月12日  内閣府

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    開催年月日： 2025年3月

    記述言語：日本語   会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

    開催地：内閣府  

  2. 産学官民連携による地域社会DXの推進 招待有り

    浦田 真由

    中部電力勉強会  2025年2月21日  中部電力株式会社

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    開催年月日： 2025年2月

    会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

    開催地：中部電力本社  

  3. 産学官民連携による地域社会DXの推進 〜高山市におけるデータ地産地消の事例から〜 招待有り

    浦田 真由

    i-都市交流会議2025  2025年2月6日  内閣府地方創生推進事務局

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    開催年月日： 2025年2月

    記述言語：日本語   会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

    開催地：ベルサール東京日本橋  

  4. 産学官連携による 地域コミュニティのデジタル実装 招待有り

    浦田 真由

    第52次（令和６年度）市町村ゼミナール 第7講  2024年10月21日  一般社団法人地域問題研究所

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    開催年月日： 2024年10月

    記述言語：日本語   会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

    開催地：名古屋商工会議所  

  5. 産学官民連携による地域社会DXの推進

    浦田 真由

    一宮市 i-スマ定例会  2024年9月19日  一宮スマートシティ推進協議会

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    開催年月日： 2024年9月

    記述言語：日本語  

    開催地：オンライン  

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共同研究・競争的資金等の研究課題 14

  1. フレイル予防へ向けた ICT の利活用に関するコンサルティング

    2021年10月 - 2022年3月

    学術コンサルティング 

    浦田真由, 安田孝美

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    担当区分：研究代表者 

  2. 愛知万博での活用から始まる統一フォーマットの自治体での活用に関する学術コンサルティング

    2021年10月

    学術コンサルティング 

    安田孝美, 浦田真由

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    担当区分：研究代表者 

  3. 地域コミュニティにおけるICTの利活用に関する学術コンサルティング

    2021年3月 - 2022年3月

    学術コンサルティング 

    浦田真由, 安田孝美

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    担当区分：研究代表者 

  4. Hatch Technology NAGOYA 自動走行ロボットによる来庁者への窓口案内実証

    2019年10月 - 2020年3月

    学術コンサルティング 

  5. スマートスピーカーを活用した高齢者の生活支援モデルの構築

    2019年9月 - 2021年9月

    研究助成 

    浦田真由

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    担当区分：研究代表者 

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科研費 10

  1. 三関周辺における古墳時代から古代の地域動態に関する総合的研究

    研究課題/研究課題番号：22H00712  2022年4月 - 2027年3月

    科学研究費助成事業   基盤研究(B)

    梶原 義実, 三舟 隆之, 古尾谷 知浩, 馬場 基, 浦田 真由, 遠藤 守

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    担当区分：研究分担者 

  2. 超高齢社会における健康増進のためのICT/IoT利活用に関する研究

    研究課題/研究課題番号：21K12593  2021年4月 - 2024年3月

    科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    浦田 真由, 安田 孝美, 井上 愛子

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    担当区分：研究代表者 

    配分額：4160000円 （ 直接経費：3200000円 、 間接経費：960000円 ）

    超高齢社会において，高齢者の社会的孤立をいかに防ぐかは自治体の大きな課題となっているが，新型コロナウイルス感染症の影響により，地域での高齢者支援サービスの実施が困難となっている。本研究では，地域在住高齢者の健康増進のためのICT/IoT利活用を社会情報学と老年医学の学際研究として取り組み，地域への実装によってその効果を検証する。健康寿命を延ばすためのモデルを構築し，地域のICT/IoT 利活用を支える担い手の育成を行うことで，研究期間後も取り組みを継続させることを目指している。

  3. 画像認識技術による観光客属性データの収集・分析と観光施策への利活用

    研究課題/研究課題番号：20K12545  2020年4月 - 2023年3月

    科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    安田 孝美, 浦田 真由

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    担当区分：研究分担者 

    本研究では，飛騨高山の観光地に画像認識技術（画像による人物像分析システムおよび車両ナンバー認識システム）を応用し，観光客の属性データを収集・分析し，分析結果を市の観光課や地元観光事業者等に活用してもらうためのアプリケーションを開発することで，データ分析に基づく観光マーケティングを実践できるようにする。主に，画像認識システムを用いた観光客属性データの収集と観光クラウド基盤の構築を行い，観光データを用いた分析・可視化ツールを開発し，観光マーケティングに活かすと共に，スマートフォンやスマートスピーカー等のアプリケーションを開発し，観光客誘致や地域活性化に繋がる観光施策への利活用を実現する。
    本研究では、飛騨高山の観光地に画像認識技術（画像による人物像分析システムおよび車両ナンバー認識システム）を応用し、観光客の属性データを収集・分析し、分析結果を市の観光課や地元観光事業者等に活用してもらうためのアプリケーションを開発することで、データ分析に基づく観光マーケティングを実践できるようにすることを目的としている。主に、画像認識システムを用いた観光客属性データの収集と観光クラウド基盤の構築を行い、観光データを用いた分析・可視化ツールを開発し、観光マーケティングに活かすと共に観光客誘致や地域活性化に繋がる観光施策への利活用を実現する。
    飛騨市観光地の駐車場に車両ナンバー認識システムを設置し、車数・種類・地域などの観光客属性データの収集を行っている。また、高山市の駅前および古い町並み等には、画像による人物像分析システムを設置し、カメラ画像から自動で人物・顔を検出し、年齢・性別情報を取得し，観光客の動き（導線）を把握することで、人流解析を行っている。また、予備実験では、オフラインのPCを使用していたが、本研究が目指す行動分析や属性比較、リアルタイムでの分析等を実現するため、両システムで得られる認識結果のログデータをクラウド環境へ収集している。一方、シングルボードコンピュータを用いてカメラ画像による人数・台数カウントシステムを別途構築し、それらから取得できるデータとの連携についても検討している。今後は、観光クラウド基盤を用いて、その他の観光関連データと連携し、ログデータの分析と可視化を行い、観光振興へ役立てる仕組みについても検討していく。
    2020年度は、新型コロナウイルス感染症の影響を受け、活動にやや影響が出たものの、当初の研究目標はおおむね順調に進展している。特に、既存のシステムに加え、新たに画像認識システムを設置した他、得られたデータのクラウドへの自動アップロードやリアルタイム可視化の実証実験を実施した。飛騨市では、車両ナンバー認識ログデータからコロナ禍における来訪者分析も実施した。
    画像認識システムを用いて、観光客の動向やその変化を把握することで、証拠に基づいた観光政策立案を支援すると共に、観光分野におけるデータ利活用の事例創出を実施した。
    車両ナンバー認識ログデータから、車種（バス・レンタカー・自家用車）、台数、地域、滞在時間などを分析する。また、画像による人物像分析ログデータから、性別・年齢・人流（移動方向）などを分析する。一方、独自に開発・設置しているシステムで取得したデータとの連携方法も検討し、観光地間での観光客の周遊状況等について分析する。また、それらの取得できるデータを観光クラウド基盤に集めるための方法についても検討を行う。
    分析結果については、地元のまちづくりとしても役立てられるよう、地元の方々との意見交換も行う。得られたデータについては、非識別加工処理を実施した上で公開し、関係者が分析結果を活用できるようにする。また、観光課や観光事業者も分析結果を分かりやすく伝えるための，可視化ツールを構築する。必要に応じてBIツール（ビジネスインテリジェンススール）を用いて開発することで、オンラインからのアクセスが可能となり、リアルタイムで分析結果を表示することができる。

  4. 高等教育におけるSTEM分野のジェンダー平等推進に関する国際比較研究

    研究課題/研究課題番号：18KK0063  2018年10月 - 2023年3月

    科学研究費助成事業  国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))

    岡田 亜弥, 郷 通子, 山本 英子, 丸山 和昭, 浦田 真由, 古藪 真紀子

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    担当区分：研究分担者 

    本研究の目的は、高等教育におけるジェンダー平等推進の阻害要因を明らかにし、有効な解決策を探るための国際比較研究を行うことにある。具体的には、STEM
    (Science, Technology, Engineering and Mathematics) 分野における女子学生の就学および女性教員の登用の阻害要因、ならびにSTEM 分野における女性参画推進のための方策について国レベル・大学レベルの2層にわたる複層的かつ体系的比較分析を連携大学とともに実施する。
    <BR>
    3年目である2020年度には、研究分担者と2か月に1回のペースで研究会を開催し、前年度に取り上げた国際比較研究の第1フェーズとして、医学部におけるジェンダー問題に焦点を当てた、米国、英国、スウェーデン、日本の4か国の比較研究について、データ・文献収集を行うとともに、出版計画をまとめ、出版社と合意を得た。また、第2フェーズで取り上げるジェンダー評価システムの国際比較についても検討を開始し、情報・システム研究機構「ダイバーシティ研究環境実現イニシアティブ調査分析事業]と連携し、英国・オーストラリア等で導入されているAthena SWANの制度的概要や導入・普及プロセスについて理解を深めた。2018年度に米国で現地調査を行い、同様に、2019年度には英国・スウェーデンで現地調査を計画したが、新型コロナウィルス感染拡大状況に鑑み、2019年度に続き、海外調査の実施を断念した。他方、情報・システム研究機構の企画により実現したAthena SWANを運営・実施する英国・オーストラリアの組織の代表との3日間のビデオ会議および公開シンポジウムにおいて、研究代表者はモデレーターを務め、研究分担者全員が参加し、情報を共有した。
    新型コロナウイルス感染の世界的拡大により、国際比較研究の研究対象国もロックダウンを経験し、入国制限により、海外調査を行うことができなかった。特に、第1フェーズでは高等教育の中でも医学分野に焦点を当てていたが、協力校も医学分野については医療従事者関係者が多く、逼迫した状況の中で、研究に関する協力を求めることが困難であった。
    第1フェーズでは、医学分野のジェンダーに焦点を当てる予定であったが、新型コロナウィルス感染の世界的拡大により、調査対象国においても、医学分野においては、調査を行うことが困難であることから、別の分野での調査を先行するべく、計画を変更する予定である。

  5. 官民データ利活用社会に向けたオープンデータ活用プラットフォームの構築と実践

    研究課題/研究課題番号：18H03493  2018年4月 - 2022年3月

    科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    遠藤 守, 遠藤 麻里, 鈴木 裕利, 安田 孝美, 浦田 真由

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    担当区分：研究分担者 

    本年度は，中間実証試験の評価と開発システム・ツールの改良を実施した．以下にその具体的な取り組み内容を挙げる．
    まず，前年度に試作構築した官民データ活用情報プラットフォームを活用し，実際のフィールドにおいて，最終年度に向けた開発システムの調整および改良を実施した．愛知県・岐阜県・長野県の各フィールドにおける各自治体・民間企業・教育機関等からの協力を得つつ，構築済みのIoT基盤と連動する形で行うことで，当プラットフォームの本格的運用を開始した．
    つぎに，中間実証試験実施時に構築した，Webアプリケーション，スマートフォンアプリケーション，スマートスピーカー用アプリケーション等各種のアプリケーションに対して，それぞれの実施フィールドにおいて取得した評価結果をもとに改良を行った．改良の際には，当該地域の自治体やコミュニティとの更なる連携を推進しつつ実施した．また当該地域周辺の自治体や企業などへのヒアリングや，追加の実証試験なども行った．
    加えて、前年度に実施した愛知県，岐阜県，長野県の各自治体との中間実証試験の結果に基づき，それぞれのフィールドから得られた評価を統合した．これにより，これまで設計・構築してきたIoT基盤および官民データ活用情報プラットフォーム，また両システムを活用した各種アプリケーションに対し，相互に更なる調整・改良を実施した．本調整および改良は，最終年度に実施予定の本格的実証実験に備える上で有用であったものと評価する．
    世界的な新型コロナウィルス感染症の感染拡大の影響により，当研究の遂行においても，今年度実施予定であったいくつかの実証試験が中止を余儀なくされた．一方，フィールドにおけるイベント中止等で実証実験ができなかった地域においては，関連するアプリケーションやデータベース等の改良に注力することにより，最終年度に実施予定の本格的実証試験に備えることとした．
    また今年度は文部科学省により前倒しされたGIGAスクール構想における教育現場への情報端末および通信インフラ整備の事業が急遽進められた．本研究のフィールドである各自治体においても整備端末やネットワークインフラの活用についての相談が寄せられたことにより，本年度実施予定の実証実験の一つとして，開発プラットフォームの教育現場における活用と有効性の評価を実施した．
    以上により当初予期していなかった事案も発生したが，結果としては当初の計画以上に進展したものと考える．
    最終年度となる2021年度は，本年度に実施した各種の実証試験および評価の結果をもとに更なる改良を重ね，以下の点を遂行する．
    まず，過年度までに構築した基盤システムおよび情報プラットフォームについて，今年度実施する本格的運用を通じて，プラットフォームシステムとしての有用性を検証・評価する．あわせて当システムが研究期間終了後も持続的かつ安定的に運用することが可能な維持管理方法の体系化を目指す．
    つぎに，中間実証試験を通じて実証した官民データを活用する各種のアプリケーションを，今年度において広範に利活用する．なおアプリケーションの活用にあっては，研究参画者らの実証フィールドにおける各自治体・企業・学校・地域コミュニティらと連携しつつ実施する．
    最後に，2021年度に実施する本格的運用および実証試験の結果から，当研究が提案する産官学の連携による官民データを活用した各種の提案，構築システムおよびアプリケーションが当研究の目的達成に有効に機能したかどうかについて，総合的に評価・分析を行う．

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社会貢献活動 54

  1. 「NAGOYA BOOST DAY」審査員

    名古屋市  2025年2月

  2. 「MOSHIMO FUTURE STREET」審査員

    名古屋市  2024年10月

  3. 7市町オープンデータ推進会議講師

    役割：講師,　助言･指導

    長久手市  2023年6月 - 2024年3月

  4. 非営利カンファレンスにおけるモデレーター

    役割：司会

    特定非営利活動法人 Digital Government Lab  2023年1月

  5. 「デジタル田園都市国家構想 東海地域通信インフラ整備推進協議会」講師

    役割：講師,　助言･指導

    総務省東海総合通信局  2022年12月

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メディア報道 96

  1. 産学官民連携による地域コミュニティのためのデジタル実装 会誌・広報誌

    一般社団法人 地域問題研究所  まちづくり情報誌ちもんけん Vol.118 「地域コミュニティのためのデジタル実装」  特集  2025年1月

  2. AIカメラの人流データ、どう分析…専門家がお助け！ インターネットメディア

    地域社会DXナビ  https://dx-navi.soumu.go.jp/support/dx_package/support/article/003  2024年12月

  3. シニアのお供にスマホ活用して　北区でフェスタ 新聞・雑誌

    中日新聞  市民版  2024年11月

  4. 官民学で得たデータまちづくりに生かす 新聞・雑誌

    中日新聞  飛騨版  2024年11月

  5. デジタル やりたいことから 新聞・雑誌

    読売新聞  12版  2024年11月

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