大学院経済学研究科
![メールアドレス](/html/img/100003617.png)
2025/02/04 更新
博士(経済学) ( 2003年3月 京都大学 )
環境資源経済学修士 ( 1997年11月 ロンドン大学 )
環境政策と経済成長、経済発展、エネルギー資源市場と技術進歩、新政治経済学,立地論,貿易と環境
その他 / その他 / 環境経済学
環境変動と移民
環境汚染・所得分布と居住地立地
所得分配・環境と新政治経済学
経済成長と環境
ブリティッシュコロンビア大学客員准教授
2018年8月
国名:カナダ
ブリティッシュコロンビア大学客員准教授
2015年10月 - 2016年8月
国名:カナダ
京都大学経済研究所非常勤講師
2014年4月 - 2015年3月
国名:日本国
豊田工業大学工学部非常勤講師
2013年4月 - 現在
国名:日本国
名古屋市立大学経済学部非常勤講師
2012年4月 - 2013年3月
国名:日本国
名古屋大学大学院環境学研究科・准教授
2008年10月
国名:日本国
滋賀大学経済学部・准教授
2007年4月 - 2008年9月
国名:日本国
滋賀大学経済学部・助教授
2006年4月 - 2007年3月
国名:日本国
滋賀大学経済学部・講師
2003年11月 - 2006年3月
国名:日本国
京都大学大学院経済学研究科・研究員(COE)
2003年10月
国名:日本国
京都大学大学院経済学研究科・研修員
2003年4月 - 2003年9月
国名:日本国
日本学術振興会・特別研究員(PD)
2002年4月 - 2003年3月
国名:日本国
日本学術振興会・特別研究員(DC)
2001年4月 - 2002年3月
国名:日本国
(財)地球環境戦略研究機関・研究員
1998年4月 - 2000年3月
国名:日本国
京都大学 経済学研究科 経済動態分析専攻
1999年4月 - 2002年3月
国名: 日本国
ロンドン大学ユニバーシティーカレッジロンドン 経済学研究科 環境資源経済学専攻
1996年9月 - 1997年9月
慶應義塾大学 経済学部
1991年4月 - 1996年3月
国名: 日本国
ヨーロッパ環境資源経済学会
米国環境資源経済学会
日本経済学会
環境経済政策学会
応用地域学会
環境経済政策学会 2021年大会実行委員
2021年4月 - 2021年9月
科研費委員会 書面審査員
2016年12月 - 2017年3月
科研費委員会 書面審査員
2014年12月 - 2015年3月
環境経済政策学会 2013年大会プログラム委員
2013年4月 - 2013年9月
環境経済政策学会 2010年大会実行委員
2010年4月 - 2010年9月
近江八幡市 環境審議会
2007年4月 - 2008年9月
環境経済政策学会 2007年大会実行委員
2007年4月 - 2007年10月
団体区分:学協会
彦根市 環境パートナーシップ委員会
2005年4月 - 2007年3月
団体区分:自治体
Energy R&D Activities in a Macroeconomic Model with an Oligopolistic Energy Market
Minoru Nakada
EEU Discussion Paper 25-05 巻 頁: 1 - 21 2025年2月
Energy Market Liberalization and its Impact on Environmental R&D Activities
EEU Discussion Paper 25-04 巻 頁: 1 - 12 2025年2月
Carbon Dioxide Emissions in a Model of Growth with Creative Destruction
Minoru Nakada
EEU Discussion Paper 25-03 巻 頁: 1 - 10 2025年1月
Heterogenous Size Distribution of Natural Resources and Economic Growth: The Impact of Microscale Coal Mine Closure in China
Minoru Nakada and Shinsuke Uchida
EEU Discussion Paper 24-01 巻 頁: 1 - 35 2024年3月
The Impact of a Unilateral Environmental Policy on Growth in International Trade
Qijie Xu and Minoru Nakada
EEU Discussion Paper 24-02 巻 頁: 1 - 21 2024年3月
Free trade agreements with environmental provisions between asymmetric countries: transfer of clean technology and enforcement 査読有り 国際共著 国際誌
Konishi, H; Nakada, M; Shibata, A
ENVIRONMENTAL ECONOMICS AND POLICY STUDIES 26 巻 ( 1 ) 頁: 1 - 30 2024年1月
Effect of Feed-In Tariff with Deregulation on Directed Technical Change in the Energy Sector 査読有り 国際誌
Nakada, M
B E JOURNAL OF MACROECONOMICS 22 巻 ( 2 ) 頁: 765 - 785 2021年11月
The impact of environmental tax revenue allocation on the consequence of lobbying activities 査読有り 国際誌
Nakada, M
ECONOMICS OF GOVERNANCE 21 巻 ( 4 ) 頁: 335 - 349 2020年12月
Free Trade Agreements with Environmental Standards 国際共著
Konishi, H., M. Nakada and A. Shibata
Boston College Working Papers in Economics, Boston College Department of Economics. 972 巻 頁: 1-27 2019年2月
Lobbying and Environmental Tax Revenue Allocation
Minoru Nakada
EEU Discussion Paper ( 19-01 ) 頁: 1 - 24 2019年1月
Trade liberalization in environmental goods 査読有り 国際共著 国際誌
Wan, R; Nakada, M; Takarada, Y
RESOURCE AND ENERGY ECONOMICS 51 巻 頁: 44 - 66 2018年2月
*Distance to Hazard: an Environmental Policy with Income Heterogeneity 査読有り 国際誌
Environment and Development Economics 22 巻 ( 1 ) 頁: 55-65 2017年2月
*Environmental Tax Reform and Growth: Income Tax Cuts or Profits Tax Reduction 査読有り 国際誌
Nakada, M.
Environmental and Resource Economics 47 巻 ( 4 ) 頁: 549-565 2010年8月
*Sulphur Emission Control in China: Domestic Policy and Regional Cooperative Strategy 査読有り 国際誌
Nakada, M. and K. Ueta
Energy and Environment 18 巻 ( 2 ) 頁: 195-206 2007年
*Distributional Conflicts and the Timing of Environmental Policy 査読有り 国際誌
Nakada, M.
International Environmental Agreements: Politics, Law and Economics 6 巻 頁: 29-38 2006年
*Deregulation in an Energy Market and its Impact on R&D for Low-carbon Energy Technology 査読有り 国際誌
Nakada, M.
Resource and Energy Economics 27 巻 ( 4 ) 頁: 306-320 2005年
*Does Environmental Policy Necessarily Discourage Growth? 査読有り 国際誌
Nakada, M.
Journal of Economics 81 巻 ( 3 ) 頁: 249-275 2004年
環境政策と内生的成長理論 招待有り 査読有り
中田 実
環境経済・政策学会年報 ( 6 ) 頁: 55-68 2001年
気候変動抑制に向けた国際協力メカニズム
中田 実
かんきょう (財)日本環境協会 頁: 9-10 1999年
日本の酸性化対策としての国際協力の費用効果性 査読有り
杉山大志、中田 実、本藤祐樹、明日香寿川、市川陽一
エネルギー資源 20 巻 ( 3 ) 頁: 66-73 1999年
*Acid Rain in East Asia, an Analysis of Side-Payments 査読有り 国際共著 国際誌
Nakada, M. and D. W. Pearce
Energy and Environment 10 巻 ( 6 ) 頁: 705-720 1999年
Basic Structure of IGES GHG Model and Initial GHG Projection of Japan 国際共著
TY Jung, CG Moon, and M Nakada
In proceedings of IGES International Workshop on the CDM 1999年
Issues and options in the design of the Clean Development Mechanism
Matsuo, M., A. Maruyama, M. Hamamoto, M. Nakada and K. Enoki
頁: 1-40 1998年9月
Acid Rain in East Asia, Side-payments and Cost Reduction in Abatement Technology 国際共著
Nakada M. and D.W.Pearce
CSERGE Working Paper GEC 98-29 巻 1998年
経済成長と環境
中田 実, 環境経済・政策学会編『環境経済・政策学事典』( 担当: 単著)
丸善出版 2018年
Domestic or Regional Cooperative Strategy?, in Ueta K.(ed.), CDM and Sustainable Development in China
Nakada, M. and K. Ueta( 担当: 共著)
Kyoto University Press and Hong Kong University Press 2012年
「環境経済論(1)環境と経済成長」
竹内恒夫, 高村ゆかり, 溝口常俊, 川田稔 (編)『社会環境学の世界』 ( 担当: 共著)
日本評論社 2010年4月
資源経済学と環境経済学
環境経済政策学会編,『環境経済・政策学の基礎知識』,第2章( 担当: 単著)
岩波書店 2006年
環境保全と経済成長は両立可能か
植田和弘,中田 実.加藤尚武編,『スーパーゼミナール環境学』 第15章( 担当: 共著)
東洋経済新報社 2001年4月
環境・資源経済学,アルク編集部編『環境学』
中田 実( 担当: 単著)
アルク 2000年2月
The Impact of a Unilateral Environmental Policy on Growth in International Trade
Qijie Xu and Minoru Nakada
2024年10月20日
The Impact of a Unilateral Environmental Policy on Growth in International Trade 国際会議
Qijie Xu and Minoru Nakada
The 13th Congress of the Asian Association of Environmental and Resource Economics (2024) 2024年8月27日 The Asian Association of Environmental and Resource Economics
環境と経済発展 招待有り
中田 実
学術講演会
Distance to Hazard: an Environmental Policy with Income Heterogeneity 国際会議
Nakada, M.
UBC Environmental and Resource Economics Workshop
Distance to Hazard: an Environmental Policy with Income Heterogeneity
Nakada, M.
経済成長と環境保全 招待有り
中田 実
学術講演会
Distance to Hazard: A Political Economy of an Urban Environmental Policy
Nakada, M.
Urban Economics Workshop
A Political Economy of an Urban Environmental Policy
Nakada, M.
Distance to Hazard: A Political Economy of an Urban Environmental Policy 国際会議
Nakada, M.
The Third Asian Seminar in Regional Science
Distance to Hazard: A Political Economy of an Urban Environmental Policy 国際会議
Nakada, M.
EAERE Annual Meeting
Deregulation in an Energy Market and Energy R&D: An Empirical Analysis of the U.S. Electric Industry
Nakada, M. and K. Tanaka
Environmental Taxation, Reform and Economic Growth
Nakada, M.
Environmental Tax Reform and Growth: Income Tax Cuts or Profits Tax Reduction
Nakada, M.
Environmental Tax Reform and Growth with Vertical Innovation
Nakada, M.
Deregulation in an Energy Market and its Impact on R&D for Low-carbon Energy Technology
Nakada, M.
地域経済の持続可能な発展:経済活動と環境保全のバランス
中田 実
RIEBセミナー
Does Environmental Policy Necessarily Discourage Growth?
Nakada, M.
Deregulation and Its Impact on R&D Behavior for Environmental Technology
Nakada, M.
Deregulation in the Resource Sector and its Impact on R&D Behavior for Environmental Technology
Nakada, M.
Environmental Policy and Endogenous Growth: Monopolistic Competition in the Resource Sector 国際会議
Nakada, M.
APRU Doctoral Student Conference, Association of Pacific Rim Universities
Environmental Policy and Endogenous Growth: Monopolistic Competition in the Resource Sector
Nakada, M.
Environmental Policy and Endogenous Growth: Monopolistic Competition in the Resource Sector
Nakada, M.
Acid Rain in East Asia, an Analysis of Side-Payments
北東アジアの酸性雨,国際補助金制度と排出削減技術のコスト削減政策
中田 実
環境経済・政策学会1998年大会
資源経済学,J.M. コンラッド著 中田 実,岡 敏弘共訳
新規課題検討調査研究(FS)
2005年4月 - 2007年3月
地球環境研究総合推進費
資金種別:競争的資金
戦略的研究開発プロジェクト
2004年4月 - 2007年3月
地球環境研究総合推進費
資金種別:競争的資金
途上国の農村・都市間移住と労働市場への気候変動影響:技術の異質性と内生的適応技術
研究課題/研究課題番号:21K01441 2021年4月 - 2025年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(C)
中田 実
担当区分:研究代表者
配分額:4030000円 ( 直接経費:3100000円 、 間接経費:930000円 )
本研究では、気候変動などの地球環境問題が、途上国国内における農村-都市間の移住にどのような影響を与えるか分析する。気候変動に由来する降水量や気温の変化に対する適応技術を念頭に、農民が気候変動に適応する際の適応技術水準を精緻化し、モデル内部で適応技術に関するパラメーターが決定できるような理論モデルを構築することを目標としている。
本研究では、気候変動などの地球環境問題が、途上国国内における農村-都市間の移住にどのような影響を与えるか分析する。気候変動に由来する降水量や気温の変化に対し、適応できなくなった農業従事者が、未熟練労働者となって都市に移住することを想定し、農民が気候変動に適応する際の適応技術水準に異質性を導入すると同時に、内生的な適応技術獲得を導入した理論モデルを構築する。本研究の特色は、気候変動に由来する農業生産性低下が促す農民の都市流入が、都市の労働市場・賃金水準に影響を与えないのはなぜか、地球環境問題が、途上国国内における農村-都市間の移住にどのような影響を与え得るのかについて分析することにある。分析では、気候変動に由来する降水量や気温の変化に対し、適応不能となった農業従事者が未熟練労働者として都市に移住する事例に焦点をおく。気候変動がもたらす温度変化や降水量変化に対する農民の適応技術に異質性を導入すると同時に、適応技術獲得を内生化した一般均衡モデルを構築、現実妥当性検証のためのシミュレーションを行う。まず,適応投資を内生化しない場合、気候変動による負の影響は低所得であるほど小さくなる可能性があるが、高所得者層の都市への移住が労働市場への参入を促し賃金が低下する可能性を示唆するモデルを構築するため、既存研究の整理と基礎的モデルの構築を引き続き行った。次に,気候変動への適応技術を内生化し、気候変動の負の影響が生産量の少ない農民ほど大きくなるモデルを構築するための準備を始めた。
今年度も引き続き感染症対策のため,海外の研究機関に所属する研究協力者とは,オンラインベースでの会議における意見交換が主となったが,直接的な研究交流を行うことができず,分析結果に関するより詳細な議論ができなかったことが,反省点として挙げられる.
次年度も引き続き,適応投資を内生化しない場合、気候変動による負の影響は低所得であるほど小さくなる可能性があるが、高所得者層の都市への移住が労働市場への参入を促し賃金が低下する可能性を示唆するモデルを構築、分析を行う。また、気候変動への適応技術を内生化し、気候変動の負の影響が生産量の少ない農民ほど大きくなるモデルを構築するための準備を始める.そのほか分析でのモデルの動きを現実的なものにするために,既存研究や研究協力者の助言を頂きながら,他に必要なパラメーターがないかどうかについてもチェックを行う.その際には,感染症対策の進展を睨みながらということではあるが,可能であればMcAusland氏からの助言をより詳細に頂くため,海外出張及び,McAusland氏を名古屋大学に招聘する可能性がある.第三に完成したモデル分析の現実的な示唆をより詳細に得るため,シミュレーションを行う予定である.その際には計算ソフトが必要になってくる可能性があるが,こちらも感染症対策の進展次第であるが,データと時間の制約を検討して,中国とカナダとの関係に対象を絞って進める所存である.
環境と移民のフィードバック効果:内生的技術獲得と人的資本のスピルオーバー
研究課題/研究課題番号:17K03682 2017年4月 - 2023年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(C)
中田 実
担当区分:研究代表者
配分額:4160000円 ( 直接経費:3200000円 、 間接経費:960000円 )
本研究は,環境問題が,途上国と先進国間など所得水準の異なる二国間の移民にどのような影響を与えるか,環境と移民との関係を経済学的に分析した.本分析では,通常の移民モデルと下記の点で異なる.通常移民は家族単位で行うことが前提だが,ここでは労働は移民前の自国で行い,配偶者と子供のみを移民先で扶養しつつ,その生活費を自国から移民国宛に移転し,移民先で,配偶者及び子供が教育その他の公共サービスを受けとる,といういわゆる衛星家族に焦点をあてた経済学的分析を行った.具体的には,衛星家族の導出ための数理モデルを構築し,1.通常の移民,2.衛星家族の移民,という2つの均衡が起こりうる条件を検討した.
急速な経済成長による環境悪化が移民にどのような影響を与えうるか,国を越える人の移動について検討することが目的である.途上国の大都市では大気や水質汚染が深刻化し,熟練労働者の中にはより良い環境を求めて移住を選択する人々が増えている.また,欧米諸国では働き手は自国に残り,配偶者とその子供だけが移民する衛生家族という新しい形の移民が出現し,注目されている.衛生家族とはどのような社会的,経済的要因で出現しうるか,こうしたタイプの移民を促進,抑制する要因とは,どのような政策対応が必要か,について経済学的に分析することは,今後先進国が,少子高齢化を迎えつつ,経済成長を維持するために重要な要素となりうる.
環境政策と立地の政治経済学
2012年4月 - 2015年3月
科学研究費補助金 基盤研究(C)
環境税と産業の生産性
2010年4月 - 2012年3月
科学研究費補助金 若手研究(B)
中田 実
担当区分:研究代表者
科学研究費補助金(若手研究(B))
2008年4月 - 2010年3月
科学研究費補助金
担当区分:研究代表者
科学研究費補助金(若手研究(B))
2004年4月 - 2007年3月
科学研究費補助金
担当区分:研究代表者
環境経済学
2024
経済発展
2024
基礎セミナー
2024
経済環境解析セミナーA
2024
経済環境解析セミナーC
2024
経済環境解析セミナーE
2024
経済環境総合セミナーE
2024
環境経済学
2021
経済発展論
2021
社会と環境
2021
経済環境解析セミナーA
2021
経済環境総合セミナーF
2021
経済環境総合セミナーE
2021
経済環境解析セミナーD
2021
経済環境解析セミナーC
2021
経済環境解析セミナーB
2021
経済環境解析セミナーE
2021
経済環境解析セミナーF
2021
経済環境解析セミナーB
2020
経済環境解析セミナーA
2020
経済環境解析セミナーC
2020
経済環境解析セミナーF
2020
経済環境解析セミナーE
2020
経済環境総合セミナーF
2020
経済環境総合セミナーE
2020
経済環境解析セミナーD
2020
環境法律経済系演習
2018
基礎セミナーA
2018
経済解析1
2018
環境経済学
2018
社会と環境
2017
応用経済分析2
2017
環境経済学
2017
環境経済学
2016
基礎セミナーB
2016
経済解析1
2016
社会と環境
2015
応用経済分析2
2015
環境経済学
2015
環境法律経済系演習
2014
環境経済学
2014
経済解析1
2014
社会と環境
2014
環境経済学
2012
基礎セミナーA
2011
応用経済分析2
2011
経済学入門
2013年4月 - 2023年3月 (豊田工業大学)
科目区分:学部教養科目
国連気候変動に関する政府間パネル(IPCC)専門家会合, Costing Issue環境経済エキスパート
役割:パネリスト, 運営参加・支援
Intergovernmental Panel on Climate Change (IPCC) 1999年6月 - 1999年7月
国連気候変動枠組条約(UNFCCC)第4回締約国会合(COP4) IGES COP Seminar,会議運営副主任
役割:企画, 運営参加・支援
1988年11月 - 1998年11月