所属
大学院環境学研究科 社会環境学専攻 社会学 准教授
大学院担当
大学院環境学研究科
学部担当
情報学部 人間・社会情報学科
職名
准教授
連絡先
外部リンク
カワムラ ノリユキ
河村 則行
KAWAMURA, Noriyuki
学位 1
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文学修士
研究キーワード 3
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現代社会論
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社会システム論
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地域コミュニティ
研究分野 1
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その他 / その他 / 社会学
現在の研究課題とSDGs 2
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名古屋大都市圏と地域コミュニティ
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ポスト工業社会と市民社会
学歴 2
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名古屋大学 文学研究科 社会学
- 1991年
国名： 日本国
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一橋大学 社会学部 社会理論課程
- 1985年
国名： 日本国
所属学協会 3
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日本社会学会
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東海社会学会
2008年7月 - 現在
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都市計画学会
委員歴 1
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東海社会学会 庶務担当理事
2014年9月 - 2018年8月
論文 28
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不利の集積はコミュニティ意識にどのような影響を与えるか―マルチレベル分析によるWilson-Sampsonの社会解体論の検討― 査読有り
木田勇輔・河村則行・成元哲
社会学評論 74 巻 ( 2 ) 2023年9月
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集合的効力感とウェルビーイング ―名古屋市名南学区の協同のまちづくりを事例に― 招待有り
河村則行
名古屋大学社会学論集 44 巻 頁： 113 2023年3月
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南医療生協と地域コミュニティ：名古屋市南区の名南学区を事例にして
名古屋大学社会学論集 ( 40 ) 頁： 147 - 173 2020年3月
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何が都市のつながり格差を生み出すのかー名古屋市における地域間格差の規定要因ー
木田勇輔,成元哲,河村則行
現代社会学部紀要 13 巻 ( 2 ) 頁： 1-30 2019年12月
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「名古屋」の都市空間の再編とコミュニティ形成 招待有り
河村則行
東海社会学会年報8号 ( 8 ) 頁： 7-19 2016年8月
書籍等出版物 10
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中小企業研究入門 産業・労働社会学的アプローチ
北島滋、山本篤民、河村則行、鬼丸朋子、安藤純子、坂幸夫、北川隆吉、清水三紀子（ 担当： 共著）
文化書房博聞社 2010年9月
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*組織と情報の社会学(共著）
津村修、加藤晴明、北島滋、織田和家、帯刀治、山本篤民、河村則行、和田清美、高田知和、山根清宏（ 担当： 単著）
文化書房博文社 2007年5月
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*労働世界への社会学的接近(共著）
中川勝雄,藤井史郎,河村則行（ 担当： 単著）
学文社 2006年4月
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現代看護キーワード事典(共著）
北川隆吉・今川詢子・河村則行・小池秀子・津村 修・濱松加寸子・宮里邦子・和田清美（ 担当： 単著）
桐書房 2005年8月
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グローバリゼーションと情報・コミュニケーション(共著）
河村則行・黒田由彦・高橋陽子・川崎泰資・小川壽夫・須藤春夫（ 担当： 単著）
文化書房博文社 2002年
講演・口頭発表等 9
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集合的効力感とウェルビーイング ―名古屋市南区名南学区のまちづくりを事例に―
河村則行
東海社会学会第16回大会 2023年7月2日
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名南学区のコミュニティ:南医療⽣協のおたがいさま運動からの展開 招待有り
河村則行
まちづくりシンポジウム報告 2022年11月13日 南医療生協
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社会的孤立と社会的処方の実践：南医療生協のおたがいさま運動を事例にして
河村則行
日本社会学会一般報告 2021年11月13日
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協同組合としての南医療生協とまちづくり
河村則行
研究例会 2019年3月17日 東海社会学会
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Community Development and Social Capital 国際会議
Noriyuki Kawamura
Works（作品等） 11
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（ポスト）工業化と制度の社会学に向けて
2012年7月 -
高速インターネット基盤が未整備な地域に住む住民の調査研究 報告書
2007年10月-2008年9月 -
ポスト06年の名古屋市の産業構造の展開と問題点－本調査研究のひとまずの総括として－
2006年4月-2007年3月 -
グローバリゼーション、イノベーション、産業政策をめぐる諸問題―名古屋市を中心とした実証的、理論的分析と提言―
2005年4月-2006年3月 -
「道の駅ラジオの導入に関する調査研究会」報告書
2004年5月-2005年3月
その他研究活動 2
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書評 樋口直人・松谷満編『3・11後の社会運動 ―8万人のデータから分かったこと』（筑摩書房，2020年）
2021年8月 -
書評 前田尚子著 『地域産業の盛衰と家族変動の社会学――産業時間・世代・家族戦略』（晃洋書房，2018年）
2020年11月
共同研究・競争的資金等の研究課題 1
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電子カルテと地域医療連携
2004年10月 - 2005年9月
財団法人大川情報通信基金
資金種別：競争的資金
科研費 3
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大都市圏郊外の社会的孤立とコミュニティ・ウェルビーイング：都市の持続可能性
研究課題/研究課題番号：23K01769 2023年4月 - 2026年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(C)
河村 則行
担当区分：研究代表者
配分額：3900000円 （ 直接経費：3000000円 、 間接経費：900000円 ）
経済的格差や分断化が拡大するなかで、健康リスクや犯罪リスクを高める要因として、経済的貧困だけでなく、社会的孤立や孤独の問題が社会問題化している。これらは制度の狭間から生ずる複合的な問題であり、既存の社会システムでは解決が難しい。本研究は、社会的孤立の問題が顕在化しつつある名古屋都市圏の郊外地域で、社会的孤立のリスクが高まる要因と、コミュニティによる生活支援活動が活発な地域とそうでない地域との差が生ずる要因とを分析し、都市の持続可能性にむけての条件を明らかにすることである。
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名古屋都市圏の「見えない格差」：何が地域社会のウェルビーイングを規定するのか
研究課題/研究課題番号：18H00924 2018年4月 - 2022年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
河村 則行, 成 元哲, 松谷 満, 木田 勇輔, 丹辺 宣彦
担当区分：研究代表者
配分額：7800000円 （ 直接経費：6000000円 、 間接経費：1800000円 ）
昨年度は、近隣効果論、集合的効力感（R.J.サンプソン）の理論を参照にして、名古屋市を対象に、人口増減・階層構成等にもとづき地域類型を設定して50の小学校区を選び、大規模な質問紙調査を実施し、住民の社会的ネットワーク、地域活動の参加、孤立度、生活満足度などのデータを収集し、データセットを構築した。そのデータセットに基づいて、研究分担者である木田勇輔、成元哲が論文「なぜ居住地域の社会環境が重要か―「孤独の集積」と住民のウェルビーイング―」を執筆した。そこでは、近隣効果として、不利の集積度の高い地区に居住することは主観的健康観を悪化させる傾向があることが明らかになり、「孤独の集積」が主観的健康観のようなウェルビーイングを引き下げている可能性があることが示唆された。事例研究として、不利な集積が進んでいるが集合的効力が高いとされる地区として名古屋市南区名南学区をとりあげ、そこでの高齢者の社会的孤立などの問題に取り組んでいるまちづくり活動を分析した。そこでは、フォーマルなサービス（制度にもとづく活動）とインフォーマルなサービス（住民の自発的な活動）をつなぐことが重要であることが示唆された。また、前年度に続き、GISにより名古屋都市圏の社会地図を作成し、不利な集積が進んでいる地域を特定化した。こうして、これまで比較的安定的であるとされていた名古屋市においても、社会的孤立や孤独が問題になっていること、それへの対策・介入が重要であることが確認できた。
質問調査で調査対象地区として選んだ小学校区（50学区）を中心に、そこで活動している地域団体（学区連絡協議会）・NPOに対して、ヒアリング調査を実施し、小学校区の地域イベントの活動などのデータを収集する予定であったが、コロナ禍でインタビュー調査ができなかった。その代わりに名古屋市区役所の地域力推進室のヒアリングを行い、各区の地域住民組織である学区連絡協議会の概況についてデータを収集した。
実施した質問紙調査の名古屋データにもとづき、さらにデータ分析を進め、「不利の集積」などの近隣効果や集合的効力感（自発的に協力しようとする住民の意思）の効果を検証し、学会報告や論文執筆を行う。また名古屋市の学区へのインテンシブな調査を実施し、学区レベルの集合的効力感の差異とそれを規定する要因を抽出する。最終的には、名古屋都市圏の「見えない格差」と地域の持続可能性をテーマとする本を出版する。 -
総合的農村開発とコミュニティ組織－三重県櫛田川流域圏の農業集落を事例に－
2014年4月 - 2016年3月
科学研究費補助金 基盤研究(C)
担当区分：研究代表者
担当経験のある科目 (本学以外) 1
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理論社会学
2008年4月 - 2009年3月 （名古屋市立大学）
社会貢献活動 8
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委託事業者評価委員（プロポーザルにおける事業者の評価）
名古屋市子ども青少年局 2022年4月 - 2023年3月
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総合講座（大学の模擬授業）
役割：講師
南山高等学校 2023年10月
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地域コミュニティ活性化のプロポーザルにおける事業者の評価
役割：助言･指導
名古屋市スポーツ市民局長 2022年1月 - 2022年3月
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新城市の老人クラブ活動の活性化
役割：助言･指導, 情報提供
2021年9月
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地域でなおしささえる総合的な地域医療シンポジウム
役割：コメンテーター, 助言･指導
南医療生活協同組合 2021年8月
学術貢献活動 2
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科研費事前アドバイス
役割：審査・評価
名古屋大学 学術研究・産学官連携推進本部 2022年9月
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東海社会学会年報自由投稿論文の査読
役割：査読
2021年12月 - 2022年3月