2023/03/14 更新

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コナガイ アキコ
小長井 晶子
KONAGAI Akiko
所属
大学院教育発達科学研究科 教育科学専攻 生涯発達教育学 助教
大学院担当
大学院教育発達科学研究科
学部担当
教育学部 人間発達科学科
職名
助教

学位 3

  1. 博士(教育学) ( 2023年3月   名古屋大学 ) 

  2. 修士(教育学) ( 2015年3月   名古屋大学 ) 

  3. 学士(教育学) ( 2012年3月   名古屋大学 ) 

研究キーワード 5

  1. 子どもの貧困

  2. 就学援助

  3. 教育政策

  4. 教育法

  5. 教育行政

研究分野 1

  1. 人文・社会 / 教育学  / 教育行政学

経歴 10

  1. 名古屋大学   大学院教育発達科学研究科 教育科学専攻 生涯発達教育学   助教

    2021年11月 - 現在

  2. 名古屋学院大学   非常勤講師

    2021年9月 - 2022年3月

  3. 名古屋市立大学   人文社会学部   非常勤講師

    2020年9月 - 2022年3月

  4. 椙山女学園大学   非常勤講師

    2020年4月 - 現在

  5. 岡崎女子大学   子ども教育学部子ども教育学科   非常勤講師

    2019年9月 - 2020年3月

  6. 岡崎女子短期大学   非常勤講師

    2019年9月 - 2020年3月

  7. 愛知教育大学   教育学部   非常勤講師

    2019年4月 - 2022年3月

  8. 名古屋女子大学   文学部 児童教育学科   非常勤講師

    2018年4月 - 2020年3月

  9. 愛知学泉短期大学   幼児教育学科   非常勤講師

    2017年4月 - 2017年9月

  10. 愛知学泉大学   非常勤講師

    2016年10月 - 2018年3月

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学歴 3

  1. 名古屋大学大学院   教育発達科学研究科

    2015年4月 - 2021年10月

  2. 名古屋大学大学院   教育発達科学研究科

    2012年4月 - 2015年3月

  3. 名古屋大学   教育学部

    2008年4月 - 2012年3月

所属学協会 3

  1. 日本教育学会

  2. 日本教育法学会

  3. 日本教育行政学会

受賞 1

  1. 研究奨励賞

    2019年10月   日本教育行政学会  

    小長井晶子

 

論文 10

  1. 日本における就学奨励制度の成立・展開過程に関する研究 査読有り

    名古屋大学教育発達科学研究科博士学位論文     2023年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:学位論文(博士)  

  2. 教育法の研究動向 招待有り

    淡路智典, 小長井晶子, 御代田桜子, 森口千弘

    日本教育法学会年報   ( 51 ) 頁: 141 - 156   2022年3月

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    記述言語:日本語  

  3. 書評論文 教育法学と教育行政学の理論的展開と課題の整理 : 髙橋哲「教育法学」・青木栄一「教育行政学」を通して

    宇野 由紀子, 松田 香南, 小長井 晶子, 坂野 愛実, UNO Yukiko, MATSUDA Kanan, KONAGAI Akiko, BANNO Manami

    教育論叢   ( 2020 ) 頁: 40 - 50   2020年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学大学院教育発達科学研究科 教育科学専攻  

    ファイル差し替え(2020/7/6)

    DOI: 10.18999/kyor.2020.40

  4. 障害のある児童生徒に対する就学奨励制度の教育法学的検討―障害と経済的困窮に起因する特別ニーズに着目して― 査読有り

    小長井晶子

    日本教育法学会年報   ( 49 ) 頁: 175 - 183   2020年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  5. 生活困窮世帯を対象とした学習支援における「学習」と「居場所」の様相 : X市の事業に着目して

    竹井 沙織, 小長井 晶子, 御代田 桜子, TAKEI Saori, KONAGAI Akiko, MIYOTA Sakurako

    名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要. 教育科学   65 巻 ( 2 ) 頁: 85 - 95   2019年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:名古屋大学大学院教育発達科学研究科  

    The purpose of this paper is to clarify the dilemma of guaranteeing both "learning" and a "place of belonging" in a study support project, taking into consideration the logic of "education" and the logic of "inactivity." This research illustrates what aspects of "learning" and a "place of belonging" were present in the project in X City. The findings of this study are as follows; The aim of the study support project in X City included support for study as well as an emphasis on creating a "place of belonging." The logic of "education" and the logic of "inactivity" crossed intentions of supporting for "learning" and "place of belonging" in the project. Program supporters struggled to address the gap between the two logic behind their behavior. For example, where a child is guaranteed a "place of belonging," the logic of "inactivity" prevailed. However, since the program was a study support project, an emphasis on learning suggests the importance of study, motivation, and empowerment. Consequently, supporters felt conflict between the logic behind desiring to promote "education" and that of allowing "inactivity." How to address the underlying logical conflict between the logic of "education" and the logic of "inactivity" suggests the need to set goals that include "learning" and "place of belonging."

    DOI: 10.18999/nueduca.65.2.85

  6. 戦後における就学援助制度の成立過程 招待有り 査読有り

    小長井 晶子

    教育制度学研究   2019 巻 ( 26 ) 頁: 156 - 157   2019年

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:日本語   出版者・発行元:日本教育制度学会  

    DOI: 10.32139/jjseso.2019.26_156

    CiNii Research

  7. 新生活保護法成立前における文部省の就学奨励構想 査読有り

    小長井 晶子

    日本教育行政学会年報   44 巻 ( 0 ) 頁: 122 - 138   2018年

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:日本教育行政学会  

    <p>The purpose of this paper is to clarify the concept of the School Attendee Allowance before the enactment of the Old Public Assistance Act focusing on the relation between the free compulsory education scheme and public assistance system.</p><p>The Findings of this study are as follows;</p><p>Firstly, there is continuity between the pre-war and post-war School Attendee Allowance programs in the point that the Ministry of Education discussed the items of the School Attendee Allowance under the recognition of the necessity of help for the economically distressed households. However there existed a gap in the fact that free School Attendee Allowance was considered in the post war plan. Since in the discussions in the early post-war period, the possibility of change of expenses was suggested, the Free Compulsory Education scheme and School Attendee Allowance program might not be thought to be unchangeable.</p><p>Secondly, the principle of equal opportunity in education after World War II was inseparably linked to the Social Security system. Therefore the Ministry of Education had thought that the security of children's livelihood was indispensable to ensure the right to education, and thus it designed the School Attendee Allowance program. However, in the end the program came to a standstill because of tight national finance and the unification of various social security schemes under one Public Assistance System.</p><p>Thirdly, the integration of the School Attendee Allowance program into the Public Assistance System was one of the factors which helped to facilitate the separation of school expenses from Public Livelihood Assistance. Consequently the content of aid for school expenses was more or less improved. Therefore the School Attendee Allowance program might contribute to enriching the educational side of Livelihood Assistance. However the aid for educational expense as Public Assistance was insufficient due to a poor basis for calculating and limited target by disqualification. It can be said that the insufficiency of the Public Assistance program made the Ministry of Education aim at reinstitutionalization of the School Attendee Allowance program.</p>

    DOI: 10.24491/jeas.44.0_122

    CiNii Research

  8. 生活困窮世帯を対象とした学習支援における「学習」と「居場所」の様相 招待有り 査読有り

    竹井 沙織, 小長井 晶子, 御代田 桜子

    日本教育学会大會研究発表要項   77 巻 ( 0 ) 頁: 333 - 334   2018年

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人 日本教育学会  

    DOI: 10.11555/taikaip.77.0_333

    CiNii Research

  9. 戦前における就学奨励の制度化過程に関する研究 –救貧法制との関係に着目して–

    小長井晶子

    名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要(教育科学)   64 巻 ( 1 ) 頁: 49 - 60   2017年9月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.18999/nueduca.64.1.49

  10. 戦後教育改革期初期における就学奨励の制度構想の検討 : 義務教育無償制との関係を中心に(【テーマB-13】戦後日本の教育財政構造-歴史・比較・理論-,テーマ型研究発表【B】,発表要旨) 招待有り 査読有り

    小長井 晶子

    日本教育学会大會研究発表要項   74 巻 ( 0 ) 頁: 268 - 269   2015年

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人 日本教育学会  

    DOI: 10.11555/taikaip.74.0_268

    CiNii Research

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書籍等出版物 1

  1. 子どもの貧困と地域の連携・協働―<学校とのつながり>から考える支援

    吉住隆弘, 川口洋誉, 鈴木晶子( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 第3章「就学援助制度の活用に向けて-お金の心配なく学校生活を送ってもらうために」)

    明石書店  2019年  ( ISBN:9784750349336

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    総ページ数:280   担当ページ:36-52   記述言語:日本語

MISC 1

  1. 座談会 若手研究者が読んだ『教育学年報一一号 教育研究の新章』 : 教育行政学・教育法学

    髙橋 哲, 宇野 由紀子, 小長井 晶子, 坂野 愛実, 松田 香南, 青木 栄一  

    教育学年報 ( 13 ) 頁: 283 - 317   2022年8月

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    記述言語:日本語  

    CiNii Books

科研費 2

  1. 1950年代における就学援助制度の成立過程に関する歴史実証的研究

    研究課題/研究課題番号:22K20275  2022年8月 - 2024年3月

    科学研究費助成事業  研究活動スタート支援

    小長井 晶子

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:2470000円 ( 直接経費:1900000円 、 間接経費:570000円 )

    子どもの貧困率が高止まりする今日、子どもに関わる諸制度は教育と福祉を分裂させた個別の支援となっており、子どもの成長発達の保障において教育と福祉の権利を総合的に捉えられていないことが指摘される。本研究では、1950年代の就学援助制度の成立過程に焦点を当て、1)国の教育行政と福祉行政が教育と福祉の権利を統合的に捉えられなかった要因を明らかにするとともに、2)子どもの現実の具体的ニーズに根差して、教育の支援を提供した形跡のある地方自治体の就学援助の実態を解明する。このような方法で、就学援助に係る中央政府の機能の変容過程と地方自治体の動向を往還的に把握し、多角的・動態的に制度の形成過程を解明する。

  2. 「教育と福祉の統一的把握」をめぐる理論・思想・制度に関する総合的研究

    研究課題/研究課題番号:21K18504  2021年7月 - 2024年3月

    科学研究費助成事業  挑戦的研究(萌芽)

    辻 浩, 河野 明日香, 横山 悦生, 中嶋 哲彦, 江頭 智宏, 吉川 卓治, 石井 拓児, 小長井 晶子

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    担当区分:研究分担者  資金種別:競争的資金

    配分額:150000円 ( 直接経費:150000円 )

    教育福祉研究は、その学際的性格のゆえに、国内では研究拠点となる研究施設はきわめて少ない。そのため、「教育福祉」研究が取り組むべき問題群の広がりと緊急性に比べ、わが国の研究状況は立ち遅れているといわざるをえない。本共同研究では、グローバリゼーションのもと諸外国でも同様の事態が広がっている状況を概観するとともに、各国における教育福祉制度の整備確立ならびに諸施策の実行状況について歴史的かつ現代的に包括的にとらえることからはじめ、わが国の歴史的・文化的固有性をふまえつつ諸問題の解決に向けた理論的かつ実践的な課題を指し示すことを目的とする。
    本年度は、科研初年度にあたり、各担当ごとで教育福祉に関する基礎的なデータの収集ならびに基礎的な資料の収集といった作業をすすめたほか、「教育福祉」概念をめぐる理論的研究にも取り組んだ。教育福祉と学校教育の関係性を含めた総合的考察に関わる理論的成果としては、石井拓児『学校づくりの概念・思想・戦略-教育における直接責任性原理の探究-』(春風社、2021年12月)、辻浩「『学校から社会への移行期』における教育福祉と学校改革―『総合教育政策』の可能性を求めて―」(『社会教育研究年報』第36号、2022年3月)を刊行・発表することができた。歴史研究・海外研究としては、ドイツ・フランクフルト地方における貧困家庭の病弱児童生徒のための「学校田園寮教育振興協会」の取り組みに関する分析をすすめ、江頭智宏「フランクフルト・アム・マインにおける『学校田園寮教育の振興協会』に関する史的考察」(『教育史研究室年報』第27巻、2022年)を著している。 また、ドイツ・アメリカ・イギリス・日本における職業教育制度の歴史的変遷の比較研究を行っているK・セーレンの研究所を翻訳作業を行い、石原俊時・横山悦生監訳『制度はいかに進化するかーー技能形成の比較政治経済学ーー』(大空社出版、2022年3月)を刊行した。
    そのほか、まだ研究論文として発表できていないものの、青年期の教育福祉問題に関わってAsuka Kawano “Local community and youth empowerment: Focusing on community education platform”、石井拓児「コロナ禍でひろがる子ども・青年の貧困・格差とその日本的特質-新自由主義教育改革の転換とその課題・展望-」をそれぞれ国際学会・国内学会において研究発表することができた。
    本科研の研究テーマに関わってきわめて重要な鍵的概念となる「教育福祉」をめぐる理論的研究について2つの論稿・著書を刊行することができたことが、まずは大きな研究成果であった(石井拓児『学校づくりの概念・思想・戦略-教育における直接責任性原理の探究-』春風社、2021年12月、辻浩「『学校から社会への移行期』における教育福祉と学校改革―『総合教育政策』の可能性を求めて―」『社会教育研究年報』第36号、2022年3月)。また、また、ドイツ・アメリカ・イギリス・日本における職業教育制度の歴史的変遷の比較研究を行っているK・セーレンの研究所を翻訳作業がすすんだことは(石原俊時・横山悦生監訳『制度はいかに進化するかーー技能形成の比較政治経済学ーー』大空社出版、2022年3月)、今後の教育福祉制度をめぐる国際比較研究をすすめるうえでの重要な手がかりとなるであろう。
    また、まだまだごく部分的であるとはいえ、ドイツ・フランクフルト地方における貧困家庭の病弱児童生徒のための「学校田園寮教育振興協会」の取り組みに関する資料の収集と分析(江頭論文)、青年期の貧困問題や教育福祉問題に関する研究成果について学会発表(Kawano、石井)をすすめることができており、今後のさらなる研究成果の積み上げに期待できる。
    以上により、「おおむね順調に進展している」と判断した。
    次年度の研究課題は、教育福祉に関するより多様な問題群を取扱い、それぞれの問題をめぐる歴史的規定性あるいは制度的規定性に関するより深い考察をすすめることにある。具体的には、高齢者の教育福祉の問題や高齢者福祉に依存せざるを得ない引きこもり問題の発生とそのメカニズム(8050問題)、あるいは若年世帯・青年世帯の貧困問題とその結果としての子育て世帯の教育福祉問題(児童虐待対応等)、さらには母子世帯の教育福祉、外国人労働者の教育福祉など大きく拡大しつつある「教育と福祉の間」の問題を取り上げる。
    一方、そうした「教育と福祉の間」の拡大と貧困をめぐる今日的な問題を、より歴史的・制度的にとらえ返し、日本における教育福祉事業発生の構造的要因の解明と、教育福祉研究に先駆的に取り組んできた研究者らの思想形成史・理論形成史の探究を重点的にすすめる予定である。

 

担当経験のある科目 (本学) 1

  1. 基礎セミナー

    2022

担当経験のある科目 (本学以外) 12

  1. 基礎セミナー

    2022年4月 - 現在 名古屋大学)

  2. 生涯教育の原理と組織

    2022年4月 - 現在 名古屋大学)

  3. 教育行政学研究

    2022年4月 - 現在 名古屋大学大学院教育発達科学研究科)

  4. 教育行政学演習

    2022年4月 - 現在 名古屋大学)

  5. 教育制度論

    2020年9月 - 2022年3月 名古屋市立大学)

  6. 教育制度と社会

    2020年4月 - 現在 椙山女学園大学)

  7. 教職論

    2019年10月 - 2020年3月 岡崎女子大学)

  8. 教育原理

    2019年10月 - 2020年3月 岡崎女子短期大学)

  9. 教育制度・政策論

    2019年10月 - 2020年3月 岡崎女子短期大学)

  10. 教育システム論

    2019年4月 - 2021年8月 愛知教育大学)

  11. 教育法規

    2018年4月 - 2019年8月 名古屋女子大学)

  12. 教育制度論

    2016年10月 - 2017年8月 愛知学泉大学,愛知学泉短期大学)

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