2024/03/27 更新

写真a

コナガイ アキコ
小長井 晶子
KONAGAI Akiko
所属
大学院教育発達科学研究科 教育科学専攻 生涯発達教育学 助教
大学院担当
大学院教育発達科学研究科
学部担当
教育学部 人間発達科学科
職名
助教

学位 3

  1. 博士(教育学) ( 2023年3月   名古屋大学 ) 

  2. 修士(教育学) ( 2015年3月   名古屋大学 ) 

  3. 学士(教育学) ( 2012年3月   名古屋大学 ) 

研究キーワード 5

  1. 子どもの貧困

  2. 就学援助

  3. 教育政策

  4. 教育法

  5. 教育行政

研究分野 1

  1. 人文・社会 / 教育学  / 教育行政学

経歴 11

  1. 南山大学   非常勤講師

    2023年9月 - 2024年3月

  2. 名古屋大学   大学院教育発達科学研究科 教育科学専攻 生涯発達教育学   助教

    2021年11月 - 現在

  3. 名古屋学院大学   非常勤講師

    2021年9月 - 2022年3月

  4. 名古屋市立大学   人文社会学部   非常勤講師

    2020年9月 - 2022年3月

  5. 椙山女学園大学   非常勤講師

    2020年4月 - 現在

  6. 岡崎女子大学   子ども教育学部子ども教育学科   非常勤講師

    2019年9月 - 2020年3月

  7. 岡崎女子短期大学   非常勤講師

    2019年9月 - 2020年3月

  8. 愛知教育大学   教育学部   非常勤講師

    2019年4月 - 2022年3月

  9. 名古屋女子大学   文学部 児童教育学科   非常勤講師

    2018年4月 - 2020年3月

  10. 愛知学泉短期大学   幼児教育学科   非常勤講師

    2017年4月 - 2017年9月

  11. 愛知学泉大学   非常勤講師

    2016年10月 - 2018年3月

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学歴 3

  1. 名古屋大学大学院   教育発達科学研究科

    2015年4月 - 2021年10月

  2. 名古屋大学大学院   教育発達科学研究科

    2012年4月 - 2015年3月

  3. 名古屋大学   教育学部

    2008年4月 - 2012年3月

所属学協会 3

  1. 日本教育行政学会

    2016年5月 - 現在

  2. 日本教育法学会

    2015年6月 - 現在

  3. 日本教育学会

    2014年10月 - 現在

受賞 1

  1. 研究奨励賞

    2019年10月   日本教育行政学会  

    小長井晶子

 

論文 13

  1. 就学奨励構想をめぐる文部省と厚生省の政策的対立 -1951 年の義務教育就学奨励法構想をめぐって- 査読有り

    小長井晶子

    日本教育行政学会年報   ( 49 ) 頁: 106 - 125   2023年10月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  2. 1950年代における文部省の義務教育無償制拡大政策に関する研究―教科書政策を中心に―

    小長井晶子

    名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要(教育科学)   70 巻 ( 1 ) 頁: 13 - 25   2023年9月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)  

  3. 日本における就学奨励制度の成立・展開過程に関する研究 査読有り

    名古屋大学教育発達科学研究科博士学位論文     2023年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:学位論文(博士)  

  4. 教育法の研究動向 招待有り 査読有り

    淡路智典, 織原 保尚, 小長井 晶子, 御代田 桜子, 森口 千弘, 米津 直希

    日本教育法学会年報   ( 52 ) 頁: 154 - 163   2023年3月

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    記述言語:日本語  

  5. 教育法の研究動向 招待有り

    淡路智典, 小長井晶子, 御代田桜子, 森口千弘

    日本教育法学会年報   ( 51 ) 頁: 141 - 156   2022年3月

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    記述言語:日本語  

  6. 書評論文 教育法学と教育行政学の理論的展開と課題の整理 : 髙橋哲「教育法学」・青木栄一「教育行政学」を通して

    宇野 由紀子, 松田 香南, 小長井 晶子, 坂野 愛実, UNO Yukiko, MATSUDA Kanan, KONAGAI Akiko, BANNO Manami

    教育論叢   ( 2020 ) 頁: 40 - 50   2020年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:名古屋大学大学院教育発達科学研究科 教育科学専攻  

    ファイル差し替え(2020/7/6)

    DOI: 10.18999/kyor.2020.40

  7. 障害のある児童生徒に対する就学奨励制度の教育法学的検討―障害と経済的困窮に起因する特別ニーズに着目して― 査読有り

    小長井晶子

    日本教育法学会年報   ( 49 ) 頁: 175 - 183   2020年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  8. 生活困窮世帯を対象とした学習支援における「学習」と「居場所」の様相 : X市の事業に着目して

    竹井 沙織, 小長井 晶子, 御代田 桜子, TAKEI Saori, KONAGAI Akiko, MIYOTA Sakurako

    名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要. 教育科学   65 巻 ( 2 ) 頁: 85 - 95   2019年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:名古屋大学大学院教育発達科学研究科  

    The purpose of this paper is to clarify the dilemma of guaranteeing both "learning" and a "place of belonging" in a study support project, taking into consideration the logic of "education" and the logic of "inactivity." This research illustrates what aspects of "learning" and a "place of belonging" were present in the project in X City. The findings of this study are as follows; The aim of the study support project in X City included support for study as well as an emphasis on creating a "place of belonging." The logic of "education" and the logic of "inactivity" crossed intentions of supporting for "learning" and "place of belonging" in the project. Program supporters struggled to address the gap between the two logic behind their behavior. For example, where a child is guaranteed a "place of belonging," the logic of "inactivity" prevailed. However, since the program was a study support project, an emphasis on learning suggests the importance of study, motivation, and empowerment. Consequently, supporters felt conflict between the logic behind desiring to promote "education" and that of allowing "inactivity." How to address the underlying logical conflict between the logic of "education" and the logic of "inactivity" suggests the need to set goals that include "learning" and "place of belonging."

    DOI: 10.18999/nueduca.65.2.85

  9. 戦後における就学援助制度の成立過程 招待有り 査読有り

    小長井 晶子

    教育制度学研究   2019 巻 ( 26 ) 頁: 156 - 157   2019年

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:日本語   出版者・発行元:日本教育制度学会  

    DOI: 10.32139/jjseso.2019.26_156

    CiNii Research

  10. 新生活保護法成立前における文部省の就学奨励構想 査読有り

    小長井 晶子

    日本教育行政学会年報   44 巻 ( 0 ) 頁: 122 - 138   2018年

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:日本教育行政学会  

    <p>The purpose of this paper is to clarify the concept of the School Attendee Allowance before the enactment of the Old Public Assistance Act focusing on the relation between the free compulsory education scheme and public assistance system.</p><p>The Findings of this study are as follows;</p><p>Firstly, there is continuity between the pre-war and post-war School Attendee Allowance programs in the point that the Ministry of Education discussed the items of the School Attendee Allowance under the recognition of the necessity of help for the economically distressed households. However there existed a gap in the fact that free School Attendee Allowance was considered in the post war plan. Since in the discussions in the early post-war period, the possibility of change of expenses was suggested, the Free Compulsory Education scheme and School Attendee Allowance program might not be thought to be unchangeable.</p><p>Secondly, the principle of equal opportunity in education after World War II was inseparably linked to the Social Security system. Therefore the Ministry of Education had thought that the security of children's livelihood was indispensable to ensure the right to education, and thus it designed the School Attendee Allowance program. However, in the end the program came to a standstill because of tight national finance and the unification of various social security schemes under one Public Assistance System.</p><p>Thirdly, the integration of the School Attendee Allowance program into the Public Assistance System was one of the factors which helped to facilitate the separation of school expenses from Public Livelihood Assistance. Consequently the content of aid for school expenses was more or less improved. Therefore the School Attendee Allowance program might contribute to enriching the educational side of Livelihood Assistance. However the aid for educational expense as Public Assistance was insufficient due to a poor basis for calculating and limited target by disqualification. It can be said that the insufficiency of the Public Assistance program made the Ministry of Education aim at reinstitutionalization of the School Attendee Allowance program.</p>

    DOI: 10.24491/jeas.44.0_122

    CiNii Research

  11. 生活困窮世帯を対象とした学習支援における「学習」と「居場所」の様相 招待有り 査読有り

    竹井 沙織, 小長井 晶子, 御代田 桜子

    日本教育学会大會研究発表要項   77 巻 ( 0 ) 頁: 333 - 334   2018年

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人 日本教育学会  

    DOI: 10.11555/taikaip.77.0_333

    CiNii Research

  12. 戦前における就学奨励の制度化過程に関する研究 –救貧法制との関係に着目して–

    小長井晶子

    名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要(教育科学)   64 巻 ( 1 ) 頁: 49 - 60   2017年9月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.18999/nueduca.64.1.49

  13. 戦後教育改革期初期における就学奨励の制度構想の検討 : 義務教育無償制との関係を中心に(【テーマB-13】戦後日本の教育財政構造-歴史・比較・理論-,テーマ型研究発表【B】,発表要旨) 招待有り 査読有り

    小長井 晶子

    日本教育学会大會研究発表要項   74 巻 ( 0 ) 頁: 268 - 269   2015年

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人 日本教育学会  

    DOI: 10.11555/taikaip.74.0_268

    CiNii Research

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書籍等出版物 1

  1. 子どもの貧困と地域の連携・協働―<学校とのつながり>から考える支援

    吉住隆弘, 川口洋誉, 鈴木晶子( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 第3章「就学援助制度の活用に向けて-お金の心配なく学校生活を送ってもらうために」)

    明石書店  2019年  ( ISBN:9784750349336

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    総ページ数:280   担当ページ:36-52   記述言語:日本語

MISC 1

  1. 座談会 若手研究者が読んだ『教育学年報一一号 教育研究の新章』 : 教育行政学・教育法学

    髙橋 哲, 宇野 由紀子, 小長井 晶子, 坂野 愛実, 松田 香南, 青木 栄一  

    教育学年報 ( 13 ) 頁: 283 - 317   2022年8月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:世織書房  

    CiNii Books

科研費 2

  1. 1950年代における就学援助制度の成立過程に関する歴史実証的研究

    研究課題/研究課題番号:22K20275  2022年8月 - 2024年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  研究活動スタート支援

    小長井 晶子

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:2470000円 ( 直接経費:1900000円 、 間接経費:570000円 )

    戦後日本においては、生存権と教育を受ける権利を保障した憲法の下で、それぞれの法制度に依拠した福祉行政と教育行政の縦割りが長らく続いてきたため、子ども関連諸制度においても教育と福祉が統合的に捉えられてこなかった。一例として、貧困世帯に対する義務教育就学費用の援助制度においては、文部科学省が管轄する就学援助と厚生労働省が管轄する教育扶助(生活保護)が競合する二元的な制度形態となっており、貧困児童の就学保障における教育と福祉の分裂状況があるために子どもの成長発達が十全に保障されなかったと批判されてきた。そこで、本研究では、現行の就学援助制度が成立し、また、生活保護法が制定された1950年代を主な射程として、(1)国の教育行政と福祉行政が教育と福祉の権利を統合的に捉えることができなかった要因を明らかにするとともに、(2)国に先んじて行われていた地方公共団体の就学援助策によって企図された、経済的に困窮する子どもの教育ニーズへの応答施策の制度化過程を解明することを目的とした。
    初年度は、①研究環境の整備、②上記(1)に関する資料収集及び研究成果の取りまとめ、③上記(2)に関する一部の資料の収集を行なった。
    ①研究に使用する機器の設置、文献収集の収集により、調査研究が始められる研究を整えた。
    ②小川政亮が収集した「戦後日本社会保障資料」(明治学院大学蔵)所収の資料を収集した。これらを用いて、1950年代前半の就学援助制度の成立過程について論稿としてとりまとめ、学術雑誌に投稿するとともに、上記(1)の課題に係るこれまでの研究成果を学位論文としてまとめた。
    ③鳥取県において戦前の就学援助の実施に関する資料を、横浜市において戦後の就学援助に関する資料の収集を行なった。両者とも、追加の資料収集が必要であるが、今後収集すべき資料も把握できたため、次年度はスムーズに資料収集を行うことが見込まれる。

  2. 「教育と福祉の統一的把握」をめぐる理論・思想・制度に関する総合的研究

    研究課題/研究課題番号:21K18504  2021年7月 - 2024年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  挑戦的研究(萌芽)

    辻 浩, 河野 明日香, 横山 悦生, 中嶋 哲彦, 江頭 智宏, 吉川 卓治, 石井 拓児, 小長井 晶子, 河野 明日香, 横山 悦生, 中嶋 哲彦, 江頭 智宏, 吉川 卓治, 石井 拓児, 小長井 晶子

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    担当区分:研究分担者  資金種別:競争的資金

    配分額:150000円 ( 直接経費:150000円 )

    本年度は、科研初年度にあたり、各担当ごとで教育福祉に関する基礎的なデータの収集ならびに基礎的な資料の収集といった作業をすすめたほか、「教育福祉」概念をめぐる理論的研究にも取り組んだ。教育福祉と学校教育の関係性を含めた総合的考察に関わる理論的成果としては、石井拓児『学校づくりの概念・思想・戦略-教育における直接責任性原理の探究-』(春風社、2021年12月)、辻浩「『学校から社会への移行期』における教育福祉と学校改革―『総合教育政策』の可能性を求めて―」(『社会教育研究年報』第36号、2022年3月)を刊行・発表することができた。歴史研究・海外研究としては、ドイツ・フランクフルト地方における貧困家庭の病弱児童生徒のための「学校田園寮教育振興協会」の取り組みに関する分析をすすめ、江頭智宏「フランクフルト・アム・マインにおける『学校田園寮教育の振興協会』に関する史的考察」(『教育史研究室年報』第27巻、2022年)を著している。 また、ドイツ・アメリカ・イギリス・日本における職業教育制度の歴史的変遷の比較研究を行っているK・セーレンの研究所を翻訳作業を行い、石原俊時・横山悦生監訳『制度はいかに進化するかーー技能形成の比較政治経済学ーー』(大空社出版、2022年3月)を刊行した。
    そのほか、まだ研究論文として発表できていないものの、青年期の教育福祉問題に関わってAsuka Kawano “Local community and youth empowerment: Focusing on community education platform”、石井拓児「コロナ禍でひろがる子ども・青年の貧困・格差とその日本的特質-新自由主義教育改革の転換とその課題・展望-」をそれぞれ国際学会・国内学会において研究発表することができた。

 

担当経験のある科目 (本学) 1

  1. 基礎セミナー

    2022

担当経験のある科目 (本学以外) 9

  1. 福祉論

    2023年9月 - 2024年3月 南山大学)

  2. 教育制度論

    2020年9月 - 2022年3月 名古屋市立大学)

  3. 教育制度と社会

    2020年4月 - 現在 椙山女学園大学)

  4. 教職論

    2019年10月 - 2020年3月 岡崎女子大学)

  5. 教育制度・政策論

    2019年10月 - 2020年3月 岡崎女子短期大学)

  6. 教育原理

    2019年10月 - 2020年3月 岡崎女子短期大学)

  7. 教育システム論

    2019年4月 - 2021年8月 愛知教育大学)

  8. 教育法規

    2018年4月 - 2019年8月 名古屋女子大学)

  9. 教育制度論

    2016年10月 - 2017年8月 愛知学泉大学,愛知学泉短期大学)

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社会貢献活動 3

  1. 義務教育は無償ではなかったの?

    役割:講師

    なごや北部母親大会実行委員会  なごや北部母親大会  名古屋市総合社会福祉会館  2023年12月

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    対象: 市民団体

    種別:講演会

  2. 名古屋大学出前講座(教育学)

    役割:講師

    岐阜北高等学校  2023年11月

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    対象: 高校生

    種別:出前授業

  3. 子どもの権利ってなんだろう-子どもの権利条約と実態-

    役割:講師

    子どもの権利ってなんだろう-子どもの権利条約と実態-  2023 年度 学びの杜・学術コース  2023年8月

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    対象: 高校生

    種別:セミナー・ワークショップ