所属
大学院工学研究科 共通 講師
大学院担当
大学院環境学研究科
学部担当
工学部 環境土木・建築学科
職名
講師
連絡先
リ エン
李 燕
LI Yan
学位 1
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博士(建築学) （ 2021年3月 名古屋大学 ）
研究キーワード 1
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建築計画、キャンパス施設計画・設計、図書館計画
研究分野 1
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社会基盤（土木・建築・防災） / 建築計画、都市計画
経歴 5
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名古屋大学 環境学研究科都市環境学専攻 協力教員
2023年4月 - 現在
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名古屋大学 工学研究科 施設整備推進室
2023年4月 - 現在
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名古屋大学 工学研究科 講師
2023年4月 - 現在
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名古屋大学 環境学研究科 助教
2021年10月 - 2023年3月
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株式会社アール・アイ・エー 設計部
2015年4月 - 2021年9月
学歴 1
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名古屋大学 環境学研究科 都市環境学専攻 建築学コース
2013年4月 - 2015年3月
国名： 日本国
委員歴 4
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日本建築学会地域施設計画小委員 委員
2024年4月 - 2026年3月
団体区分：学協会
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白川町立施設一体型小・中学校建設 基本計画策定及び基本設計業務プロポーザル審査委員会 委員
2023年6月
団体区分：自治体
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日本建築学会東海支部設計計画委員会 幹事
2023年4月 - 現在
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日本建築学会地域施設計画小委員会傘下 過疎地域施設戦略WG メンバー
2022年8月 - 現在
団体区分：学協会
論文 8
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廃病院の暫定利用事業「Les Grands Voisins」における既存公共建築の空間整備の特質に関する研究 査読有り
小倉畑 昂祐, 李 燕, 小松 尚
日本建築学会計画系論文集 89 巻 ( 816 ) 頁： 240 - 251 2024年2月
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公民館等との複合型学校施設における空間および活動の融合化に関する研究 査読有り
熊野 拓郎, 李 燕, 小松 尚
日本建築学会計画系論文集 88 巻 ( 809 ) 頁： 2080 - 2091 2023年7月
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The impact of the coronavirus disease pandemic on outdoor activities and community common space use by urban-dwelling elderly residents in China 査読有り
Luyao Yan, Yan Li, Hisashi Komatsu
Japan Architectural Review 2023年6月
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中国の都市住宅地における高齢者の共用空間利用に影響を与える要因：鄭州市の三つの居住区域で実施したアンケート結果に基づいて 査読有り
エン ロヨウ, 李 燕, 小松 尚
日本建築学会計画系論文集 88 巻 ( 804 ) 頁： 424 - 435f 2023年2月
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アメリカの公共図書館における戦略的計画に基づく建物更新に関する研究 査読有り
久保 元広, 李 燕, 小松 尚
日本建築学会計画系論文集 88 巻 ( 803 ) 頁： 90 - 101 2023年1月
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多主体協働による廃病院の暫定利用事業「Les Grands Voisins」の活動内容と再開発計画に与えた影響 査読有り
小倉畑 昂祐, 李 燕, 小松 尚
日本建築学会技術報告集 28 巻 ( 70 ) 頁： 1378 - 1383 2022年10月
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ロンドンの区立図書館「Idea Store」の立地及び建築空間と提供プログラムの関係 査読有り
李 燕, 小松 尚
日本建築学会計画系論文集 81 巻 ( 729 ) 頁： 2371 - 2381 2016年
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地域の課題とニーズに基づくロンドンの区立図書館「Idea Store」の再編と都市・地域計画の関係 査読有り
李 燕, 小松 尚
日本建築学会計画系論文集 80 巻 ( 717 ) 頁： 2449 - 2458 2015年
MISC 2
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住民が運営するイギリスのコミュニティ図書館の開館意図と空間整備
李 燕, 小松 尚
日本建築学会大会(京都)学術講演梗概集、建築計画 2023 巻 頁： 367 - 368 2023年7月
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運営方法と建物更新からみたイギリスの公共図書館の再編動向
李 燕, 小松 尚
日本建築学会大会(北海道)学術講演梗概集、建築計画 2022年9月
Works（作品等） 6
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東海国立大学機構TOIC設計監理
2023年4月-2024年3月 -
豊橋市駅前大通二丁目地区第一種市街地再開発施設建築物(豊橋emCAMPUS)
2018年5月-2021年10月 -
こまきこども未来館
2018年5月-2020年7月 -
芝五丁目複合施設新築工事(辻の札スクエア)
2016年4月-2017年4月 -
和歌山市駅前地区第一種市街地再開発事業(キーノ和歌山)
2015年4月-2016年3月 -
堺東南地区第一種市街地再開発事業(ジョルノ)
2015年4月-2016年3月
共同研究・競争的資金等の研究課題 1
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イギリスの公共図書館における総量縮減を伴う再編計画に関する研究
2022年4月 - 2024年3月
一般法人財団大成学術財団 2022年度研究助成
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
配分額：3000000円 （ 直接経費：2720000円 、 間接経費：280000円 ）
科研費 2
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研究課題/研究課題番号：24K17416 2024年4月 - 2028年3月
科学研究費助成事業 若手研究
李 燕
担当区分：研究代表者
配分額：4680000円 （ 直接経費：3600000円 、 間接経費：1080000円 ）
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公立学校・廃校をコミュニティ・ハブに転換する計画・運営・プロセスとその評価指標
研究課題/研究課題番号：22H01662 2022年4月 - 2026年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
小松 尚, 小篠 隆生, 李 燕, 西澤 泰彦, 斎尾 直子, 加藤 悠介, 山出 美弥
担当区分：研究分担者
少子化が進む中、公立学校だけでなく廃校跡地を市民や地域社会の多様な今日的ニーズに応える公的サービスや社会的事業、地域交流等が相乗的に展開可能な地域まちづくり拠点「コミュニティ・ハブ」に転換する意義は大きい。また、これまでの日本や海外における関連する取り組みを見ると、その実現可能性も高い。さらにその研究成果は、各自治体が進める公共施設再編計画に大きく貢献することが期待できる。そこで本研究では、公立学校及び廃校跡地の「コミュニティ・ハブ」への転換や形成について、行政を含む多主体の創発的協働かつ持続可能なまちづくりの一環として取り組み、実現するための計画論とその評価指標を、多角的視点で解明する。
①他用途との複合型学校施設である松阪市鎌田中学校、東川町東川小学校、陸前高田市気仙小学校（復興小学校）を現地調査し、関係者へのヒアリング調査から建築および運営上の特性を把握した。特に、公民館と複合化し、福祉部局の窓口も併設する鎌田中学校については、利用者評価アンケート及びヒアリング調査を行い、利用者間の比較分析を行った結果を基に、行政、学校、地域関係者と今後の方向性を検討するワークショップを行った。また前年度からの継続研究として、全国の複合型学校施設の相互利用空間と共同活動内容の関係を、現地調査に基づき考察した。
②愛知県豊田市、北海道美瑛町、岩手県奥州市の中山間地域で廃校を地域コミュニティや関連団体が主体的に利活用する事例について、現地でのヒアリング調査を行い、利活用の経緯と既存校舎の転用状況、利活用の成果と課題を把握した。この内、地域の多主体によって利活用が行われている豊田市旭地区の「つくラッセル」については、詳細な調査を行い、廃校利活用における運営者や補助金などのソフト面と、空間構成や規模という学校建築が果たしている役割、そして創発的に新たな活動を生み出すフリースペースの必要性について分析、考察した。また前年度からの継続研究として、廃校利活用における用途と室面積の相互関係、および配置と改修方法の特性に関する研究成果をまとめ、発表した。
③長久手北児童館・北小学校区共生ステーションとNPOが運営するソーネおおぞねでヒアリング調査を行い、行政による、また旧商業施設の改修によるコミュニティ・ハブの開設、運営の実態を調査した。
④上記の研究経過において、複合施設における行政組織のあり方や展開する活動の見える化の重要性が確認できた。そこでこれらを重視した計画、運営が比較的進んでいる国内外の複合型図書館について、関連部署へのヒアリング調査や現地での視認性調査に基づく分析、考察を行った。
学校及び廃校をコミュニティ・ハブ（地域拠点）として計画、運営する上での課題や可能性について、「研究実績の概要」で報告したように4点からの現地調査と分析が概ね計画通りに進んでいること、また本研究の進展の伴って着想を得て、関連する公共施設への研究展開に着手できたことから、初年度としては順調に進んでいると判断している。
①コミュニティ・ハブとしての学校・廃校利活用に関する評価指標として、引き続き公共性（Open, Common, Official）に地域の固有性（Place-based）、市民ニーズへの対応性（Needs-based）、地域関係者の主体（Community-based）を加えた評価指標を開発、適用して分析する。加えて、現存する国内の学校建築の殆どが前後に建てられたRC造建築である特性や、明治以降の学制における学校建築に関する建築史的視点、包括的福祉やwell-beingなど今日的な地域福祉の視点を加えて検討する。そのために、本研究グループメンバーだけでなく、建築史等の研究者を交えたディスカッションの場をつくる予定である。
②2023年度も各地の先進事例の現地調査を行う。特に2023年度は既存公共建築の転用によってコミュニティ・ハブ（地域拠点）を形成し、活動を展開している海外事例を現地調査し、行政や地域コミュニティにおける位置づけ、運営主体や活動、建築空間の特性、改修方法等を把握し、日本の学校建築の転用方法との相違点を分析、考察する予定である。