Updated on 2024/04/17
博士（教育学） （ 2009.3 東北大学 ）
修士（教育学） （ 2006.3 東北大学 ）
学士（教育学） （ 2004.3 東北大学 ）
高等教育論
専門職論
教育社会学
Humanities & Social Sciences / Education
Humanities & Social Sciences / Tertiary education
Humanities & Social Sciences / Sociology of education
職域横断型アクレディテーションの研究
「研究する実践家」の研究
Nagoya University Associate professor
2024.4
名古屋大学 高等教育研究センター（准教授）
2015.10 - 2023.3
Country：Japan
福島大学 総合教育研究センター（准教授）
2012.4 - 2015.9
Country：Japan
福島大学 総合教育研究センター（特任准教授）
2010.10 - 2012.3
Country：Japan
東北大学大学院教育学研究科 教育ネットワークセンター（教育研究支援者）
2009.4 - 2010.9
Country：Japan
日本学術振興会（特別研究員（DC1））
2006.4 - 2009.3
Country：Japan
Tohoku University Graduate School, Division of Education
2006.4 - 2009.3
Country： Japan
Tohoku University Graduate School, Division of Education
2004.4 - 2006.3
Country： Japan
Tohoku University Faculty of Education
2000.4 - 2004.3
Country： Japan
日本教育社会学会
日本高等教育学会
大学教育学会
日本教育学会
日本教育制度学会
日本教育行政学会
東北教育学会
東北社会学会
日本産業教育学会
日本教育工学会
教育社会学会第68回大会実行委員会 委員
2016.4 - 2016.9
Committee type：Academic society
医学の専門分化はどのように起こり、進んできたのか : George Weisz., 2006, Divide and Conquerにおける議論を中心に Invited Reviewed
丸山 和昭
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要 2023.9
学習の選択肢の拡大に伴うリスクと対策 : シンポジウムでのディスカッションを踏まえて Invited Reviewed
2022.3
英米豪における大学教職員像の変容と日本への示唆 Invited Reviewed
大学教育学会誌 2021.12
各国比較にもとづく日本の教員業務と勤務時間管理の特質 (特集 世界の教員の働き方 : 勤務時間管理と業務比較から) Invited
丸山 和昭
季刊教育法 Vol. 208 page： 42 - 49 2021.3
高等教育政策にかかわる会議体とアクター Invited
丸山 和昭
高等教育政策決定過程の変容と高等教育政策、日本高等教育学会高等教育政策プロジェクト研究グループ編、（高等教育研究叢書159、広島大学高等教育研究開発センター） page： 33 - 49 2021.3
大学の授業とアウトソーシングの是非―大卒者を対象にしたインターネット調査の分析から― Reviewed
丸山 和昭
東北教育学会研究紀要 Vol. 24 page： 29 - 42 2021.3
教育と研究の分業と大学教員としての「ふさわしさ」 : 大卒者ウェブ調査の結果から Reviewed
丸山 和昭, 佐藤 万知, 杉原 真晃, 立石 慎治
名古屋高等教育研究 Vol. 20 page： 91 - 110 2020.3
第三領域における大学教員の仕事とキャリア : 国立大学の入試担当とURAの調査から
丸山 和昭 , 齋藤 芳子 , 東岡 達也 , 夏目 達也
名古屋高等教育研究 Vol. 20 page： 445 - 464 2020.3
アドミッションセンターにおける大学教員の仕事とキャリア : 国立大学の教員に対する聞き取り調査の結果から
丸山 和昭, 齋藤 芳子, 夏目 達也
名古屋高等教育研究 Vol. 19 page： 335 - 348 2019.3
日教組と給特法の成立過程
荒井 英治郎, 丸山 和昭, 田中 真秀
教職研究 Vol. 10 page： 86 - 140 2019.1
高等教育研究と計量分析 (特集 高等教育研究と教育社会学) Invited
立石 慎治, 丸山 和昭, 速水 幹也, 松宮 慎治, 中尾 走, 村澤 昌崇
教育社会学研究 Vol. 104 page： 29 - 55 2019
多職種連携教育はいかにして国家資格カリキュラムに組み込まれたか : 公認心理師カリキュラム等検討会の議事録分析
丸山 和昭
名古屋高等教育研究 Vol. 18 page： 281 - 301 2018.3
再専門職化の時代における教員養成の方向性 Invited
丸山 和昭
日本教育行政学会年報 Vol. 43 page： 44 - 62 2017
日教組と人材確保法の成立過程
荒井 英治郎, 丸山 和昭, 田中 真秀
教職研究 Vol. 9 page： 87 - 121 2016.12
公認心理師法の政策形成・決定過程－日本臨床心理士会の動向を中心に－ Reviewed
丸山和昭
名古屋高等教育研究 ( 16 ) page： 133-154 2016.3
教教分離と学長の役割－大学改革におけるリーダーシップ論を手掛かりに－
丸山和昭
国立教育政策研究所（研究代表者：川島啓二）『大学の組織運営改革と教職員の在り方に関する研究 最終報告書』 page： 229-239 2016.3
事例調査 和歌山大学
丸山和昭
国立教育政策研究所（研究代表者：川島啓二）『大学の組織運営改革と教職員の在り方に関する研究 最終報告書』 page： 43-54 2016.3
武蔵野 BASIS について
丸山和昭，西村君平，呉書雅
大学教育改革の実態の把握及び分析等に関する調査研究 page： 17-29 2015.3
教員のスクールソーシャルワーカーに対するニーズ調査
白旗 希実子, 丸山 和昭
東北公益文科大学総合研究論集 ( 27 ) page： 43-63 2015.2
「教育改善のための学生アンケート」経年比較資料(続報)科目群別・学類別集計の結果から
丸山 和昭
福島大学総合教育研究センター紀要 ( 18 ) page： 59-72 2015.1
学部構成と教育課題－学長・学部長の課題認識の比較から－
丸山和昭
『大学教育改革の実態の把握及び分析に関する調査研究』（広島大学高等教育研究開発センター） page： 41-55 2014.3
Learning Behavior of Second Grade Students in Fukushima University : Results of Questionnaire Surveys on General Education FY2012
( 16 ) page： 35-44 2014.1
教育改善のための学生アンケート 平成13-24年度データの経年比較資料
丸山 和昭
福島大学総合教育研究センター紀要 ( 16 ) page： 51-84 2014.1
Accreditation and Competencies of Next-generation Professions : Case Studies of Chiropractic, Family Therapy, Funeral Service in the U.S
( 15 ) page： 9-16 2013.7
高等教育学会会員調査（十五周年記念事業）―分析結果報告―
矢野眞和・濱中義隆・足立寛・橋本鉱市・丸山和昭
日本高等教育学会十五周年記念誌 page： 183-201 2013.4
学位授与方針の策定過程における学長のリーダーシップ
村山詩帆,丸山和昭
『大学教育改革の実態の把握及びそれに伴う調査分析』（広島大学高等教育研究開発センター） page： 85-94 2013.3
専門分野と教育課題－人文・社会・理工・保健・教育・家政他の６分野比較を中心に－
丸山和昭
『大学教育改革の実態の把握及びそれに伴う調査分析』（広島大学高等教育研究開発センター） page： 45-66 2013.3
Knowledge Transformation and Networking of Higher Education Research : Through a Comparison between Related Three Associations
Vol. 16 page： 183-201 2013
The Challenges to the Career Development and Capacity Building of Faculty Members : The Effect of Academic Career Experience, Capabilities and Experience on the Self-Evaluation of Comprehensive Capability
Vol. 16 page： 263-282 2013
国立大学法人制度の骨格と運営の実際
田中弥生・丸山和昭
『大学における教育研究活動の評価に関する調査研究 文部科学省平成２３年度先導的大学改革推進委託事業 研究成果報告書』（研究代表者 北原和夫） page： 167-190 2012.3
心理職養成の質保証とアクレディテーションに関する一考察
丸山和昭
橋本鉱市編著『日本的な専門職コンピテンシー抽出と質保証システム構築のための横断的分析』 （2009～2011年度 科学研究費補助金・挑戦的萌芽研究研究 最終報告） page： 141-151 2012.3
国立大学法人化の政策過程
丸山和昭
『大学における教育研究活動の評価に関する調査研究 文部科学省平成２３年度先導的大学改革推進委託事業 研究成果報告書』（研究代表者 北原和夫） page： 141-166 2012.3
カウンセラー養成の質保証システムの形成過程－臨床心理士を中心に－
丸山和昭
橋本鉱市編著『日本的な専門職コンピテンシー抽出と質保証システム構築のための横断的分析』 （2009～2011年度 科学研究費補助金・挑戦的萌芽研究研究 最終報告） page： 78-92 2012.3
A Study on the Capability of Graduate Student of Fukushima University
( 12 ) page： 11-18 2012.1
Professionalism and Training of Teachers, Questionnaire Survey at High School in Tohoku Area
( 11 ) page： 37-44 2011.7
[東北大学大学院教育学研究科教育ネットワークセンター]年報10号記念記事 教育ネットワークセンターの歩み[含 教育ネットワーク研究室・センター年報総目次 第1号(創刊号) 2001〜第9号 2009]
丸山 和昭
東北大学大学院教育学研究科教育ネットワークセンター年報 ( 10 ) page： 143-163 2010.3
教育制度研究情報 教育制度研究動向紹介 専門教育制度に関する研究動向
丸山 和昭
教育制度学研究 ( 17 ) page： 196-200 2010
The text analysis of 'profession' in the record of national diet
Annual report Vol. 57 ( 2 ) page： 49-63 2009.6
Structural analysis of field of education in modern Japan: focusing on issue, actor, and network
Bulletin of the Graduate School of Education,the University of Tokyo Vol. 49 page： 85-104 2009
Text analysis of "Counseling" in record of Japanese Diet: 1945-2000
Annual report Vol. 57 ( 1 ) page： 65-86 2008.12
Development of "Counseling" profession in Japan : Case study of Industrial Counselors
MARUYAMA Kazuaki
Bulletin of Japan Society for the Study of Vocational and Technical Education Vol. 38 ( 2 ) page： 1-8 2008.8
戦後日本における生徒指導業務の発達過程―専門職システムの視点から―
丸山和昭
東北教育学会研究紀要 ( 11 ) page： 29-42 2008.2
Professional Theory of Andrew Abbott:Mainly the Discussion about Counselors
MARUYAMA Kazuaki
The Annual Reports of the Tohoku Sociological Society Vol. 37 ( 0 ) page： 71-81 2008
Political process of "Teaching Personnel Development Law": from the viewpoint of teacher's professionalization
The Annual reports of the Graduate School of Education,Tohoku University Vol. 56 ( 1 ) page： 123-138 2007.12
Counselor as a work
The Annual reports of the Graduate School of Education,Tohoku University Vol. 55 ( 2 ) page： 27-41 2007.6
Scientific climate of research university in Japan (part 4) Research and education in Graduate Schools of Tohoku University
The Annual reports of the Graduate School of Education,Tohoku University Vol. 55 ( 2 ) page： 43-64 2007.6
Scientific climate of research university in Japan (part 3) Research and education in graduate schools of Tohoku University
The Annual reports of the Graduate School of Education,Tohoku University Vol. 55 ( 1 ) page： 59-81 2006.12
"Deprofessionalization" of teachers in Japan: change of teacher policy & teachers union after 1980
The Annual reports of the Graduate School of Education,Tohoku University Vol. 55 ( 1 ) page： 181-196 2006.12
学問風土の研究(2)東北大学の研究と教育
橋本 鉱市, 丸山 和昭, 佐藤 明日香
東北大学大学院教育学研究科研究年報 Vol. 54 ( 2 ) page： 251-276 2006.6
Special characteristics of teacher's professionalization in Japan: a comparative research with Anglo-American & continental model
Journal of the Japan Society for Educational System and Organization ( 13 ) page： 149-162 2006
学問風土の研究(1)東北大学の研究と教育
橋本 鉱市, 石井 美和, 丸山 和昭, 佐藤 明日香
東北大学大学院教育学研究科研究年報 Vol. 54 ( 1 ) page： 123-142 2005.12
A Professional Society-Led Model in a Strategy of Professionalization and Its Structure : Dual Strategy Toward the State in the Organization of Clinical Psychologists
MARUYAMA Kazuaki
The journal of educational sociology Vol. 75 page： 85-104 2004.11
カウンセリングを巡る専門職システムの形成過程―「心」の管轄権とプロフェッショナリズムの多元性―
丸山和昭（ Role： Sole author）
大学教育出版 2011.12
専門職養成の日本的構造
橋本鉱市編著（ Role： Contributor）
玉川大学出版部 2009.9
専門職の報酬と職域
橋本鉱市編著（ Role： Contributor）
玉川大学出版部 2015.9
大学教員の能力―形成から開発へ―
東北大学高等教育開発推進センター編（ Role： Contributor）
東北大学出版会 2013.3
高等教育の社会学
パトリシア・J・ガンポート編著、伊藤彰浩・橋本鉱市・阿曽沼明裕監訳
玉川大学出版部 2015.7
世界から見た日本の教育
ラリー・マクドナルド編著、菊地栄治・橋本鉱市・山田浩之監訳
日本図書センター 2009.9
2020年以降の高等教育政策を考える : グランドデザイン答申を受けて
大槻達也, 小林雅之, 小松親次郎 編著（ Role： Contributor , 数で見るグランドデザイン答申）
桜美林大学出版会 2020.9
専門職の質保証―初期研修をめぐるポリティクス
橋本鉱市編著（ Role： Contributor , 心理職－国家資格化問題と職域を超えた制度の模索）
玉川大学出版部 2019.9
グローバル社会における高度教養教育を求めて
羽田貴史編著（ Role： Contributor , 学問の分野別ネットワーク）
東北大学出版会 2018.3
産業カウンセリング 産業カウンセラー養成講座テキストⅠ 改訂版第７版
日本産業カウンセラー協会編（ Role： Contributor）
日本産業カウンセラー協会 2017.1
復旧・復興へ向かう地域と学校
青木栄一編著（ Role： Contributor）
東洋経済新報社 2015.12
基調講演 高等教育における社会人学び直し政策について Invited
丸山和昭 述
地方国立大学における社会人受け入れの現状と課題 (社会人学び直しシンポジウム報告集 ; 1)、岩手大学三陸復興・地域創生推進機構生涯学習部門 2018.3
「チームとしての学校」を実現する教職員人材育成 : 教員養成から教職員育成へ 多職種協働の社会学から見たチーム学校政策 Invited
丸山 和昭
学校事務 Vol. 68 ( 5 ) page： 48 - 51 2017.5
図表でみる医学部のジェンダー問題 －UNESCO,OECD,及び政府統計のデータを中⼼に－
丸山和昭、岡⽥亜弥、郷通⼦、⼭本英⼦、浦⽥真由、古藪真紀⼦
⼤学教育改⾰フォーラムin東海2021 2021.3.6
実務家教員の教育と研究はなにか Invited
丸山和昭
日本実務教育学会設立記念研究会 2021.1.13
対面授業と遠隔授業による望ましい組合わせの姿を目ざしてー授業アンケート結果による考察ー Invited
丸山和昭、小松雅宏、栗本英和
NIIサイバーシンポジウム 2020.12.11 NII
「研究する実践家」の研究―医学、心理学、教育学の学会誌の分析から
丸山和昭
日本教育社会学会第72回大会 2020.9.5 日本教育社会学会
大学教授職における役割の多様化と細分化―大学教員イメージ調査にみる大卒者の認識から
丸山和昭、佐藤万知、杉原真晃、立石慎治
大学教育学会第42回大会 2020.6.6 大学教育学会
高等教育政策の研究－2010年代における高等教育政策決定過程の変容－
羽田貴史、丸山和昭、白川優治、田中正弘、塙武郎、大場淳、荒井克弘、小林雅之
日本高等教育学会第23回大会 2020.5.30 日本高等教育学会
リサーチ・アドミニストレーターの 仕事とキャリア
齋藤芳子, 丸山和昭, 夏目達也
研究・イノベーション学会第34回年次学術⼤会 2019.10.27 研究・イノベーション学会
米国の専門職養成におけるアクレディテーションの多元性－心理職養成を事例として－
丸山和昭
日本教育社会学会第71回大会 2019.9.12 日本教育社会学会
国⽴⼤学のアドミッション担当教員の仕事とキャリア
丸山和昭, 齋藤芳子, 夏目達也
⽇本⾼等教育学会第22回⼤会 2019.6.9 日本高等教育学会
大学における情報公表と入試広報の 在り方について
武藤英幸, 丸山和昭
大学教育改革フォーラムin東海2019 2019.3.9
What do we share as academics? Constructing ‘academicness’ as a new concept to capture shared values, identity and culture among diverse academic professions International conference
The 6th, International Academic Identities Conference 2018.9.20
給特法の成立過程と日教組
丸山和昭, 荒井英治郎, 眞弓真秀
日本教育学会第77回大会 2018.9.1 日本教育学会
大学教員のアイデンティティに関する探究：写真投影法を用いた探索的検討
佐藤万知, 杉原真晃, 立石慎治, 丸山和昭
大学教育学会第40回大会 2018.6.10 大学教育学会
名古屋大学における教学IR事業と今後の課題 Invited
丸山和昭
大学教育改革フォーラムin東海2018 2018.2.5
高等教育における社会人学び直し政策について Invited
丸山和昭
岩手大学 三陸復興・地域創生推進機構 社会人学び直しシンポジウム 2018.2.5 岩手大学 三陸復興・地域創生推進機構
再専門職化の時代における教員養成の方向性 Invited
丸山和昭
日本教育学会大76回大会 2017.8.27 日本教育社会学会
「チームとしての学校」の両義性－多職種協働の社会学の知見から－
丸山和昭
日本教育社会学会第68回大会
国家資格ができるまで－公認心理師法の形成・決定過程を事例として－
丸山和昭
東海教育社会学研究会
大学でプロフェッショナリズムをどう育成するか（ディスカッサント・コメント）
丸山和昭
広島大学高等教育研究開発センター公開研究会「大学でプロフェッショナリズムをどう育成するか」
日教組と教師＝専門職待遇の制度化過程―1974年の「人材確保法」成立を中心に―
丸山和昭、荒井英治郎、田中真秀
日本教育学会第74回大会
「公認心理師」の政策過程に向けて
丸山和昭
日本高等教育学会・2014年度研究交流集会
米国における職域横断型アクレディテーションの研究－Psychologist, Counselor, Social workerを事例として－
丸山和昭、白旗希実子、橋本鉱市
東北教育学会第71回大会
臨床心理士の成立過程・現状
丸山和昭
図書館情報学会シンポジウム「日本の専門職養成の構造からみた図書館専門職養成の検討」
「次世代専門職」のアクレディテーションと能力基準－米国のカイロプラクティック、家族療法、葬儀サービスを事例として－
丸山和昭、白旗希実子、橋本鉱市
東北教育学会第70回大会
学会資格と国家資格―「心理師」構想を巡る心理諸学会の対応を中心に―
丸山和昭
日本教育社会学会第64回大会
大学教員の能力像と獲得要因
羽田貴史、猪股歳之、立石慎治、丸山和昭、藤村正司
日本教育社会学会第63回大会
専門を越えた教育達成目標の策定プロセス―福島大学における共通教育改革とスタンダード構築の事例から―
丸山和昭
大学教育学会第33回大会
臨床心理士の学校教育参入過程－専門職論の視点から－
丸山和昭
東北社会学会研究例会
近代日本における「教育界」
橋本鉱市、丸山和昭
日本教育社会学会第61回大会
高校教員の研修意識に関する実証的研究
清水禎文、丸山和昭、柴山直、足立佳奈、鈴木学
日本教育学会第68回大会
「カウンセリング」のポリティクス－国会議事録の計量テキスト分析を中心に－
丸山和昭
日本教育社会学会第59回大会
専門職としてのカウンセリング－Andrew Abbottの議論を中心に－
丸山和昭
東北社会学会第54回大会
「個人的問題」の職域発達過程－戦後日本における生徒指導業務の拡大メカニズム－
丸山和昭
東北教育学会第64回大会
”日本型専門職化モデル”としての戦後教員集団の地位向上戦略とその限界
丸山和昭
日本教育制度学会第14回大会
教師の専門職化と「人確法－成立過程にみる “箱モノ専門職の政治主導戦略”－
丸山和昭
日本教育社会学会第58回大会
「研究する実践家」のライフキャリアと質の保証－医師・教師・心理職の職種間比較研究
Grant number：20K02938 2020.4 - 2023.3
丸山 和昭
Authorship：Principal investigator
Grant amount：\2860000 （ Direct Cost: \2200000 、 Indirect Cost：\660000 ）
本研究の核心をなす「問い」は、以下の3つである。
問A：「研究する実践家」は、なぜ、どういった経緯で、実践の場において研究に取り組んでいるのか（ライフキャリアの問題）
問B：国内外の関係機関は、実践家の研究能力の質保証に、どのように取り組んでいるのか（質保証制度の問題）
問C：医師、教師、心理職において、「研究する実践家」が共通に抱える課題は何か（職種間比較の問題）
以上の問いに対し、本研究では、A.「研究する実践家」のライフキャリアの実態調査、B.「研究する実践家」の質保証制度の日米比較、C.職種間比較による共通課題の抽出と議論の場の設定、の３つのアプローチから取組んでいく。
A study on the influence of the education labor movement structure on education politics in postwar Japan
Grant number：19H00625 2019.4 - 2022.3
Authorship：Coinvestigator(s)
A Comparative Study on the Promotion of Gender Equality in STEM Fields of Higher Education: An International Perspective
Grant number：18KK0063 2018.10 - 2023.3
Fund for the Promotion of Joint International Research (Fostering Joint International Research (B))
Authorship：Coinvestigator(s)
グローバリズムにおける教育のサービス分野への転換過程に関する比較ガバナンス分析
Grant number：18K02336 2018.4 - 2021.3
村山 詩帆
Authorship：Coinvestigator(s)
前年度に引き続き、グローバル・ナショナル・ローカルの３つの位相間を分析する統合的なデータベースの構築、海外調査研究を進め、1990年代以降の教育産業の発展過程や教育機会の供給構造を分析した。それらの分析から、第１に次の知見が得られた。(1)日本の教育社会は少子化によって縮小せず、学習塾のような私教育が増大することで堅持されている。(2)学習塾は人口が多い地域で発展し、都道府県レベルでは地域の産業構造が有意な効果をおよぼす一方、市町村レベルでは財政力の効果が目立つ。(3)女性の労働参加は、（間接的にではあるが）学習塾に人材を供給する効果がある。(4)従来型の選別システムより、早期の選別的な機会が学習塾の発展を促進する効果が大きい。以上から、民間セクター主導による地域化のみならず、公共セクターを通して私教育費負担を緩和する地域主義のプロセスが進行している可能性が導かれる。
第２に、将来的な人口減が見込まれる市町村における教育機会の変化に関して、概ね以下のような知見を得た。(1)高校非設置地域の中学卒業者にとって高校進学が主要な進路選択になっている。(2)高校非設置には地域間格差があり、小中学生人口が少ない市町村ほど高校非設置となる。(3)第三次産業の従業者が多い市町村ほど高校非設置は現れにくいが、豊かな財政力は高校非設置に結びつく。
第３に、教育サービス化は専門職性のシンボル化を随伴しており、「制度による世話」が教育の専門職性に対して逆理的に作用するようになっている。専門職性のシンボル化を進めるテクノクラートの養成やシステム化より、専門職性それ自体を問う機制が専門職養成にとって喫緊の課題となりつつある。
日本の平成期における教育産業の趨勢に関しては、時系列的なパネルデータを作成し、解析した結果を学会等で発表した。また、地域レベルの財政状況と教育産業の発展、教育機会の変化がいかなる関係にあるのかを解析できるデータベースを整備し、その成果を学会で発表している。教育分野におけるサービス化についても考察を進め、専門職団体の会報に寄稿した。
同時に、日本の時系列な変化に関する解析結果から導出した国際比較のための分析視角に基づき、イギリス、アメリカ合衆国領の準州であるグアム島、アジア圏では台湾島から調査地域をサンプリングし、海外調査を実施した。これらの海外調査を通して、日本の教育分野におけるサービス化と比較分析するための詳細な資料・データの集積が進展した。
ただし、予期していなかった新型コロナウイルスの感染拡大によって、海外への渡航に自粛要請が示されるに至った。このため、予定されていたアメリカ合衆国とオーストラリアでの海外調査は見合わせることとなった。
今年度に実施できなかったアメリカ合衆国やオーストラリア、中国での海外調査について、現在の渡航制限が解除され、年度内に海外渡航が可能な状況になれば、当初の予定通り海外調査を実施する。状況によっては、調査対象となる渡航先を見直す、もしくは今年度に実施した海外調査のうち、有力なデータへのアクセス可能性が確認されている地域を再訪し、収集したデータを補完する。日本国内の制限が解除されない場合、各国統計機関が公表する有料の各種統計情報などオンラインの既存統計データの収集に切り替える。この方策により、可能な限りグローバル・ナショナル・ローカルの３つの位相間の統合的なデータベースの増強に努め、解析を進める。
Envisioning the concept of 'academic-ness' in exploring academic profession
Grant number：17K04691 2017.4 - 2021.3
Authorship：Coinvestigator(s)
教育領域における専門業務のアウトソーシングと教育専門職の変容に関する実証的研究
Grant number：17H02661 2017.4 - 2021.3
橋本 鉱市
Authorship：Coinvestigator(s)
近年、教育課題の複雑化に対し、限られた予算と人員の下に効率的に対応する手法のひとつとして、教育専門業務のアウトソーシング（OS）が模索されている。本研究は、初等中等教育から高等教育の各段階で進むOSの実態と影響を、総合的かつ実証的に分析し、これからの教育専門職のあり方、外部機関との連携における課題、方策を示すことを目的としている。本研究の計画は、①国際比較調査、②定量的調査、③定性的調査の3本を柱としているが、４カ年プロジェクトの3年目に当たる2019年度の研究成果としては、以下のとおりである。
まず、①国際比較調査については、すでに完了した英国、ドイツの事例研究の知見をとりまとめると同時に、新たにオセアニア諸国について現地調査をおこない、それに基づいた学会報告・論文執筆を進めた。②定量的調査については、まず初等・中等教育レベルでは、東北及び甲信越地方における小学校・中学校教員を対象としたアンケート調査から、１日の平均勤務時間の実態、最重要と考える業務、教員以外の専門職や民間企業などにOSできる業務などについての認識を分析した結果、教材研究、集団指導、個別指導の時間を確保できているかどうかがOSへの委託感に影響を与えていることなどを析出し、その分析結果を学会で報告した。また高等教育レベルでも、全国国公私立大学の学部長を対象としたアンケート調査から、大学教育を構成する業務のうちOS されている割合が高い業務は、入学前学習の教材開発や学習指導、学習成果の測定テストの開発や分析であることなどの分析結果を学会で報告した。③定性的調査については、都下5大学についてのインタビューに基づいて、大学教員にとって不慣れで新規性の高い業務のOS が大学教育の改革を求める外部の要請を背景に行われている可能性などの分析結果について、学会報告を行った。
本研究の計画は、上記のように3つの柱から成るが、それぞれの達成度は以下のとおりである。①国際比較調査では、年度当初の計画としては、オセアニア諸国と米国に対する現地調査を予定していた。オセアニア諸国については調査研究が達成できたが、米国については新型コロナウィルスの影響で入国が禁止されたため、現地調査がかなわなかった。②定量的調査としては、初等中等レベルでは東北地方・甲信越地方の各市の教育委員会ならびに学校関係者へのアンケート調査、高等教育レベルでは全国大学の全学部長へのアンケート調査それぞれについて、上記のように多変量分析を進めた。初等中等教育では、OSの可能性や意識の背後にある潜在因子などを抽出するなどの分析結果を、また高等教育ではOS 実施状況と大学属性ならびにOSに対する「好ましさ」などとの関連の決定木分析などを試み、それぞれ教育学会ならびに高等教育学会で報告できた。③定性的調査については、都下5大学についてのインタビュー調査について、高等教育学会でその分析結果を報告した。
以上のように、国際比較研究では想定外の事態のため予定していた米国調査が実施できず一部遅延が生じているが、コロナウィルス収束を待ちながら、今年度以降の実施を探りたい。国内の量的・質的調査に関しては、アンケート調査の詳細な分析を進め、学術論文への投稿などが準備できた。これらに鑑みて、計画3年目としてほぼ順調な進展であると思われる。
今年度は4年の研究計画期間の最終年度に当たる。これまでの計画の総まとめとして、①国際比較調査、②量的調査、③質的調査の3本それぞれについて、調査研究の成果を整理・総括する予定である。具体的には以下の通りである。①国際調査については、すでに完了した英国、ドイツ、オセアニアの事例研究をとりまとめていくと同時に、昨年度計画していたものの実現しなかった米国について、コロナウィルスの収束をにらみながら現地調査を行う。また、これらの知見に基づいた各国の比較分析を行い、学会報告、論文執筆を通じて、最終報告書へのとりまとめを進める。②量的調査は、初等・中等教育レベルでは、小学校・中学校教員を対象としたアンケート調査の分析を進め、学会報告、論文投稿を進める。また高等教育レベルでも、全国国公私立大学の学部長を対象としたアンケート調査の分析をさらに進め、教育社会学会、高等教育学会などの専門学会での報告・発表、ならびにそれら学会への論文投稿を図る。さらに、東海地方の学校・大学以外の一般市民を対象としてすでに実施したWEB調査についても、分析結果を論文化する。③質的調査については、初等・中等教育レベルでの教職員へのインタビューをとりまとめる。高等教育レベルでは、これまでの実地調査を踏まえた上で、新たなOSの取り組みの実態を深掘りするべく、企業関係者、政府関係者などにも聞き取り調査も試みながら、最終報告書へのとりまとめを進める。
これらの海外調査、量的調査、質的調査それぞれの調査結果については、一昨年度末に刊行した「中間報告」とそれぞれの学会報告・論文などをもとに、年度末に発行予定の「最終報告書」にとりまとめる予定である。
職域横断型資格の政策過程 ―心理職の認証を巡る日米比較研究―
Grant number：16K17416 2016.4 - 2021.3
丸山 和昭
Authorship：Principal investigator
Grant amount：\4160000 （ Direct Cost: \3200000 、 Indirect Cost：\960000 ）
計画の4年目にあたる令和年度は、日本の心理職の状況について、特に心理職の研修制度の歴史的な変遷に焦点をあて、臨床心理士資格の制定から公認心理師資格のカリキュラム制定いたるまでの議論を分析した成果について、専門職の研修制度に関する書籍の一章分として取りまとめ、公刊した。
また米国における心理職養成において、複数のアクレディテーション団体が並立する状況が生まれた歴史的な背景についてまとめた成果を、日本教育社会学会の大会にて発表した。知見の要約は以下の通りである。米国の心理職において、複数のアクレディテーションの仕組みが並立することになった背景には、アメリカ心理学協会（APA）と、そこから1980年代後半に独立した科学的心理学協会（APS）の歴史がある。APA（1892年設立）は当初、アカデミックな研究者の組織として発足したが、第二次世界大戦後、次第に臨床家を中心とした心理職の専門職集団としての性格を強めていく。しかし、APA内部において臨床家が支配的になるにつれて、大学における一部の研究者の集団は不満を強め、APSとして独立することになった。さらに、PCSASの母体となったのは、APSのなかでも臨床領域での科学的心理学を追求する集団であったAPCSである。APCSは、科学的心理学を追求する臨床領域の心理学者が、APA-CoAによるアクレディテーションを拒否した場合、各州での臨床領域での免許システムから排除されること等の不都合を理由として、独自のアクレディテーションの創設を模索していた。その結果として、APSの支援も受けながら発足したのが、PCSASであった。実際、PCSASは、2014年にはデラウェア州、イリノイ州における心理職の資格認定の要件として、APA-CoAと同等の扱いを受けるなど、認証機関としてのプレゼンスを高めている。
令和元年度については、国内での研究成果の発表が中心となり、また年度末の新型コロナウィルス感染拡大の影響を受け、当初に予定していた海外調査を実施することができなかった。令和元年度に実施予定であった海外調査については、新型コロナウィルス問題の終息如何に左右されるところではあるが、可能であれば令和２年度に実施する予定である。
令和２年度は、米国における心理職資格に関する政策過程と認証制度運用の実際について集中的に調査を進め、研究の総合的な成果を発表する。
Developing Training Program for Admission officers
Grant number：16H03761 2016.4 - 2019.3
Natsume Tatsuya
Authorship：Coinvestigator(s)
This study examines if it is possible to employ the personnel specialized (Admissions officers) for the organizing the entrance examination and articulation between high schools and universities. It also develops the training programs for specialized personnel.
It brought the findings as follows. 1)Many universities want admissions officers who have specialized knowledge and skills. Because they have to introduce new methods of entrance examination to adapt the changes of high school students' academic knowledge and skills. 2)National universities established admission centers and recruited admissions officers using the Government subsidy. 3)It is necessary to realize the collaboration among admissions officers as well as faculty members, because there are a lot of works of entrance examination and activities for the articulation between high schools and universities. 4)Training programs should be organized for admissions officers as well as faculty members to enhance their activities.
A study on the influences of political and economic fluctuations on the movement by Japan Teachers' Union in postwar Japan
Grant number：16H02065 2016.4 - 2019.3
HIROTA Teruyuki
Authorship：Coinvestigator(s)
This study focuses on the Japan Teachers' Union (JTU) from its formation in 1947 to the settlement with the Ministry of Education in 1995. This research analyzes the issue of how political and economic fluctuations had influenced JTU's movement and how it had transformed JTU on both sides of the labor movements and educational ones. The actual JTU was a pluralist organization that included diverse ideological groups, ranging from liberal functional collectivism to social democracy, socialism, and communism ideology. Therefore, there was a dynamic process within JTU's organization for dealing with various events.
Empirical study of child care support "industry" - Quantitative and qualitative analysis by neo-institutionalism theory -
Grant number：15K13199 2015.4 - 2018.3
HASHIMOTO Koichi
Authorship：Collaborating Investigator(s) (not designated on Grant-in-Aid)
With regard to child care support industry, we analyzed the generation mechanism, institutional logic and strategy, and the relationship of actors on jurisdiction by neo-institutionalism theory. In addition to discussions at the national level, we focused on the actual situation survey at the regional level such as urban areas in Yamagata Prefecture and so on.
We analyzed content of policy discussion, administrative documents and texts of newspaper articles and extracted issues and actors involved in child care support. We conducted a qualitative survey with semi-structured interviews on each actor and tried to examine their logic and strategy using TEM/TEA. In addition, we examined their networks from the discourse, logic and strategy of each actor.
Research for high quality liberal arts education to develop competency in global society
Grant number：26245074 2014.4 - 2018.3
HATA Takashi
Authorship：Coinvestigator(s)
First, we considered not only the trends of liberal arts education in individual countries, but also the influence of the new issue of STEM education from a global perspective. Secondly, the research group consists not only of higher education researchers but also experts in mathematics, history, physical education and career education, and examined the present situation and problems of liberal arts education from the viewpoint of academic disciplines.Thirdly, We examined new trends of liberal arts education in the United States, the United Kingdom, Canada, Germany, China, Australia and Japan after deregulation of higher education. Lastly, we considered measuring of learning outcome of liberal arts education is considered as the overall bachelor's education education. Based on the above results, we published "Inquiry of high quality liberal arts education in global society" from Tohoku University Publications.
高等教育学研究I（大学教員準備講座）
2020
Management of Higher Education
2020
大学でどう学ぶか
2019
高等教育学研究Ⅰ-高等教育経営論 学生調査論-
2019
高等教育学研究I（大学教員準備講座）
2019
高等教育学研究Ⅱ-高等教育経営論 政策課程論-
2019
大学でどう学ぶか
2018
高等教育学研究Ⅰ-高等教育経営論 学生調査論-
2018
高等教育学研究I（大学教員準備講座）
2018
高等教育学研究Ⅱ-高等教育経営論 政策課程論-
2018
高等教育学研究I（大学教員準備講座）
2017
大学でどう学ぶか
2017
高等教育学研究Ⅰ-高等教育経営論 学生調査論-
2017
高等教育学研究Ⅱ-高等教育経営論 政策課程論-
2017
基礎セミナー
2016
大学でどう学ぶか
2016
高等教育学研究I（大学教員準備講座）
2016
高等教育学研究Ⅰ-高等教育経営論 学生調査論-
2016
高等教育学研究Ⅱ-高等教育経営論 政策課程論-
2016
高等教育学研究Ⅱ-高等教育経営論 政策課程論-
2015
星城大学FD オンライン講義における教育の質の考え方
Role(s)：Lecturer
星城大学 2021.3
教職員能力開発拠点事業 ＩＲｅｒ養成講座 講師
Role(s)：Lecturer
愛媛大学教育・学生支援機構教育企画室（教職員能力開発拠点） 2020.12
日本教育制度学会紀要編集委員会 委員
Role(s)：Editer
2020.12
日本教育社会学会編集委員会 委員
Role(s)：Editer
2020.9
国立大学協会政策研究所 委員
2017.4
南山大学経営学部・大学院経営学専攻・ビジネス専攻FD「多人数授業におけるアクティブラーニングの実践」
Role(s)：Lecturer
南山大学経営学部 南山大学 2016.9
「福島大学における全学ポリシーの策定について」岩手県立大学高等教育推進センター高等教育推進タスクフォース
2014.11
「大学で学びたいこと、学ばせたいこと―ＦＤ合宿を通じた「調査」と「改善」の連動の試み―」Q－Links（九州地域大学教育改善FD・SDネットワーク）「Q-conference 2013」ポスターセッション
2013.11
「全学的な「学生が修得すべき知識及び能力」の策定プロセス―福島大学における教育達成目標制定の政策形成過程―」Q－Links（九州地域大学教育改善FD・SDネットワーク）「Q-conference 2011」ポスターセッション
2012.2
