2021/11/02 更新

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ソノダ タダシ
園田 正
SONODA, Tadashi
所属
大学院経済学研究科 社会経済システム専攻 社会環境システム 教授
大学院担当
大学院経済学研究科
学部担当
経済学部 経済学科
職名
教授
連絡先
メールアドレス

学位 2

  1. 博士(社会経済) ( 2000年3月   筑波大学 ) 

  2. 修士(商学) ( 1995年3月   慶應義塾大学 ) 

研究分野 1

  1. 人文・社会 / 食料農業経済

現在の研究課題とSDGs 1

  1. ミクロデータに基づく生産性分析

経歴 2

  1. 名古屋大学

    2005年4月

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    国名:日本国

  2. 名古屋経済大学

    2000年4月 - 2005年3月

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    国名:日本国

学歴 3

  1. 筑波大学   社会工学研究科

    1995年4月 - 2000年3月

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    国名: 日本国

  2. 慶應義塾大学   商学研究科

    1993年4月 - 1995年3月

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    国名: 日本国

  3. 慶應義塾大学   商学部

    1989年4月 - 1993年3月

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    国名: 日本国

所属学協会 4

  1. Agricultural & Applied Economics Association

  2. 日本経済政策学会

  3. 日本経済学会

  4. 日本農業経済学会

 

論文 9

  1. * Effects of the Internal Wage on Output Supply: A Structural Estimation for Japanese Rice Farmers 査読有り

    American Journal of Agricultural Economics   81 巻 ( 1 ) 頁: 131-143   1999年2月

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  2. * A System Comparison Approach to Distinguish Two Non-Separable and Non-Nested Agricultural Household Models 査読有り

    Tadashi Sonoda

    American Journal of Agricultural Economics   90 巻 ( 2 ) 頁: 509-523   2008年5月

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  3. Saying Sayonara to the Farm: Hierarchical Bayesian Modeling of Farm Exits in Japan

    Ramsey A. Ford, Ghosh Sujit K., Sonoda Tadashi

    JOURNAL OF AGRICULTURAL ECONOMICS   70 巻 ( 2 ) 頁: 372 - 391   2019年6月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.1111/1477-9552.12290

    Web of Science

  4. A Solution to the Equity Premium and Riskfree Rate Puzzles: An Empirical Investigation Using Japanese Data (with A. Maki) 査読有り

    Applied Financial Economics   12 巻 ( 8 ) 頁: 601-612   2002年

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  5. * "Internal Instability" of Peasant Households: A Further Analysis of the de Janvry, Fafchamps, and Sadoulet Model 査読有り

    Japanese Journal of Rural Economics   6 巻   頁: 1-11   2004年

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  6. * The Behavior of Agricultural Households under Constrained Off-Farm Wage Employment: An Alternative Decomposition of Their Comparative Statics Analysis 査読有り

      72 巻 ( 3 ) 頁: 109-121   2000年12月

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  7. 農家モデルに基づく研究の紹介

    園田 正

    経済科学   63 巻 ( 4 ) 頁: 47 - 53   2016年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  8. Does Firm Size Matter for the Effect of Productivity on Firms' Market Exit? Evidence from Vietnamese Manufacturing Firms 査読有り

    1.Vu, T. B. L. and T. Sonoda

    Empirical Economics Letters   14 巻 ( 3 ) 頁: ?   2015年3月

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  9. Why Do Household Heads in Rural China Not Work More in the Market? 招待有り 査読有り

    Tadashi Sonoda

    Singapore Economic Review     2014年

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    This study estimates a modified disequilibrium model to ascertain the relative importance of reasons why household heads in rural China do not work more in the market. Household heads in the Central and Western regions do not so because they have fewer young children, live with their grown-up children or must help their family members with economic crops or livestock production. Household heads in the Eastern region do not work extra because nearly 40% of them are constrained in the labor market. This constraint seems to come from traditional economic structure which demands more temporary workers than permanent ones.

    DOI: 10.1142/S0217590814500088

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書籍等出版物 2

  1. A Theory of the Producer-Consumer Household: The New Keynesian Perspective on Self-Employment

    Yoshihiro Maruyama, Tadashi Sonoda( 担当: 共著)

    Palgrave Macmillan  2011年10月  ( ISBN:978-0230301221

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    記述言語:英語

  2. * 中国の不平等

    薛進軍,荒山裕行,園田正( 担当: 共著)

    日本評論社  2008年6月 

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    記述言語:日本語

講演・口頭発表等 12

  1. Production Function Estimation Using Cross Sectional Data: A Partial Identification Approach 国際会議

    AAEA & WAEA Joint Annual Meeting  

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    開催年月日: 2015年7月

    記述言語:英語   会議種別:口頭発表(一般)  

    国名:アメリカ合衆国  

  2. Productivity and Exits from Farming in Japan 国際会議

    Ramsey, A. F. and T. Sonoda

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    開催年月日: 2015年7月

    記述言語:英語   会議種別:口頭発表(一般)  

    国名:アメリカ合衆国  

  3. Effects of Market Work and Own Household Work on Nutrition Intake of Rural Adults: The Case of Vietnam 国際会議

    Sonoda, T., A. K. Mishra, and T. B. L. Vu

    AAEA Annual Meeting 2016 

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    開催年月日: 2016年8月

    記述言語:英語   会議種別:口頭発表(一般)  

    国名:日本国  

  4. The Effect of Migration on Farm Household Productivity and Food Security 国際会議

    Chen, S., A. F. Ramsey, and T. Sonoda

    88th Annual Meeting of the Southern Economic Association 

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    開催年月日: 2018年11月

    記述言語:英語   会議種別:口頭発表(一般)  

    国名:アメリカ合衆国  

  5. Productivity Changes in the Vietnamese Manufacturing Sector through the Period of WTO Participation 国際会議

    Sonoda, T., T. B. L. Vu, and T. D. Nguyen

    17th International Conference of the Japan Economic Policy Association 

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    開催年月日: 2018年10月

    記述言語:英語   会議種別:口頭発表(一般)  

    国名:日本国  

  6. Structural Change in Production Technology and Market Exit of Vietnamese Manufacturing Firms under Market Liberalization

    Tadashi Sonoda, Lien Thi Bich Vu

    16th International Conference of the Japan Economic Policy Association 

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    開催年月日: 2017年11月

    記述言語:英語   会議種別:口頭発表(一般)  

    国名:日本国  

  7. Estimating the Production Elasticity of Labor: A Partial Identification Approach 国際会議

    China Meeting of Econometric Society 

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    開催年月日: 2014年6月

    記述言語:英語   会議種別:口頭発表(一般)  

    国名:中華人民共和国  

  8. Tradeoff between Farm Profitability and the Desire for Market Work: An Empirical Analysis of Chinese Farm Households 国際会議

    Sonoda, T.

    AAEA Annual Meeting 

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    開催年月日: 2012年8月

    記述言語:英語   会議種別:ポスター発表  

    国名:アメリカ合衆国  

  9. Testing Heterogeneity and Market Imperfection of Labor Based on Nonnested Tests: An Application to Rice-Farming Households in Japan

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    開催年月日: 2004年9月

    記述言語:日本語   会議種別:口頭発表(一般)  

    国名:日本国  

  10. 稲作農業における労働の異質性・市場不完全性-非入れ子型検定による検証-

    日本農業経済学会 

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    開催年月日: 2002年3月

    記述言語:日本語   会議種別:口頭発表(一般)  

    国名:日本国  

  11. An Empirical Method for A Model of Self-Employed Households 国際会議

    4th International Conference of the Asian Consumer and Family Economics 

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    開催年月日: 2001年7月

    記述言語:英語   会議種別:口頭発表(一般)  

  12. Effects of the Internal Wage on Output Supply: A Structural Estimation for Japanese Rice Farmers

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    開催年月日: 1998年4月

    記述言語:日本語   会議種別:口頭発表(一般)  

    国名:日本国  

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科研費 5

  1. 市場発展下における生産性と農地規模の逆相関に関するミクロパネルデータ分析

    研究課題/研究課題番号:20K06257  2020年4月 - 2023年3月

    園田 正

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    担当区分:研究代表者 

    配分額:4290000円 ( 直接経費:3300000円 、 間接経費:990000円 )

    作付規模が大きいほど農業生産性が低いという「逆相関」は,発展途上経済の農業生産について観察されてきた古典的な関係であるが,近年盛んに再検討されている。本研究は,経済発展に伴う生産要素の市場発展に注目し,バングラデシュとベトナムの農家に関するミクロデータに基づき,両国における農業生産性と作付規模の関係を適切な方法で検証することによってその原因を考察し,「逆相関」が観察されるか,いつこの関係が転換するか,どの市場の変化が重要かを問う。

  2. 農外労働供給が食料供給と栄養摂取に及ぼす効果:ベトナム農村世帯に関する実証分析

    研究課題/研究課題番号:17K07964  2017年4月 - 2021年3月

    園田 正

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    担当区分:研究代表者 

    配分額:4420000円 ( 直接経費:3400000円 、 間接経費:1020000円 )

    本研究は,1990年代から最新年までのベトナム農家のミクロ(パネル)データに基づき,農外労働供給(賃金労働・非農業自営業・出稼ぎ),食料供給,栄養摂取に関する理論・実証分析の方法を改善しながら,農家の農外労働供給行動,それが食料供給と栄養摂取に与える効果,食料供給と栄養摂取の相互依存関係を考察する。また,市場の発展が進むベトナムにおいて,貧しい農家が所得と栄養状態を十分改善できない原因をさぐり,その改善に必要な政策を見出すことを目的とする。昨年度は,ベトナム家計生活水準調査から農家の世帯員属性と就業,農業における投入・産出量,食料消費,所得などに関するデータの整理を行うとともに,この調査のデータに基づいて海外研究者との共同研究により,短期的な出稼ぎが,農家の一人当たり食料支出,一人当たりカロリー摂取量,食料支出とカロリー摂取に関する多様化指数に与える影響を分析した。本年度は昨年度に引き続きデータ整理を進めるとともに,農外労働供給の増加が食料供給および栄養摂取に及ぼす効果,さらには栄養摂取と食料供給の相互依存関係の分析を行う予定であった。2016年,2018年のベトナム家計生活水準調査,2006~2014年のベトナム資源アクセス家計調査を新たに入手して整理する作業を行いつつ,海外研究者との共同研究を進めていた。しかし,9月中旬以降,やむを得ない事情により研究分担者が分析を中断せざるをえなくなった。本課題は研究代表者と研究分担者の2名で実施していることもあり,研究を計画どおり進めることができなかった。
    本年度は,9月中旬以降,やむを得ない事情のために研究分担者が分析を中断せざるをえなくなったため,進捗状況としては遅れている。
    基本的には,今後の研究は計画通りに進めていく。分析用データセットを整えながら,農外労働供給,食料生産,栄養摂取の相互関係について,できるかぎりの理論分析,実証分析を行う。具体的には,非農業自営業の生産活動を含む農家モデルの理論分析,二種類の農外就業(賃金雇用と非農業自営業への就業)の実証分析,これらの農外就業が生産物供給と栄養摂取に与える効果の推定などを行い,その政策的意義を見出す。

  3. WTO加盟がベトナム製造業の集計生産性に及ぼす効果

    研究課題/研究課題番号:17K03733  2017年4月 - 2021年3月

    VU THIBICHLIEN

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    担当区分:研究分担者 

    本研究課題は,2000年から最新年におけるベトナム企業センサスの個別企業データを利用して,2007年におけるベトナムの世界貿易機関(WTO)への加盟がベトナム製造業の生産構造と集計生産性に与えた影響を,産業全体と企業の所有形態(国有・民間・外資企業)別に分析し,政策的意義を見出すことを目的とする。この目的を達成するため,昨年度は,2002~2015年におけるベトナム企業センサスの製造企業のデータを使ってコブ=ダグラス型生産関数を推定し,個別企業の全要素生産性(TFP)と製造業部門の集計生産性を計算した。そのうえで,集計生産性を,継続して生産する個別企業の生産性の貢献(個別生産性効果)と,より生産的な企業への産出量の再配分の貢献(再配分効果)に分解し,2007年(WTO加盟年)の前後で比較した。本年度はこの方針に沿って,企業の所有形態(国有企業・民間企業・外資企業)別に生産関数を推定し,個別企業のTFPと製造業部門の集計生産性を計算し,集計生産性を個別生産性効果と再配分効果に分解し,2007年の前後で比較して,WTO加盟前後における集計生産性の水準と内容について,所有形態による違いがあるかどうかを検討する予定であった。2016,2017年の企業センサスデータを追加入手して整理を行い,所有形態別データの予備的分析を行ったが,9月中旬以降,やむを得ない事情のために研究代表者がデータ分析を進めることできなくなり,研究を中断せざるをえなくなった。
    本年度は,9月中旬以降,やむを得ない事情のために研究代表者がデータ分析を進めることできなくなり,研究を中断せざるをえなくなったため,進捗状況としては遅れている。
    基本的には,今後の研究は計画通りに進めていく。具体的には,学会報告でのコメントと海外研究者のコメントに基づき,これまでの研究成果を論文として仕上げることを目指す。また,最終年度の計画どおり,所有形態別(国有企業,民間企業,外資企業)に集計生産性の分解分析を行い,WTO加盟の影響を検討することにより,政策的意義を見出す。

  4. 自己雇用生産者家計の景気変動安定化作用に関する経時的国際研究

    研究課題/研究課題番号:15K03413  2015年4月 - 2018年3月

    丸山 義皓

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    担当区分:研究分担者 

    自己雇用生産者家計による景気変動安定化作用について,OECD加盟29ヶ国を対象に大後退前と大後退後の2時期にわたり,労働雇用・生産物産出両面において検証した.その結果,被雇用者数の変動が家族雇用によって吸収される割合は,大後退前は35.77%であり,大後退後は39.01%であった.他方,失業に反映されたのは大後退前は33.74%,大後退後は53.13%であった.また,これらの対応形態には地域差が存在し,旧計画経済圏と地中海圏は主として越境移出入によって解消し,英諸島と北東アジア圏は家族雇用に吸収させた.米州圏と大洋州圏は主として失業に反映させ,北・西欧圏は失業と越境移出入に反映させた.

  5. 分離不能な農家モデルの計量分析手法の拡張および応用               

    2008年

    科学研究費補助金  基盤研究(C),課題番号:20580234

    園田 正

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    担当区分:研究代表者 

 

担当経験のある科目 (本学) 1

  1. 市場経済と社会

    2011