所属
大学院環境学研究科 社会環境学専攻 社会学 准教授
大学院担当
大学院環境学研究科
学部担当
情報学部 人間・社会情報学科
情報文化学部
情報文化学部
職名
准教授
連絡先
カワムラ ノリユキ
河村 則行
KAWAMURA, Noriyuki
学位 1
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文学修士
研究キーワード 3
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地域コミュニティ
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社会システム論
-
現代社会論
研究分野 1
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その他 / その他 / 社会学
現在の研究課題とSDGs 2
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名古屋大都市圏と地域コミュニティ
-
ポスト工業社会と市民社会
学歴 2
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名古屋大学 文学研究科 社会学
- 1991年
国名： 日本国
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一橋大学 社会学部 社会理論課程
- 1985年
国名： 日本国
所属学協会 3
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日本社会学会
-
東海社会学会
2008年7月 - 現在
-
都市計画学会
委員歴 1
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東海社会学会 庶務担当理事
2014年9月 - 2018年8月
論文 26
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南医療生協と地域コミュニティ：名古屋市南区の名南学区を事例にして
名古屋大学社会学論集 ( 40 ) 頁： 147 - 173 2020年3月
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何が都市のつながり格差を生み出すのかー名古屋市における地域間格差の規定要因ー
木田勇輔,成元哲,河村則行
現代社会学部紀要 13 巻 ( 2 ) 頁： 1-30 2019年12月
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「名古屋」の都市空間の再編とコミュニティ形成 招待有り
河村則行
東海社会学会年報8号 ( 8 ) 頁： 7-19 2016年8月
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圃場整備後の出合作業の内容及び地点特性から見た景観変化の意識に対する規定要因 : 三重県松阪市漕代地区のまちづくり協議会を事例として 査読有り
萩原 和・冨吉 満之・河村 則行・中辻千明
地域イノベーション7 法政大学地域研究センター 頁： 11～18 2015年3月
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実践に必要な人材の育成－櫛田川流域における研修から
平野泰弘・田代喬・河村則行・加藤博和他
臨床環境学/名古屋大学出版会 頁： 168-179 2014年6月
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A Prospect toward Establishment of Basic and Clinical Environmental Studies by ORT
Hirokazu Kato, Hiroyuki Shimizu, Noriyuki Kawamura, etc
頁： 133-143 2014年2月
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グローバリゼーションと地域農業－松阪市・櫛田川流域の集落営農組織を事例にして－
河村則行
名古屋大学社会学論集 ( 33 ) 頁： 85-101 2013年3月
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都市近郊農村における圃場整備の進捗具合が住民の景観変化の意識に与える影響－三重県松阪市朝見地区を事例として 査読有り
萩原 和・冨吉 満之・河村 則行
環境情報科学 研究論文集27 頁： 203～208 2013年
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ポスト工業社会と不確実性－「生産の世界」論からの考察－ 招待有り
河村則行
社会学論集 ( 30 ) 頁： 71-86 2010年3月
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グローバリゼーションと名古屋圏の産業構造の展開－イノベーションの視点から 査読有り
現代社会の構想と分析 ( 5 ) 頁： 22-45 2007年8月
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グローバリゼーションとコミュニティ―新しい公共にむけて－
頁： 2-18 2007年3月
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医療制度改革と医療の公共性
頁： 60－77 2007年3月
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*日本資本主義の変化と地域―産業政策と中小企業 査読有り
現代社会の構想と分析 ( 4 ) 頁： 94-100 2006年9月
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*医療技術の革新と制度・生活 査読有り
季刊ナースアイ 17 巻 ( 3 ) 頁： 6-15 2004年
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情報通信技術の発達の社会的意味と基本的問題 査読有り
現代社会の構想と分析 ( 1 ) 頁： 32-50 2003年
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*個人化とリスク社会
情報文化研究 ( 13 ) 頁： 21-36 2001年
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ポストフォーディズムとリスク社会
頁： 14-34 2000年
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双方向メディアの可能性と限界
オフィス・オートメーション 20 巻 ( 1 ) 頁： 7-15 1999年
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情報化社会とリスク
情報文化研究 ( 9 ) 頁： 67-78 1999年
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インターネットの社会学 査読有り
社会と情報編集委員会『社会と情報』 頁： 80-88 1996年
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地域情報化の現状と課題 査読有り
『経済』 頁： 102-111 1996年
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マルチメディアとインターネット-マルチメディアの社会学のために-
情報文化研究 ( 1 ) 頁： 73-88 1995年
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国民国家と地域-環日本海構想を事例にして-
名古屋大学社会学論集 ( 15 ) 頁： 197-214 1994年
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現代社会における調整・統合とその問題
名古屋大学文学部研究論集 哲学 39 巻 頁： 83-92 1993年
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レギュラシオン学派とJ.ヒルシュの社会理論
名古屋大学社会学論集 頁： 11 1990年
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C.オッフェの「後期資本主義社会」論-現代社会への一視角
名古屋大学社会学論集 頁： 10 1989年
書籍等出版物 10
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中小企業研究入門 産業・労働社会学的アプローチ
北島滋、山本篤民、河村則行、鬼丸朋子、安藤純子、坂幸夫、北川隆吉、清水三紀子（ 担当： 共著）
文化書房博聞社 2010年9月
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*組織と情報の社会学(共著）
津村修、加藤晴明、北島滋、織田和家、帯刀治、山本篤民、河村則行、和田清美、高田知和、山根清宏（ 担当： 単著）
文化書房博文社 2007年5月
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*労働世界への社会学的接近(共著）
中川勝雄,藤井史郎,河村則行（ 担当： 単著）
学文社 2006年4月
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現代看護キーワード事典(共著）
北川隆吉・今川詢子・河村則行・小池秀子・津村 修・濱松加寸子・宮里邦子・和田清美（ 担当： 単著）
桐書房 2005年8月
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グローバリゼーションと情報・コミュニケーション(共著）
河村則行・黒田由彦・高橋陽子・川崎泰資・小川壽夫・須藤春夫（ 担当： 単著）
文化書房博文社 2002年
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地方都市の再生(共著)
（ 担当： 単著）
アカデミア出版会 1997年
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高度情報化の進展と地域社会(共著)
（ 担当： 単著）
大明堂 1996年
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現代社会の構造と転換の社会学(共著)
（ 担当： 単著）
文化書房博文社 1993年
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都市と産業のリストラクチュア
（ 担当： 単著）
中央法規 1993年
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時代の比較社会学(共著)
（ 担当： 単著）
青木書店 1992年
講演・口頭発表等 8
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名南学区のコミュニティ:南医療⽣協のおたがいさま運動からの展開 招待有り
河村則行
まちづくりシンポジウム報告 2022年11月13日 南医療生協
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社会的孤立と社会的処方の実践：南医療生協のおたがいさま運動を事例にして
河村則行
日本社会学会一般報告 2021年11月13日
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協同組合としての南医療生協とまちづくり
河村則行
研究例会 2019年3月17日 東海社会学会
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Community Development and Social Capital 国際会議
Noriyuki Kawamura
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統合的農村開発と地域住民組織：三重県の農業集落の事例から
河村則行
日独シンポジウム縮退する地域と都市の持続可能な地域計画- ドイツと日本の研究交流
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Residents Perception for Farmland Conservation and Landscape 国際会議
German-Japan Bio Web City/Region Symposium
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農村景観とまちづくり
河村則行,冨吉満之,萩原和
櫛田川流域圏の現在、そして未来
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病院組織と地域医療連携・ネットワーク
河村則行
愛知県医師会総合政策研究機構ROCプロジェクト意見交換会
Works（作品等） 11
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（ポスト）工業化と制度の社会学に向けて
2012年7月 -
高速インターネット基盤が未整備な地域に住む住民の調査研究 報告書
2007年10月-2008年9月 -
ポスト06年の名古屋市の産業構造の展開と問題点－本調査研究のひとまずの総括として－
2006年4月-2007年3月 -
グローバリゼーション、イノベーション、産業政策をめぐる諸問題―名古屋市を中心とした実証的、理論的分析と提言―
2005年4月-2006年3月 -
「道の駅ラジオの導入に関する調査研究会」報告書
2004年5月-2005年3月 -
高度情報化推進の施策・展開に関する研究（２）
2002年4月-2003年3月 -
高度情報化推進・展開に関する研究
2001年4月-2002年3月 -
共生と交流の時代における都市政治に関する社会学的調査研究
1994年 -
瑞浪市まちづくり調査
1992年 -
笠原町の地場産業とまちづくり調査
1990年 -
土岐市まちづくり調査
1989年
その他研究活動 2
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書評 樋口直人・松谷満編『3・11後の社会運動 ―8万人のデータから分かったこと』（筑摩書房，2020年）
2021年8月 -
書評 前田尚子著 『地域産業の盛衰と家族変動の社会学――産業時間・世代・家族戦略』（晃洋書房，2018年）
2020年11月
共同研究・競争的資金等の研究課題 1
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電子カルテと地域医療連携
2004年10月 - 2005年9月
財団法人大川情報通信基金
資金種別：競争的資金
科研費 2
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名古屋都市圏の「見えない格差」：何が地域社会のウェルビーイングを規定するのか
研究課題/研究課題番号：18H00924 2018年4月 - 2022年3月
河村 則行
担当区分：研究代表者
配分額：7800000円 （ 直接経費：6000000円 、 間接経費：1800000円 ）
本研究の目的は、R.J.サンプソンの集合的効力感の理論を参照にして、名古屋都市圏を対象に、大規模な量的調査（マルチレベル分析）を実施し、居住地の集合的効力感とウェルビーイング（健康や幸せ）との関連、個人属性には還元できないコミュニティレベルの文脈効果を検証することにある。
2012年2月に、名古屋市を対象に、郵送法で大規模な質問紙調査「名古屋市における地域のつながりと生活満足度に関する調査」を実施し、住民の社会的ネットワーク、地域活動の参加、孤立度、生活満足度などのデータを収集した。調査対象者は、名古屋市の選挙人名簿から5000人層化2段無作為抽出でサンプリング抽出した。まず名古屋市内266小学校区を人口増減・階層構成等などにもとづく地域類型を設定して50の小学校区を選び、次に各学区100人を等間隔抽出法で抽出した。年齢は30歳～74歳である。
また研究会では大阪市立大学の川野英二を招き「大阪市民の健康と社会生活に関する調査」の報告をしてもらい、名古屋市の質問紙調査の調査設計、質問項目の作成の参考にした。
質的な事例研究では、社会的な不利地区（単身高齢者世帯割合や失業者割合が高い）であるが集合的効力が強いと考えれる地域として名古屋市南区の名南学区を選んで、南医療生協が進める、地域包括ケアの調査をした。
日本社会学会の一般報告で、「名古屋都市圏の「見えない格差」とコミュニティ・ウェルビーイング」というテーマで現在の我々の研究の中間報告を行った。
予定通り、名古屋市を対象にした大規模な質問紙調査「名古屋市における地域のつながりと生活満足度に関する調査」を実施し、住民の社会的ネットワーク、地域活動の参加、孤立度、生活満足度などのデータを収集した。20020年4月段階で回収数は2177（43％）で、今後のデータ分析に必要な最低限のデータを収集できた。また名古屋市の社会地図では、国勢調査（2015年）学区データにもとづき階層的クラスター分析を行い、9つの地域類型を設定することができた。使用した変数は、町内会推計加入率、ホワイトカラー比率正規雇用比率、自営業主比率、完全失業率労働力率、移動人口比率外国人比率ひとり親世帯比率、18歳未満世帯比率。持家比率である。その成果は日本社会学会の一般報告で報告した。
今年度は、そのデータ分析が中心となり、分析にあたっては、小学校区レベルのデータを利用したマルチレベル分析を行い、地域の文脈効果を検証する。これによって、地域の社会環境が個人レベルの意識や行動に与える影響の大きさを推定する。具体的には、親族、近隣、職縁、友人などの社会的ネットワーク、集団・組織への参加、ソーシャルサポート、地域への信頼・愛着（集合的効力感）、健康度、生活満足度などの変数の地域（学区）間格差の要因を分析する。すなわち、その格差の要因を人口構成、社会経済的地位などに求める構成効果（貧困度、健康リスクが高い属性の人が特定の地区に集まるという自己選択バイアス）と、地域の居住環境や社会環境の文脈が個人の健康リスクに影響を及ぼすと考える文脈効果（近隣効果）を検証する。
昨年度の質問紙調査で調査対象地区として選んだ小学校区（50学区）を対象に、そこで活動している地域団体・NPOに対して、量的調査、質的調査を実施し、小学校区のデータを収集する。各学区の学区連絡協議会、自治会、NPOの活動状況、各学区の地域特性を分析する。
また、前年度に続き、GISにより名古屋都市圏の社会地図（メッシュ単位、学区単位）を作成し、名古屋都市圏の地域特性、セグリゲーションの実態を明らかにする。 -
総合的農村開発とコミュニティ組織－三重県櫛田川流域圏の農業集落を事例に－
2014年4月 - 2016年3月
科学研究費補助金 基盤研究(C)
担当区分：研究代表者
担当経験のある科目 (本学) 16
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臨床環境学研修
2020
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社会変動と人間生活
2020
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社会情報系演習８
2020
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社会情報系演習５
2020
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社会情報系演習１
2020
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社会システム論
2020
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現代社会論
2020
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現代社会論
2020
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水の環境学
2020
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社会学総合セミナー
2020
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問題解決・課題解決 の科学1
2020
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社会変動と人間生活
2011
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社会変動と人間生活
2009
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情報社会論
2009
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現代社会論
2009
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社会調査法１
2009
担当経験のある科目 (本学以外) 1
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理論社会学
2008年4月 - 2009年3月 （名古屋市立大学）
社会貢献活動 7
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委託事業者評価委員（プロポーザルにおける事業者の評価）
名古屋市子ども青少年局 2022年4月 - 2023年3月
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地域コミュニティ活性化のプロポーザルにおける事業者の評価
役割：助言･指導
名古屋市スポーツ市民局長 2022年1月 - 2022年3月
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新城市の老人クラブ活動の活性化
役割：助言･指導, 情報提供
2021年9月
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地域でなおしささえる総合的な地域医療シンポジウム
役割：コメンテーター, 助言･指導
南医療生活協同組合 2021年8月
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地域コミュニティ活性化のプロポーザルにおける事業者の評価
役割：助言･指導, 調査担当
名古屋市スポーツ市民局長 2021年2月 - 2021年4月
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まちづくりフォーラム
役割：コメンテーター
南医療生協名南ブロック 2019年11月
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人口減少下におけるライフスタイル・ワークスタイルの変化に応じた都 市戦略の研究」に対する協力・指導
役割：助言･指導, 調査担当, 報告書執筆
公益財団法人名古屋まちづくり公社 2019年3月 - 2020年3月
学術貢献活動 2
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科研費事前アドバイス
役割：審査・評価
名古屋大学 学術研究・産学官連携推進本部 2022年9月
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東海社会学会年報自由投稿論文の査読
役割：査読
2021年12月 - 2022年3月