所属
大学院教育発達科学研究科 教育科学専攻 学校情報環境学 教授
大学院担当
大学院教育発達科学研究科
学部担当
教育学部 人間発達科学科
職名
教授
連絡先
シバタ ヨシアキ
柴田 好章
SHIBATA, Yoshiaki
学位 2
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博士(教育学) （ 名古屋大学 ）
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修士(教育学) （ 名古屋大学 ）
研究キーワード 1
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授業分析 授業研究 教師教育
研究分野 2
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その他 / その他 / 教育学
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その他 / その他 / 教育工学
現在の研究課題とSDGs 2
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逐語記録を対象とした量的手法による授業分析
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協同的問題解決型の校内授業研究の組織と方法に関する研究
経歴 5
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名古屋大学 大学院教育発達科学研究科 教授
2015年4月 - 現在
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名古屋大学 大学院教育発達科学研究科 准教授
2007年4月 - 2015年3月
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名古屋大学 大学院教育発達科学研究科 助教授
2001年4月 - 2007年3月
-
上越教育大学 学校教育学部 講師
2000年4月 - 2001年3月
国名：日本国
-
上越教育大学 学校教育研究センター 助手
1997年4月 - 2000年3月
国名：日本国
学歴 2
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名古屋大学 教育学研究科 教育学
- 1997年
国名： 日本国
-
名古屋大学 教育学部 教育学科
- 1991年
国名： 日本国
所属学協会 5
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日本教育学会
-
中部教育学会
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日本教育方法学会
-
日本教育工学会
-
日本カリキュラム学会
受賞 1
-
日本教育工学会研究奨励賞
1997年
論文 72
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Cultural analysis of Mongolian lessons from the viewpoint of Japanese educators
Bishkhorloo, B; Shibata, Y; Sakamoto, M
COMPARE-A JOURNAL OF COMPARATIVE AND INTERNATIONAL EDUCATION 2025年10月
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Mohammad Reza Sarkar Arani, Yimin Gao, Linfeng Wang, Yoshiaki Shibata, Yanling Lin, Hiroyuki Kuno & Toshiya Chichibu
PROSPECTS 2023年3月
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The principles of teacher's decision-making in Japanese board writing (bansho) process
Tan, SR; Nozaki, S; Fu, HX; Shibata, Y
ASIA PACIFIC JOURNAL OF EDUCATION 43 巻 ( 1 ) 頁： 236 - 251 2023年1月
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一人一人の個が育つ協同の教育のあり方 招待有り
柴田好章
協同と教育 18 巻 頁： 130 - 145 2023年
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一人一人の子どもの豊かな学びを実現するための授業研究の役割 (公開シンポジウム)
柴田好章
中部教育学会紀要 20 巻 頁： 53 - 60 2020年6月
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授業における子どもの認識の展開過程の可視化 : オントロジーを利用して Open Access
坂本 將暢・丹下 悠史・ 柴田 好章・埜嵜, 志保：他16名
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要. 教育科学 66 巻 ( 2 ) 頁： 157 - 172 2020年3月
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名古屋大学教育方法研究室における「授業分析」と「R.R. 方式」の教育評価論としての意義の再検討 Open Access
柴田 好章・石原 正敬
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要. 教育科学 66 巻 ( 2 ) 頁： 139 - 155 2020年3月
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新学習指導要領の理論的課題 : 問題解決学習の立場から
柴田好章
社会科の初志をつらぬく会『考える子ども』 396 巻 頁： 6 - 11 2019年11月
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Arani, MRS; Lander, B; Shibata, Y; Lee, CKE; Kuno, H; Lau, A
EUROPEAN JOURNAL OF EDUCATION 54 巻 ( 2 ) 頁： 233 - 249 2019年6月
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一人一人の子どもに応じた教育実践を展開するために : 授業記録にもとづく授業研究による教師の発達
柴田好章
社会科の初志をつらぬく会『考える子ども』 392 巻 頁： 22 - 28 2019年5月
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教師の問題解決学習としての授業改善と授業分析
柴田好章
社会科の初志をつらぬく会『考える子ども』 390 巻 頁： 39 - 46 2019年1月
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初志の会にとっての理論とは
柴田好章
社会科の初志をつらぬく会『考える子ども』 383 巻 頁： 31 - 35 2018年1月
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新学習指導要領と初志の会の問題解決学習
柴田好章
社会科の初志をつらぬく会『考える子ども』 379 巻 頁： 16 - 17 2017年7月
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How teachers respond to students' mistakes in lessons A cross-cultural analysis of a mathematics lesson
Arani Mohammad Reza Sarkar, Shibata Yoshiaki, Sakamoto Masanobu, Iksan Zanaton, Amirullah Aini Haziah, Lander Bruce
INTERNATIONAL JOURNAL FOR LESSON AND LEARNING STUDIES 6 巻 ( 3 ) 頁： 249-267 2017年
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教科書の中の問題解決学習 : 生きている子どもの姿が教科書に見出せるか?
柴田好章
社会科の初志をつらぬく会『考える子ども』 371 巻 頁： 20 - 23 2016年5月
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「中間項による授業の記述とデータ解析に関わる諸問題の検討」
柴田好章・中道豊彦・水野正朗・副島孝・坂本篤志・中島淑子・須田昂宏・埜崎志保・丹下悠史・付洪雪・堀田貴之・横山真理・近藤茂明・深谷久美・タン シャーリー・野村昂平・満田清恵・キラン チワリ
『名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要—教育科学—』 60 巻 ( (2) ) 頁： 105-128 2014年3月
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高等学校における多様な学習成果の評価手法のあり方−能力観に着目して− 招待有り
柴田好章
愛知県教育委員会 平成25年度「高等学校における多様な学習成果の評価手法に関する調査研究」（文部科学省委嘱事業） 頁： 7-21 2014年3月
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授業洞察力を高める校内授業研究のあり方 招待有り 査読有り
柴田好章
考える子ども ( 356 ) 頁： 18-22 2014年1月
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Reorienting the cultural script of teaching: cross cultural analysis of a science lesson 査読有り
Mohammad Reza Sarkar Arani , Yoshiaki Shibata , Kim-Eng Christine Lee , Hiroyuki Kuno , Masami Matoba , Fong Lay Lean , John Yeo
International Journal for Lesson and Learning Studies 3 巻 ( 3 ) 頁： 215 – 235 2014年
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生徒の主体的な学びを実現している教師の実践知 : ナラティブとエビデンスを統合した研究アプローチの提案 Open Access
清道亜都子・水野正朗・柴田好章
日本教育方法学会紀要『教育方法学研究』 38 巻 頁： 109-119 2013年3月
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問題解決学習の討論場面の中間記述言語を用いた授業分析 −江口武正「耕地整理」を対象にして−
柴田好章
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要—教育科学— 57 巻 ( 1 ) 頁： 1-14 2010年9月
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江口武正『耕地整理』の今日的意義と地域に根ざした教育の課題－社会問題への教育実践からのアプローチの可能性－
上越教育大学学校教育実践研究センター研究報告書(平成21年度版) 頁： 20-27 2010年3月
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授業研究における理論知と実践知の統合に関する研究（２）－理論に基づく協同学習と作文教育の授業モデルの提案－
柴田好章・水野正朗・清道亜都子
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要 ―教育科学― 56 巻 ( 1 ) 頁： 119-134 2009年9月
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専門課程におけるキャリア教育科目を対象とした授業研究
坂本將暢・鈴木庸介・柴田好章・寺田盛紀
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要 ―教育科学― 56 巻 ( 1 ) 頁： 135-147 2009年9月
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授業分析における児童発言の多様な解釈の問題性
柴田好章
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要 ―教育科学― 56 巻 ( 1 ) 頁： 43-55 2009年9月
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*授業分析用中間記述言語に関する予備的研究
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要ー教育科学ー 55 巻 ( 2 ) 頁： 37 - 45 2009年3月
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教師の専門性を高め合う授業研究のあり方―「ぶれない専門性」と「さらなる専門性」を求めて―
平成20年度上越教育大学学校教育実 践研究センター研究報告書 頁： 18－35 2009年3月
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「活用型」学力を問う－2008年改訂学習指導要領の学力観をもとに－
柴田好章
社会科の初志をつらぬく会編『考える子ども』 ( 320 ) 頁： 23-28 2009年1月
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授業研究に おける理論知と実践知の統合に関する研究（ 1 ） ―理論的根拠にもとづく協同学習と作文教育の構想ー
柴田好章・水野正朗・清道亜都子
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要ー教育科学ー 55 巻 ( 1 ) 頁： 175－186 2008年
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*教育学研究における知的生産としての授業分析の可能性 －重松鷹泰・日比裕の授業分析の方法を手がかりに－ 査読有り Open Access
教育学研究 74 巻 ( 2 ) 頁： 189-202 2007年6月
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Quantitative Analysis of Student Communication Practice: An Alternative Perspective on Lesson Study Approach
Redesigning Pedagogy 2007 Conference Abstract, Singapore 頁： 212 2007年5月
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School-university partnerships: a new recipe for creating professional knowledge in school 査読有り
Masami Matoba, Yoshiaki Shibata and Mohammad Reza Sarkar Arani
Educational Research for Policy and Practice 6 巻 ( 1 ) 頁： 55-65 2007年4月
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名古屋大学におけるキャリア教育の体系化と評価のあり方 ー現代ＧＰ「専門教育型キャリア教育体系の構築」ー
名古屋大学キャリア教育効果検討プロジェクト（名古屋大学学生相談総合センター、名古屋大学キャリア支援・教育開発センター準備室）『キャリア教育の効果をどう把握すればよいのか』 頁： 1-19 2007年3月
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Delivering Jugyou Kenkyuu for Reframing Schools as Learning Organizations: An Examination of the Process of Japanese School Change
Mohammd Reza Sarkar Arani, Yoshiaki Shibata and Masami Matoba
Nagoya Journal of Education and Human Development ( 3 ) 2007年
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Leardership for Learning: An Examination of Lesson Study in Fukisima District School
Yoshiaki Shibata, Takenobu Fukaya, Takateru Yamamoto, Kenji Asano, Hikozou Takeuchi, Takahiro Mouri, Eiki Ooka, Chikako Kuroda and Masami Matoba
The 2nd Annual Conference on Learning Study, Program Book, Center for Learning-study And School Partnership, The Hong Kong Institute of Education 頁： - 2006年11月
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内在的な価値に基づく学力への転換
社会科の初志をつらぬく会『考える子ども』 ( 304 ) 頁： 54-57 2006年9月
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*子どもの思考を顕在化するための発言の分析表示法の提案 ―中間項を用いた授業分析による事例,概念,構想の関連構造の可視化―
柴田 好章・坂本 將暢・石原 正敬
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要―教育科学― 52 巻 ( 2 ) 頁： 135-148 2006年3月
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中等教育における授業分析
田代裕一・柴田好章
社会科の初志をつらぬく会『考える子ども』 ( 156 ) 頁： 57-60 2005年7月
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高校生が教える立場を体験するワークショップの実践 査読有り
柴田好章・内田良・山川法子・坂本將暢
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要（教育科学） 51 巻 ( 1 ) 頁： 99-132 2004年9月
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教育実践問題の協同的研究体制の構築 ー名古屋大学と東海市教育委員会の連携ー
的場正美・柴田好章・山川法子・安達仁美
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要（教育科学） 50 巻 ( 2 ) 頁： 141-170 2004年3月
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高等学校の総合的な学習における課題追究とキャリア形成との関わり ー名大附属「総合人間科」経験者の語りの分析ー Open Access
柴田好章・安達仁美
名古屋大学大学院教育発達科学研究科『中等教育研究センター紀要』 ( 4 ) 頁： 95-109 2004年3月
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逐語記録にもとづく質的な授業分析への量的手法の統合に関する研究
平成10～11年度科学研究費補助金(奨励研究(A))研究成果報告書 2000年
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SCSを活用した大学教育方法の改善に関する研究(3) -平成11年度上半期遠隔共同講義「SCS教育工学特講1」の実践とその分析-(共著)
上越教育大学研究紀要 19 巻 ( 2 ) 頁： 603-615 2000年
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情報教育を支える背景の諸要因に関する検討(共著)
上越教育大学研究紀要 18 巻 ( 2 ) 頁： 865-885 1999年
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学習者相互のコミュニケーション過程における内容と機能の分析 -談話内容の構造化と発話のカテゴリー分析-
上越教育大学研究紀要 18 巻 ( 2 ) 頁： 901-917 1999年
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SCSを活用した大学教育方法の改善に関する研究(2) -遠隔共同講義「教育工学特別講義」の試みとその分析-(共著)
上越教育大学研究紀要 18 巻 ( 2 ) 頁： 887-899 1999年
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中学校社会科グループ討論におけるコミュニケーション過程の分析(共著)
日本教育工学会研究報告集 JET99-2 巻 頁： 67-72 1999年
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話し合いを中心とする授業の分析手法の開発と適用 -語の出現頻度による授業の分節構造の特徴化- Open Access
日本教育工学会論文誌/日本教育工学雑誌 23 巻 ( 1 ) 頁： 1-21 1999年
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授業改善に役立つ情報を引き出すための授業研究のあり方 -授業分析における知見の共有と累積について-
日本教育工学会研究報告集 JET99-3 巻 頁： 61-66 1999年
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SCSを活用した大学教育方法の改善に関する研究(1) -大学間遠隔共同授業の試みとその分析-
上越教育大学研究紀要 17 巻 ( 2 ) 頁： 603-618 1998年
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学習者相互のコミュニケーション過程のカテゴリー分析 -中学校社会科授業のグループ討論を対象として-
日本教育工学会研究報告書 JET98 巻 ( 2 ) 頁： 33-38 1998年
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グループ討論のカテゴリー分析における現職教育の判断(共著)
日本教育工学会第14回大会講演論文集 頁： 227-230 1998年
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教員養成課程における体験実習の意義 -自然体験実習の試みを通して-(共著)
上越教育大学研究紀要 18 巻 ( 1 ) 頁： 91-104 1998年
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SCSを用いて多地点をむすんだ研究発表会の試み(共著)
日本科学教育学会研究会研究報告 12 巻 ( 6 ) 頁： 19-24 1998年
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多地点遠隔共同授業のためのSCS環境とその利用における課題(共著)
岐阜大学カリキュラム開発研究センター研究報告 17 巻 ( 2 ) 頁： 1-11 1998年
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授業諸要因の関連構造と子どもの思考(共著)
名古屋大学教育学部紀要-教育学科- 43 巻 ( 2 ) 頁： 243-272 1997年
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逐語記録にもとづく授業分析における量的手法の意義の検討
日本教育工学会研究報告集 JET97 巻 ( 4 ) 頁： 71-78 1997年
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逐語記録にもとづく授業分析の諸手法の検討-質的分析への量的分析の統合をめざして-
名古屋大学教育学部紀要-教育学科- 43 巻 ( 2 ) 頁： 217-228 1997年
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SCSを活用した遠隔共同授業の試みとその分析
教育工学関連学協会連合第5回大会講演論文集 1 巻 頁： 149-151 1997年
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授業逐語記録を対象とした語の出現パターンの分析 Open Access
日本教育工学会論文誌/日本教育工学雑誌 21 巻 ( 1 ) 頁： 1-12 1997年
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語の出現パターンに着目した授業の分節化・構造化
日本教育工学会第12回大会講演論文集 頁： 111-112 1996年
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授業諸要因の関連構造にもとづく子どもの思考の構造的把握(共著)
名古屋大学教育学部紀要-教育学科- 42 巻 ( 2 ) 頁： 263-299 1996年
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名古屋大学教育学部と附属学校におけるインターネット利用の試み -学部,大学院,附属中・高等学校のための情報環境の整備・充実とその運用について-(共著)
名古屋大学教育学部紀要-教育学科- 42 巻 ( 1 ) 頁： 213-227 1995年
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概念の出現パターンに着目した授業の量的分析研究 -小学校6年社会科「沖縄戦」の授業の分析-
名古屋大学教育学部紀要-教育学科- 42 巻 ( 1 ) 頁： 185-195 1995年
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授業分析のための概念の出現パターンの指標化
日本教育工学会第11回大会講演論文集 頁： 143-144 1995年
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ERICデータベースを用いたコンピュータの教育利用に関する研究動向の調査(2) -多変量解析によるディスクリプタの付与パターンの分析-(共著)
教育工学関連学協会連合第4回全国大会講演論文集 第二分冊 巻 頁： 261-262 1994年
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発言に含まれる諸概念の関連構造に着目した授業分析-クラスター分析を用いた関連構造の抽出の試み-
教育工学関連学協会連合第4回全国大会講演論文集 第一分冊 巻 頁： 165-168 1994年
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子どもの表現過程の相互関連と授業の構造 -小5図工「自然のリズム(ステンドグラス)」の分析-(共著)
名古屋大学教育学部紀要-教育学科- 40 巻 ( 2 ) 頁： 181-217 1994年
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教材構造化の考えをとりいれた授業展開の特徴化
日本教育工学会研究報告集 JET93-5 巻 頁： 31-38 1993年
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ERICデータベースを用いたコンピュータの教育利用に関する研究動向の調査(共著)
日本教育工学会第9回大会講演論文集 頁： 408-409 1993年
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子どもの表現過程にみる子どもの類型とその相互関係 -小5図工「ステンドグラス-自然のリズム-」の分析-(共著)
名古屋大学教育学部紀要-教育学科- 40 巻 ( 1 ) 頁： 123-169 1993年
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児童発言の中間項への転換(発言の再構成)にもとづく子どもの思考過程の相互関連の顕在化(共著)
名古屋大学教育学部紀要-教育学科- 39 巻 ( 2 ) 頁： 127-156 1993年
書籍等出版物 15
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「ウィズコロナ,ポストコロナ時代の学校での学びの展望と課題 -『今,ここにいる,私たちの学び』を求めて-」, 日本教育方法学会編『教育方法50 パンデミック禍の学びと教育実践 : 学校の困難と変容を検討する』
柴田好章（ 担当： 単著）
図書文化 2021年10月
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柴田好章（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 4年の単元構成案）
日本文教出版 2018年10月
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「シンガポールにおけるLesson Study」、日本教育工学会 監修、小柳 和喜雄 編著、柴田 好章 編著『教育工学選書 Lesson Study』
柴田好章（ 担当： 共編者(共編著者)）
ミネルヴァ書房 2017年1月
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「日本の授業研究と世界のLesson Study」、日本教育工学会 監修、小柳 和喜雄 編著、柴田 好章 編著『教育工学選書 Lesson Study』
柴田好章（ 担当： 共編者(共編著者)）
ミネルヴァ書房 2017年1月
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「中学校におけるアクティブ・ラーニングの可能性と課題」, 日本教育方法学会編『教育方法45 アクティブ・ラーニングの教育方法学的検討』
柴田好章（ 担当： 単著）
図書文化 2016年10月
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「授業設計・授業分析における学習内容へのアプローチ」日本教育工学会 監修 西之園晴夫・生田考至・小柳和喜雄 編『教育工学選書 教育工学における教育実践研究』
柴田好章（ 担当： 単著）
ミネルヴァ書房 2012年11月
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「協同の学びをどうデザインしていくか」”, 和井田節子・柴田好章 編『協同の学びをつくる -幼児教育から大学まで-』
柴田好章（ 担当： 単著）
三恵社 2012年8月
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「学校教育の情報化の動向 −ICTの活用を中心に-」, 日本教育方法学会編『教育方法40 デジタルメディア時代の教育方法』
柴田好章（ 担当： 単著）
図書文化 2011年10月
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翻訳 ジェニファー C. グリーン「評価による社会的プログラムの理解」（平山満義 監訳, 大谷尚・伊藤 勇 編訳『質的研究ハンドブック３巻 質的研究資料の収集と解釈』、第15章）
（ 担当： 共著）
北大路書房 2006年8月
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（一部分担）犬山教育委員会編著 自ら学ぶ力を育む教育文化の創造 ―犬山市の教育改革のさらなる展開ー
（ 担当： 共著）
黎明書房 2005年11月
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（共同研究）授業記録による授業改革のプロセス（名古屋大学・東海市教育委員会）
（ 担当： 共著）
黎明書房 2004年11月
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「情報通信技術（ＩＣＴ）による学習の変化」（日本教育方法学会編『子ども参加の学校と授業改革』）
（ 担当： 共著）
図書文化 2002年9月
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*授業分析における量的手法と質的手法の統合に関する研究
（ 担当： 単著）
風間書房 2002年2月
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量的手法を取り入れた授業分析（授業分析の方法と課題 日比裕・的場正美編）
（ 担当： 共著）
黎明書房 1999年
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「授業分析を通した子どもの再発見」千々布敏弥 編『結果が出る小・中OJT実践プラン20+9』
柴田好章（ 担当： 分担執筆）
教育開発研究所
MISC 1
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書評 添田晴雄著『文字と音声の比較教育文化史研究』
柴田好章
教育学研究87 巻 ( 3 ) 頁： 402 - 404 2020年9月
Works（作品等） 6
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オープンコースウェア「 教育方法学講義II―授業分析と教育の科学化―」
2006年3月 -
「校内授業研究リーダ育成講座用テキスト」
2006年8月 -
書評「授業研究と教師の成長」（木原俊行著）
2006年3月 -
学び合うことの意義の探究 ー授業におけるコミュニケーションの分析ー
2005年7月 -
事典項目「教育用ソフトウェア」
2004年10月 -
事典項目「データベース」
2004年10月
科研費 20
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現代アジアにおける学校と地域の結合と紐帯：学校・地域の表象と受容の国際比較研究
研究課題/研究課題番号：25K00752 2025年4月 - 2029年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
河野 明日香, 山城 千秋, 徐 真真, サルカルアラニ モハメドレザ, 柴田 好章
担当区分：研究分担者
本研究は、現代アジアにおける学校と地域の結合と紐帯についての国際比較を通し、学校と地域のつながりの多元的なあり方を明らかにし、国際的汎用性と地域的固有性を持つ学校と地域論構築の可能性と方途を探ることを目的とする。対象のアジア諸国での調査、分析と比較を通し、現代アジアにおける学校と地域の結合と紐帯にかかる国際的汎用性と地域的固有性に基づく学校と地域論を構築し、両者の連携・協働が抱える課題を解決し、現代社会の要請に根差す新たな学校と地域の連携・協働の枠組みの社会実装に向けた発展を試みる。
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教師エージェンシーを通じた批判的リフレクションによる学校組織開発の学際的研究
研究課題/研究課題番号：24K00383 2024年4月 - 2029年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
千々布 敏弥, 溝上 慎一, 石井 英真, 久野 弘幸, サルカルアラニ モハメドレザ, 木村 優, 森 朋子, 柴田 好章, 田村 知子
担当区分：研究分担者
本研究は授業研究やカリキュラム・マネジメント等の教育現場で実践されている組織開発手法を、批判的リフレクションと教師エージェンシーの視点から解明することを目的としている。
授業研究もカリキュラム・マネジメントも多様な手法が提案され、対立関係にあるように見えるが、組織構造や考え方の変容という視点においては同じベクトルを向いているはずである。個人の内省を深めることも、子どもに最適な学びを構想することも、教科の世界を深めることも、組織構造を分析して組織戦略を考えることも、同じベクトル上にあることを示そうとしている。
初年度は、カリキュラム・マネジメントを本研究の枠組みで分析する作業に取り組んだ。カリキュラム・マネジメントについては学校経営の立場からカリキュラムを論じる先行研究とカリキュラム論の立場から学校経営を論じる先行研究に分けられる。それぞれの視点の相違を本研究のエージェンシー論の枠組みを使用して分析した。先行研究により異なる課題状況が意識されていること（研究者のエージェンシー）が、カリキュラム・マネジメントの視点の多様性につながっている。カリキュラム・マネジメントの視点の多様性（例えば学習指導要領では教育課程のPDCA、教科横断、条件整備という３視点が提示されているが、３視点の根拠が不十分であるとの指摘が中教審でも提起されている）の背後にある研究者の問題意識（エージェンシー）に焦点を当てることでカリキュラム・マネジメントの上位枠組みを提起できると思われる。その趣旨を日本教育経営学会(6月)、教師学学会(3月)で発表した。
また、本研究の基本的枠組みを教員にわかりやすく伝えることを意図した書『先生たちのフロネーシス』を3月に刊行した。本課題の申請時には客観的思考、問題解決思考、内省思考の枠組みを構想していたが、客観的思考をエピステーメー、問題解決思考と内省思考をフロネーシスの語で示した。『先生たちのフロネーシス』では客観的思考の事例として教材研究、内省思考の事例として教育観の省察、問題解決思考の事例としてカリキュラム・マネジメントを取り上げた。それぞれの事例を通じて本研究の枠組みが教育界に浸透していくことを意図して出版したものであるが、本研究の枠組みをさらに掘り下げる作業が必要であることは言うまでもない。
研究の枠組み構築は順調に進展しているが、研究メンバー全体の合意が得られているわけではない。それぞれのメンバーは本課題に有益な視点を提示してくれているが、本課題への集団省察に参加することがそれぞれのメンバーの研究推進につながるような流れを作っていきたい。
エピステーメーとフロネーシスという視点は分担者である溝上慎一の『インサイドアウト思考』あるいは石井英真の共同注視論に重なる。その異同を明らかにし、本研究の批判的リフレクション論をまとめる方針である。批判的リフレクションにおけるフロネーシスの位置づけは明確であるが、エピステーメーの位置づけは明確でない。エピステーメーの追究（例えば教材研究）が教師の批判的思考をどう促すのかについての追究は不十分である。
また、エージェンシー論については申請段階ではギデンズの構造に注目したエージェンシー論を意図していたが、溝上慎一のエージェンシー三段階論はカリキュラム・マネジメントに取り組む学校が教育目標を協同省察する上で有効な枠組みであるため、溝上論とギデンズ論を組み合わせたエージェンシー論を構築する方向で検討していきたい。 -
自己調整学習とOPPA論を援用し教育クラウドを活用した自己調整学習サイト開発研究
研究課題/研究課題番号：23K25712 2024年4月 - 2026年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
藤本 義博, 野内 頼一, 藤枝 秀樹, 益田 裕充, 木原 俊行, 後藤 顕一, 田中 保樹, 柴田 好章, 神 孝幸
担当区分：研究分担者
本研究の概要は、生徒の自己調整力を効果的に育成することのできる「自己調整学習サイト」を構築して、理科の科学的な探究の授業を実践して教育効果を検証するとともに、設計し開発した「自己調整学習サイト」を運用しながら生徒の自己調整力を適切に評価し育成する指導力を高めるための教員研修プログラムを開発することである。
具体的には、自己調整学習とOPPA論を援用した「OPPデジタルシート」を設計し、デジタルシンキングツール、毎時間の振り返りを入力するGoogle FormとAIテキストマイニング等と連携した生徒の自己調整力を育成する学習プログラムを開発し、その教育効果と課題を明らかにすることである。
研究2年目（2024年度）は、研究１年目に作成した自己調整に関する意識の調査問題を研究協力校で調査した。具体的には、Google社認定の「Google for Education 事例校」で本研究の研究協力校でもある岡山県立Ａ高等学校で、2024年6月21日と12月13日に一人１台端末とデジタルポートフォリオによる科学的な探究の過程の振り返りの学習活動を実践し、意識調査を実施した。また、2024年9月23日～9月27日に、研究協力校の岡山県立Ⅾ高等学校において、事前調査（科学的な探究・メタ認知）の後に「浮力に関する科学的な探究の学習」、第2時「浮力に関する科学的な探究の学習」、第３時「自己調整学習のためのOPPAと生成AI等のICTの活用学習」、第４時「自己調整学習のためのOPPAと生成AI等のICTを位置付けた考察の検討・改善」、第５時「事後調査（科学的探究、メタ認知、批判的思考力、感想）」と第６時「考察をよりよくするためのライティングテスト」を実施し教育効果のデータを収集した。さらに、中学校の研究協力校では、国立B附属中学校、前橋市立C中学校で、科学的な探究の過程を設計した理科の授業を実践し、自己調整に関する意識調査を実施して情報を収集した。
ところで、当初の計画では、振り返りの学習活動でOPPAとAIテキストマイニングツールを活用することを計画していたが、研究1年目の2022年11月から生成可能な変換機能の技術によりインターネット上の膨大なテキストデータをもとにして文書校正や情報収集先、相談役としての活用を可能にする生成AIが普及してきたことを活用し、デジタルOPPAと生成AIを連携した学習者用の振り返りシステムを構築し、中学校理科の授業実践でプレ実践に着手している。
当初の計画では、OPPAとAIテキストマイニングツールを活用することを計画していたが、研究1年目の2022年11月から生成可能な変換機能の技術によりインターネット上の膨大なテキストデータをもとにして文書校正や情報収集先，相談役としての活用を可能にする生成AIが普及してきたことを活用し、相談対応を可能とした生成AIに，批判的思考を促すファシリテーターの役割を与え「生成AIを付加した協働的な学び」を開発した。その開発した「生成AIを付加した協働的な学び」を、研究協力校の高等学校２校、中学校２校の合計４校において２年連続で授業実践し、日本理科教育学会全国大会の課題研究で発表できている。さらに、デジタルOPPAと生成AIを連携した学習者用の振り返りシステムを構築し、中学校理科の授業実践で実証ができていることから当初の計画以上に研究が進展しているといえる。
研究３年目（2025年度）は、２年目に取り組んだ生成AIをグループの一員として位置付けた対話的な学び・協働的な学びの生徒の反応を教師の研修プログラムに位置付けた教員研修を、岡山県総合教育センターの他に、倉敷市教育委員会倉敷教育センター、石垣市教育委員会等の主催の研修講座で取り組み、研究成果の拡充・一般化を図る。また、これらの授業実践の生徒の反応や教員研修の妥当性を検討しその成果を学会等で発表し普及啓発する -
自己調整学習とOPPA論を援用し教育クラウドを活用した自己調整学習サイト開発研究
研究課題/研究課題番号：23H01015 2023年4月 - 2026年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
藤本 義博, 野内 頼一, 藤枝 秀樹, 益田 裕充, 木原 俊行, 後藤 顕一, 田中 保樹, 柴田 好章, 神 孝幸
担当区分：研究分担者
本研究の目的は、生徒の自己調整力を効果的に育成することのできる「自己調整学習サイト」を構築して、理科の科学的な探究の授業を実践して教育効果を検証するとともに、設計し開発した「自己調整学習サイト」を運用しながら生徒の自己調整力を適切に評価し育成する指導力を高めるための教員研修プログラムを開発することである。
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セキュア環境における共創型授業分析の教育方法学的・教育工学的意義の解明
研究課題/研究課題番号：22K18621 2022年6月 - 2025年3月
科学研究費助成事業 挑戦的研究(萌芽)
坂本 將暢, 柴田 好章, 埜嵜 志保
担当区分：研究分担者
本研究の目的は（1）個人情報保護に配慮したセキュアな授業研究・授業分析環境を構築することと、（2）開発した環境で学校を基盤とする共創型授業分析を実施することである。そこで、本研究では、「セキュア環境構築班」と「共創型授業分析実施班」を構成し、毎年度9月と3月に進捗状況を細かに確認し、残された課題を明確にする。
採択後すぐに授業研究・授業分析のためのサーバを構築し、これまでに蓄積してきた授業記録（文字・映像記録）をアーカイブ化し、同時にVPNやシンクライアント環境を構築する。新たに観察・記録した授業記録を構築したセキュアなサーバに保存しながら、共創的授業分析のテストを行う。
本研究では、セキュアな環境で実行する授業分析のためのツールを開発し、セキュア環境での協働的な授業研究・授業分析が実施可能かを検討した。
開発した授業分析ツールは、1つの基本モジュールと、複数の拡張モジュールで構成されている。基本モジュールは、分析者が分析観点にもとづいてコーディングを作業をするものである。拡張モジュールは、コード、カテゴリ、発言をネットワーク図を用いて可視化するもの、授業の中に話題がいくつあるのかをLDAを用いて分析するもの、授業の変わり目を見出すものがある。
セキュアな環境で動作することを確認し、授業分析の豊かな経験者、浅い経験者、初心者が共創的に授業分析をして検証した。
働き方改革が叫ばれる中では、教師が授業研究をしたり授業を細かく分析したりすることは、一見すると時代に逆行しているように見える。しかし、より適切に児童生徒の実態を読み取る資質能力を身につけることこそが、適切な指導を適切なタイミングで行うことができ、働き方を改善できる余地がある。何よりも、教師が不足する今後を見据えると、共創的にほかの教師と協働して児童生徒の実態を読み取ることは重要になろう。また、教員免許更新講習が廃止されて以降、各学校および各教師に委ねられている研鑽の機会は、「教師は学校で育つ」観点に立てば、共創型の授業研究・授業分析でこそ実現できると考える。 -
研究課題/研究課題番号：20H00103 2020年4月 - 2025年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(A)
植田 健男, 山崎 雄介, 光本 滋, 石井 英真, 中村 清二, 富樫 千紘, 松永 康史, 川地 亜弥子, 坂本 將暢, 山口 真希, 濱口 輝士, サルカルアラニ モハメドレザ, 中嶋 哲彦, 日永 龍彦, 石井 拓児, 磯田 文雄, 柴田 好章, 長谷 範子, 中 善則, 小池 由美子, 姉崎 洋一, 中田 康彦, 木村 裕, 首藤 隆介, 井上 明美, 中妻 雅彦, 井上 憲雄
担当区分：研究分担者
戦後初めて学習指導要領が出された1947年から、その部分改訂となった1951年版に至るまでに確立、確認されていった学習指導要領そのものの意義と内容について、その到達点を改めて明確にする。そこにおいて、最も本質的な意味を託されるかたちで「教育課程」という概念そのものが生み出され、学習指導要領はあくまでもその「基準」にすぎないことが明確に確認されたことについて、改めて歴史的な回顧を行い、併せて、この時期に試行された教育課程づくりの実践やそれにもとづく教育実践についても掘り起こしを行う。
わが国における戦後の教育内容行政を特徴づけるものとして「学習指導要領体制」という用語が用いられてきた。しかし、それがどのような実質を持つもので、どのような意味を持って来たのかについて、必ずしも学問的な検討がなされて来たわけではない。本研究は、教育法・教育政策や学校経営論、教育内容・方法学、そして比較教育の各分野から総合的にこの問題を検討し、改めてそこから今日的課題を導き出そうとするものである。
概念的な把握の問題を含め、その今日的な実態についても調査し、幾つもの大きな論点が十分に解明されないままに残されていることが明らかとなった。
今日的な問題状況のなかで、「教育課程の基準」としての学習指導要領の意味内容と意義について、改めて歴史的に問い直す必要性を明らかにし、その核として位置づけられるべき「教育課程」について確認するために教育方法・内容面から検討視点を整理し、学習指導要領の「大綱的基準」説について教育法・政策、比較研究面から広い意味での法的性格について検討し、さらに今日の学校現場における実態について学校経営面から検討を行った。
今日、次の学習指導要領の改訂作業が進められつつあるが、そこにおける検討の課題を本研究の成果に基づいて導き出し、論点を提起した。 -
国境を超えた教育実践学の構築：レッスンスタディにおける東と西アジアの対話を通して
研究課題/研究課題番号：19KK0058 2019年10月 - 2026年3月
科学研究費助成事業 国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))
サルカルアラニ モハメドレザ, 坂本 將暢, 久野 弘幸, 坂本 篤史, 柴田 好章
担当区分：研究分担者
本研究の目的は、日本型授業研究「Lesson Study」を導入した東アジアと西アジアの対話（ローカルな知見の交流）を通して現代社会における授業実践の質向上の様相とその機能を解明し、国境を超えた「教育実践学」（グローバルな知見の創出）を構築することである。
国際比較という「レンズ」を通して、科学的、工学的、文化的、哲学的に教育実践を問い直し、教育思想の独自性と普遍性を明らかにし、授業実践の質向上の様相とその機能（特に、知識基盤社会におけるよりよい社会の実現への教育実践の使命）と学びの本質（子どもの可能性を最大限引き出す質の高い教育の可能性）を解明する。
本研究の目的は、日本型授業研究「レッスンスタディ」を導入した東アジアと西アジアの対話を通して現代社会における授業実践の質向上の様相とその機能を解明し、国境を超えた「教育実践学」を構築することである。令和6年度においては、海外（アジア・ヨーロッパ）と国内のレッスン・スタディについて調査研究を実施し、授業の文化的基底を明確にした。具体的には「英国のダイアロギック・ティーチング」や「ドイツのディダクティク・ティーチング」を解明し、その結果を基に、西と東の教育実践学を考察した上で、東アジアと西アジアの対話を通して授業実践学の質を再評価した。特に、授業記録を基に、授業の内容を習得（コンテント中心）から人間形成（コンピテンス中心）という授業観・教師観への変容の挑戦・課題が明確になった。また、異なる文化「レンズ」や「言語」から見ることを軸にした授業実践学の学術的意義を検討することにより、授業研究の国際的な展開の動向及び研究・実践の焦点や課題が明確になった (例：2025年1月のPROSPECTSという国際雑誌の学術論文： "Doing Fractions" and "Understanding Fairness"）。
これらの分析結果を基に、本研究の主題である「東アジアと西アジアの対話」という目的を達成するために、日本型授業研究がアジアだけではなくヨーロッパやアメリカで急速に広まったのかを明らかにした。また、日本においても、授業研究過程がカリキュラム論・インストラクション論・アセスメント論・学校教育のエイムトーク論の影響について明らかにした。
国内および海外（特にアジアとヨーロッパ）の学校・大学を訪問し、実際の授業を観察するとともに授業研究の実証的なデータを収集した。アジアにおいて「国境を超えた日本型授業研究の効果」について対面形式によるワークショップを実施し、各国の教育研究者と実践者との交流のなかで「ナノ」、「ミクロ」、「メゾ」のレベルで新たな知見を得ることができた。また、海外の新たなフィールド調査（例：中央アジア・英国）のための研究打ち合わせ・調査準備・現地の研究協力者との連絡・打ち合わせ等ができた。並行して、これらの研究成果・分析等のとりまとめを行うことが、「マクロ」レベルでこれからの課題である。
授業記録に基づく比較授業分析の共同研究会を開催し、その成果を踏まえた比較授業分析セミナー等（日本・中国・イラン・ドイツ・ウズベキスタンなど）を実施することである。こうしたアジア・ヨーロッパ地域のフィールド調査、授業検討・比較分析会の成果を基に、授業実践の質向上の複合的構造や授業実践学の基礎理論、教育実践の文化的基底とその質向上の様相ならびにその機能（メカニズム）を解明する。さらに、国際比較授業分析を応用しながらアジアとヨーロッパ）との知見を交流することにより、「改善の科学」としての「レッスン・スタディ」の効果を観察・洞察・省察し、新たな研究方法論を構築する。具体的には、①各国の教員他へのインタビュー調査などを行う。②レッスン・スタディにおけるローカルな知・理論とグローバルな知・理論を考察する。③よりよい社会の顕在化のための教育実践学の役割を解明する。④授業実践の文化的基底と質向上の様相を検討し、再評価する。 -
研究課題/研究課題番号：19H01627 2019年4月 - 2024年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
柴田 好章, 坂本 將暢, サルカルアラニ モハメドレザ, 埜嵜 志保, 丹下 悠史
担当区分：研究代表者
配分額：17290000円 （ 直接経費：13300000円 、 間接経費：3990000円 ）
本研究は、教育実践現場を教育学的概念の発見ないしは再発見の場として位置付け、教育学の基礎研究としての授業分析の学術的高度化と国際化を図る。〈納得の学び〉や〈協同の学び〉を一人一人の児童・生徒に保証するために、社会的・文化的・歴史的な要因の相対性と普遍性を明らかにし、教育理念や教育技術の体系的な理論を構築することを目的とする。このために、【Ａ1授業論的課題】【Ａ2研究方法論的課題】【Ｂ1研究倫理に適合する標準プロトコル開発】【Ｂ2授業分析システムの開発】の４つの課題を設定し、研究代表者が、４名の研究分担者や研究協力者とともに、研究を遂行する。
本研究は、教育学の基礎的研究としての授業分析の学術的高度化・国際化を通して、授業理論の再構築を担う新たな学術基盤を形成し、社会的・文化的・歴史的な要因と整合する教育理念や教育技術の理論的体系化を図ることを目的とした。逐語記録にもとづく授業分析による授業諸要因の関連構造の顕在化を試みた。特に問題解決学習における思考の様式を中間項の形式によって明らかにするなどの成果を得た。所属機関の研究倫理審査を受審し、保護者の同意を取り、授業分析をもとに教師教育用の教材を開発し、教員研修や教員養成にも役立てるような仕組みを構築した。授業記録の収集・保管・分析をセキュリティの管理のもとで行える仕組みを整えた。
本研究は、アカデミックな基盤研究として、教育の理論的基盤を強めるための研究として、基礎研究としての授業分析に取り組むものである。授業分析は、応用研究・臨床研究としての授業研究の一部またはその基盤として位置づきながらも、教育学的概念の発見ないしは再発見による理論構築すなわち基礎研究のための役割が求められる。本研究は、授業分析の高度化・国際化により、授業理論の構築に道を開くものであり、この点に学術的な意義がある。併せて、授業分析の方法論、方法、知見を適用した、授業改善、教師教育の発展にも寄与する点で、実践的な意義を有している。 -
学校を基盤とする協働型授業研究のための授業構造化システムの開発と評価
研究課題/研究課題番号：19K02998 2019年4月 - 2023年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(C)
坂本 將暢, 柴田 好章, サルカルアラニ モハメドレザ
担当区分：研究分担者
2019年度から3ヶ年度の計画で、１）授業構造化システムの開発と、２）ソフトウェアの評価を実施する。
具体的には、先行研究の調査、蓄積している授業記録の分析、授業諸要因の解明、授業構造化システムの開発、学校を基盤とする研究の実現を目指した研修に適用したシステムの評価という課題を設定し、それを遂行する。
本研究では、国内の研究者・実践者の協力を得て、本システムの検証を行う。また、Lesson StudyやLesson Analysisに熱心に取り組んでいる海外の研究者・実践者の協力も得て、海外における研修でも本システムが利用できるか否かを検証する。
本研究の目的は、学校で教師が協働して授業研究・授業分析に取り組むためのシステムを開発し、評価することである。
本研究では、授業の発言記録のほかに、それをもとに、教師と児童生徒の発言量、注目語の初出位置、注目語の出現傾向、授業の場面区切り（分節わけ）などを可視化して表示するシステムを開発した。また、教師に着けたスパイカメラ（目の横に着けるビデオカメラ）の映像を手がかりに、教室の中の教師の立ち位置を取得し、その時点で何をしているか（話す・書く・聞く・その他）に分けて表示する方法のプロトタイプ版も開発した。
本研究は、発言記録をもとに授業を構造的に解明する点に意味がある。これにより、教師が鍵となる語の初出を発言した人、全体的な発言のバランス、意識的・無意識的な教師の行動などを手がかりに振り返ることが可能になる。
とくに子どもの発言を再確認することで、発言内容はもちろん、発言の背景や理由を考える契機を教師に与えることができる。
授業研究は教師一人でするには困難な点もあるが、学校全体で協働することで文字起こしや討議を、印象論ではなく、同じデータ・結果を見ながら話すことができる。 -
授業研究を発展させるための授業研究ポータルサイトの設計と運用研究
研究課題/研究課題番号：19H01726 2019年4月 - 2022年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
藤本 義博, 野内 頼一, 岡本 弥彦, 藤枝 秀樹, 益田 裕充, 小倉 恭彦, 木原 俊行, 柴田 好章, 遠山 一郎, 後藤 文博
担当区分：研究分担者
本研究は、平成29年告示の学習指導要領が目指す主体的・対話的で深い学びの実現による資質・能力の育成や国内外の学力調査の結果から明らかになった課題を解決する授業研究を発展させるために、「授業支援ツールを活用した授業研究ポータルサイト」の開発と運用のあり方を明らかにすることである。
授業研究ポータルサイトは、木原・島田・寺嶋（2015）の「学校研究発展要因の３層モデル」の研究成果を援用して設計し、国立教育政策研究所（2017）の「理科の学習指導の改善・充実に関する指導事例集」に示された映像資料をマルチプラットフォーム仕様のコンテンツにして授業改善の重要な視点を共有し、優れた授業デザインを開発する。
「学校研究発展要因の３層モデル」を援用して構築した授業研究ポータルサイトは、学校と外部組織の多様な他者との協働による授業研究を可能にし、有効に機能することが明らかとなった。
具体的には、岡山県総合教育センターが主催する教員研修でslackをプラットフォームとした「授業研究ポータルサイト」を2021年7月から2022年1月の期間継続して利用し、研修に参加した26名の教員のよる授業研究リレーに取り組んだ。その結果、「学校が異なる先生と同じ学年の同じ単元や題材の授業をともに進めて生徒の実態を情報共有することは授業改善を粘り強く続けるモチベーションになった。」という成果があった。
平成29年告示の学習指導要領が目指す資質・能力の育成や国内外の学力調査の結果から明らかになった課題を解決する授業研究を発展させるために、教育工学の視点から、木原・島田・寺嶋（2015）の「学校研究発展要因の３層モデル」の研究成果を援用して授業研究ポータルサイトを設計し、オフラインとオンラインのハイブリッド教員研修のあり方とその効果を明らかにした点で学術的意義が深いと考える。また、開発した授業デザインや学習指導案・ワークシート、教員研修のデザインは、研修に参加した教員から「考えが広がる」「継続して授業改善に取り組める」と好評であった点は社会的意義が深いと考える。 -
授業研究を通じたプロフェッショナル・キャピタルの構築に関する実証的研究
研究課題/研究課題番号：17H02674 2017年4月 - 2022年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
千々布 敏弥, 小柳 和喜雄, 久野 弘幸, サルカルアラニ モハメドレザ, 木原 俊行, 木村 優, 柴田 好章
担当区分：研究分担者
本研究はハーグリーブスとフーランによるプロフェッショナル・キャピタルの枠組みに従い、学校の人的資本、社会関係資本、意思決定資本が授業研究を通じて組織的に変容する構造を分析した。
授業研究の手法は様々提案されているが、いずれの手法においても鍵となるのは教師の省察の深さと教師エージェンシーである。本研究では教師集団がエージェンシーを発揮することと省察を深めることが相互に影響し合う状況を意思決定資本とし、社会関係資本、人的資本と循環しながら拡大している枠組みを設定し、教育委員会の指導行政を通じて学校のエージェンシーが発揮され、社会関係資本が増大すると同時に校内の省察水準が深まる事例を複数分析した。
授業研究については教授学に焦点を当てたものと、それを技術的省察に偏ると批判して子どもの学びに焦点を当てたものに大別することができる。これまではこの二つの立場は対立概念でとらえられていたが、本研究の枠組みを使用するといずれの立場においても省察水準を深めることが重要と解釈可能になる。
また、教育委員会の指導行政は学校の主体性を阻害するという文脈で批判する先行研究が見られるところだが、本研究の枠組みを使用すると、学校のエージェンシーと省察を促進する文脈において教育委員会の指導行政は有効に働く、と解釈することが可能になる。 -
板書の構成の解明と保存・再現のための記述言語の開発
研究課題/研究課題番号：16K12787 2016年4月 - 2019年3月
柴田 好章
担当区分：研究代表者
配分額：3380000円 （ 直接経費：2600000円 、 間接経費：780000円 ）
板書には、教師による知識の伝達のみならず、社会構成主義的な学習を進める手段としての機能がある。児童・生徒の発言を関連付けながら知識の関連構造を板書として呈示し、共有することによって、教室での集団的な思考が活性化される。その際、教室で議論されていることや、児童・生徒の発言を授業者がまとめ、整理し、関連付けるには、教師としての高い力量が必要とされる。本研究では、小中学校の授業を対象に、1)板書過程を記述・再現する可視化手法と板書記述言語の開発を通して、2)児童・生徒の話し合いを中心とする授業を分析し、3)授業における板書の役割と教師の実践知を解明した。
板書は、日本の教育技術として世界でも注目されている。主体的・対話的で深い学びの重要性が叫ばれる中、子どもの発言を中心とする授業の重要性に改めて注目が集まっている。板書は、単に教師が子どもに伝達したい内容を書き子どもがそれをノートに書き写すだけでなく、子どもたちの発言内容を教師が書き留め、相互の話し合いを活発にさせる役割を有している。こうした質の高い教師の教育技術を対象に研究し、またデータとして蓄積するために、本研究では、板書を保存・再現するための記述言語を開発した。これにより、板書に関する基礎的応用的な研究の発展が期待できるとともに、教師の教育技術・実践知の継承に役立てられる可能性がある。 -
研究課題/研究課題番号：15H03477 2015年4月 - 2020年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
サルカルアラニ モハメドレザ, 石井 英真, 坂本 將暢, 服部 美奈, 久野 弘幸, 坂本 篤史, 柴田 好章, 中島 繁雄
担当区分：研究分担者
本研究の目的は、国際比較授業分析の方法を開発しながら、グローバルな現代社会におけるペダゴジーの文化的基底の様相とその機能を解明することであった。各国のペダゴジーにおけるローカル知・理論とグローバル知・理論の検討・比較の結果を基に、学習デザイン、授業観、教授法、教師観、教授技術などを基礎とした研究成果から、授業実践の背後にある心象、価値観、信念や習慣化された行動様式、およびそれらの相互関連の構造を明確にした上で、ペダゴジー・コレクトネスの構築を検討し、よりよい社会の顕在化のためのペダゴジーの働き・役割と文化的基底（cultural foundation of pedagogy）を解明した。
①宗教、言語、教育制度、学校文化の異なる様々な国を研究対象としたことで、トランスカルチャルな問題を明らかにできる。②実証的な検証を基礎にした比較開発研究、特に国際比較授業分析にある。③教えるということは「何であるか・何であるべきか」を国際的なディスコースと日本的なディスコースを結びつけることができる。
具体的に、国境を越えてトランスナショナル・ラーニングの解明に向かう基礎を築くところに、本研究の意義はある（ローカル知とグローバル知が結びつく）。例えば、アクティブ・ラーニングの学校文化の創造や知識の活用は、日本において焦眉な教育課題であるが、これは形を変えて他国にも存在している。 -
対話による知識の共同構築過程の形成的評価に関する実証的研究
研究課題/研究課題番号：15K04260 2015年4月 - 2018年3月
水野 正朗
担当区分：連携研究者
本研究の目的は、対話を通して深まる学習過程の本質を明らかにし、授業における知識の共同構築過程の形成的な評価法を開発することである。
研究の結果、日常の授業や研究授業において無理なく実施でき、形成的評価を通して持続的な改善が可能になる新しい授業研究のアプローチを開発し、これをFAMアプローチと名付けた。授業者が自ら評価項目を設定し、生徒の学びの姿を具体的にイメージして表内に記述する。最大の特徴は知識構築の深まりに即し、評価尺度を「知る・分かる」「つながる」「深まる」としたところにある。この工夫によって、対話によって深まる授業デザインと形成的評価を通した授業研究とが一体的に運用できるようになった。 -
比較授業分析によるペダゴジカル・コレクトネスの解明と構築
研究課題/研究課題番号：15K13189 2015年4月 - 2018年3月
サルカルアラニ モハメドレザ
担当区分：研究分担者
本研究の目的は、国際比較授業分析という研究手法を通して、授業の文化的構造を解明し、ペタゴジカル・コレクトネスの概念を解明することであった。具体的に、授業分析を通して、現場教師と研究者の授業の分析視点や評価基準（レンズ）の違いがどこにあり、それはなぜ生じるのか。現場教師の中にもレンズの違いが見られるが、どの点に違いがあって、それらの違いはなぜ生じるのか。研究者間にも違いが見られるが、それらはどのような違いがあって、それらの違いはなぜ生じるのか、その一端を明らかにすることができた。
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研究課題/研究課題番号：26285182 2014年4月 - 2020年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
的場 正美, 金津 琢哉, 小林 宏己, 久野 弘幸, 倉本 哲男, 安達 仁美, サルカルアラニ モハメドレザ, 副島 孝, 坂本 篤史, 田上 哲, 大野 栄三, 深澤 広明, 柴田 好章, 杉本 憲子, 吉田 成章, 田村 知子, 原 宏史
担当区分：研究分担者
本研究は、日本型授業研究の独自性を解明することを目的としている。
研究成果として次の結果が得られた。(1)日本型授業研究の類型を3類型に区分し、その段階の特徴を明らかにした。 (2)歴史的には、1990年代から日本の授業研究は、科学志向から教師と研究者の協働研究に移行している。(3)カリキュラム・マネジメント研究において、授業研究が組み込まれている。(4)日本の授業研究における座席表授業案やカルテが子ども理解と深い関係がある。(5) 「社会科も初志をつらぬく会」の授業研究においては、授業計画・実施・評価において、上田薫の思想が基盤にある。
世界各国で多様に展開されている授業研究を背景として、日本型授業研究の理論、理念、方法、手法の独自性を解明することは、今後の日本の授業研究の展開にとって実践的・学術的意義がある。教育効果を測定する諸外国の測定ツールに対して、日本のカルテ、座席表などのツールは子どもの質的理解である。子どもの人間関係、家庭環境、個性を視野に入れた授業計画と実践の背後にある教師の思考体制の解明は、今後の個を重視する授業実践にとって意義がある。
学術的には、授業研究は、事例の解釈にともなうアブダクション、パラ言語、分析単位、叙述形式の開発等の研究に基礎データと仮説を提供できる利点がある。 -
教育専門職の授業洞察力の向上のための授業過程可視化技法の体系化
2013年4月 - 2018年3月
科学研究費補助金 基盤研究(B)
担当区分：研究代表者
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教育専門職の授業洞察力の向上のための授業過程可視化技法の体系化
研究課題/研究課題番号：25282052 2013年4月 - 2018年3月
柴田 好章
担当区分：研究代表者
配分額：17160000円 （ 直接経費：13200000円 、 間接経費：3960000円 ）
教育専門職の主要な力量である「授業洞察力」の向上に資するよう、授業過程の可視化技法を体系化することを目的として、(1)授業洞察力の構造の明確化、(2)既存の授業分析手法の改良と可視化手法の新規開発、(3)授業過程の可視化技法のシステム化、(4)授業過程の洞察(気付き、価値付け、説明)における可視化技法の効果の検証、(5)授業洞察力への転移の効果の検証に取り組んだ。
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授業分析用中間記述言語の開発
2009年 - 2012年3月
科学研究費補助金 基盤研究(C)，課題番号：21500934
柴田 好章
担当区分：研究代表者
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量的手法と質的手法を統合した授業分析システムの開発
2005年 - 2007年
科学研究費補助金 若手研究（Ａ），課題番号：17680049
柴田 好章
担当区分：研究代表者