2024/04/02 更新

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ハラダ カズヒロ
原田 一宏
HARADA Kazuhiro
所属
大学院生命農学研究科 森林・環境資源科学専攻 森林・環境資源科学 教授
大学院担当
大学院生命農学研究科
学部担当
農学部 生物環境科学科
職名
教授
連絡先
メールアドレス
プロフィール
東京大学農学部農業生物学科卒業、東京大学大学院農学生命科学研究科森林科学専攻博士課程修了。

インドネシア林業省・自然保護総局(JICAインドネシア生物多様性保全プロジェクト長期派遣専門家(1997年7月~2000年11月)、(財)地球環境戦略研究機関(IGES)森林保全プロジェクト(研究員)(2003年1月~2008年9月)、兵庫県立大学環境人間学部准教授(2008年10月~2014年3月)を経て、2014年4月より名古屋大学大学院生命農学研究科教授。

学位 1

  1. 博士(農学) ( 2004年3月   東京大学 ) 

研究分野 1

  1. ライフサイエンス / 森林科学  / 森林政策学、ポリティカルエコロジー、インドネシア地域研究

現在の研究課題とSDGs 1

  1. 東南・南アジアにける森林を対象とした、グローバルな森林保全政策とローカルな社会による資源利用の共生のあり方に関する研究

経歴 3

  1. 兵庫県立大学環境人間学部准教授

    2008年10月 - 2014年3月

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    国名:日本国

  2. (公財)地球環境戦略研究機関(IGES)森林保全プロジェクト研究員

    2003年1月 - 2008年9月

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    国名:日本国

  3. JICA(現:国際協力機構)インドネシア生物多様性保全プロジェクト長期派遣専門家

    1997年7月 - 2000年11月

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    国名:日本国

学歴 3

  1. 東京大学   農学系研究科   森林科学専攻

    - 2004年3月

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    国名: 日本国

  2. 東京大学   農学系研究科   森林科学専攻

    - 1995年3月

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    国名: 日本国

  3. 東京大学   農学部   農業生物学科

    - 1993年3月

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    国名: 日本国

所属学協会 5

  1. 日本熱帯生態学会   評議員

  2. 林業経済学会   理事

  3. 日本森林学会

  4. 中部森林学会   常任理事

  5. 地域活性学会

 

論文 42

  1. Alternative Approach for the Inclusion of Local Communities in Forest Conservation with an Increased Local Livelihood Through Local NGOs Project of Arabica Coffee Plantations in Kerinci, Indonesia

    Habib, M; Harada, K

    HUMAN ECOLOGY   51 巻 ( 6 ) 頁: 1157 - 1169   2023年12月

  2. The transition of sokshing (leaf litter forest) property rights and management: A case study of Punakha and Wangdue District, Bhutan. 招待有り 査読有り

    Ratan Gurung, Kazuhiro Harada, Nabin Kumar Dahal, Sudha Adhikari, Om Katel

    Environmental Challenges     2023年9月

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    担当区分:責任著者  

  3. 香川県金刀比羅宮における森林管理と利害関係者の関わりの現状

    藍場 将司, 西角 彩貴, 原田 一宏

    森林応用研究   32 巻 ( 1 ) 頁: 3 - 9   2023年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:応用森林学会  

    <p>香川県金刀比羅宮の森林管理の現状を,利害関係者の関わりを軸に整理・議論した。江戸時代には,金毘羅大権現(金刀比羅宮)の領地は朱印地とされ,金毘羅大権現が森林の管理・規制を行っていたことが示唆された。明治から昭和にかけて,森林は金刀比羅宮の社有地として維持され,神社の山林係によって定期的に巡回・管理が行われていた。一方で,近年では神社組織の縮小に伴い,森林管理に携わる職員数が減少していた。金刀比羅宮は行政機関による支援を期待していたものの,行政機関は総じて,管理方針を所有者である金刀比羅宮に委ねていた。地域住民の大半が,必要に応じて森林を管理すべきと考えており,神社または行政機関がそれを主導すべきという意見がみられた。反面管理を進めるべき主体を断定しない回答も確認できた。また,観光客へのアンケート調査から,金刀比羅宮そのものへの関心は低くないものの,森林への興味関心には及んでいないことが示唆された。以上より,森林管理において主体となるアクターが不明瞭となったことで,神社の森林が放任されるようになったと結論付けた。放任の解消に向けて,森林やそれに関わる制度の周知が有効であると考察された。</p>

    DOI: 10.20660/applfor.32.1_3

    CiNii Research

  4. 地域資源としての大島紬の生産の現状と存続に向けた取組み

    藍場 将司, 原田 一宏

    環境情報科学論文集   ceis36 巻 ( 0 ) 頁: 185 - 190   2022年11月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人 環境情報科学センター  

    <p>地域資源の保全に向けた取り組みについて、奄美大島で生産されている大島紬、およびその染料であるシャリンバイを事例に考察を行った。紬は1980 年代まで盛んに生産されたものの、和装需要の低迷や産地を統括する主体の欠如から生産量が低下していることが明らかになった。シャリンバイの植林についても、異なる主体が別々に行うことで成果が上がっていないことが明示された。近年の生産量減少に伴い、紬事業者や自治体関係者らが協議会を設置し、担い手の育成を実施している。協議会の設置によって担い手の育成に向けた取り組みを実施しているが成果はあまり出ていない。また紬生地の活用については合意が取れておらず、職人の要望を共有する枠組みが必要であると考察された。</p>

    DOI: 10.11492/ceispapers.ceis36.0_185

    CiNii Research

  5. Impact of wildlife on food crops and approaches to reducing human wildlife conflict in the protected landscapes of Eastern Nepal

    Dahal Nabin Kumar, Harada Kazuhiro, Sudha Adhikari, Sapkota Ramesh Prasad, Kandel Saroj

    HUMAN DIMENSIONS OF WILDLIFE   27 巻 ( 3 ) 頁: 273 - 289   2022年5月

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    出版者・発行元:Informa UK Limited  

    DOI: 10.1080/10871209.2021.1926601

    Web of Science

    CiNii Research

  6. インドネシアにおける一村一品運動の展開 査読有り

    沖田 佳音, 原田 一宏

    アジア・アフリカ地域研究   21 巻 ( 2 ) 頁: 260 - 277   2022年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科  

    DOI: 10.14956/asafas.21.260

    CiNii Research

  7. Production and commercialization of benzoin resin: Exploring the value of benzoin resin for local livelihoods in North Sumatra, Indonesia

    Harada Kazuhiro, Wiyono, Munthe Lariski

    TREES FORESTS AND PEOPLE   7 巻   2022年3月

  8. The role of NGOs in recognition and sustainable maintenance of customary forests within indigenous communities: The case of Kerinci, Indonesia

    Harada Kazuhiro, Habib Muhammad, Sakata Yumi, Maryudi Ahmad

    LAND USE POLICY   113 巻   2022年2月

  9. インドネシアにおける地域住民と行政の連携による森林泥炭火災対策

    市原 純, 原田 一宏, 森 雅典

    環境情報科学論文集   ceis35 巻 ( 0 ) 頁: 19 - 24   2021年11月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人 環境情報科学センター  

    <p><tt>本研究は,インドネシア国リアウ州メランティ諸島県の村落を対象に,地域住民が行政や企業と連携して行う森林泥炭火災対策の現状について明らかにし,火災管理の課題を提示することを目的とする。 2014 年の大規模火災を契機に,同県ルクン村では,州や県の火災関連行政機関との協力のもと,住民消防隊(MPA)の設立,消火設備の強化,火災の啓発活動の推進,水路止め(カナルブロッキング)の設置などの体制強化が進められた。今後とも,MPA を中心とした住民の努力に加え,資金やトレーニングなどにおける行政の継続的な支援が,効果的かつ持続的な火災対策の実施のためには不可欠である。</tt></p>

    DOI: 10.11492/ceispapers.ceis35.0_19

    CiNii Research

  10. インドネシアの木材合法性証明システム(SVLK)の実態と課題

    北山 舜, 岩永 青史, 原田 一宏

    海外の森林と林業   111 巻 ( 0 ) 頁: 3   2021年8月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益財団法人 国際緑化推進センター  

    DOI: 10.32205/jjjiff.111.0_3

    CiNii Research

  11. 落葉採集林をめぐる森林・土地政策の変遷と地域住民の慣習的な管理・利用

    原田 一宏, 長谷川 真弥, グルン ラタン, カテル オム

    林業経済研究   67 巻 ( 3 ) 頁: 11 - 23   2021年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:林業経済学会  

    本研究は,ブータンにおける落葉採集林に関する法制度の変遷や,地域住民による落葉・採集林の法制度に対する認識や意見,管理や利用の実態を把握することを目的とする。1959年以前は,国としての森林管理に関する法制度はなく,地域住民は落葉採集林を自由に管理・利用していたが,1959年に法制度が整備され,その法的位置づけが変容した。特に,2007年の土地法では,今まで地域住民に認められていた落葉採集林の利用権がはく奪され,それに代わって,地域住民が落葉採集林を賃貸林として賃貸する制度が導入された。しかし,西ブータンの調査対象村では,政府による法執行能力が低いために,法に基づく落葉採集林管理は実践されておらず,落葉採集林に関する法制度制定から60年以上を経た現在でも,地域住民は以前と変わらず慣習的に落葉採集林を管理・利用していた。法制度が十分に機能していない中,落葉採集林の管理・利用における慣習の強さが村落間や村落内の住民の間で異なり,今までの慣習的管理や利用が今後も存続していけるという保証はない。政府が森林保全を実現するためにも,住民が安心して落葉採集林を利用するためにも,政府は現行の法制度をどのように現場に即した形で実践していくかを検討していく必要がある。

    DOI: 10.20818/jfe.67.3_11

    CiNii Research

  12. Current Status, Attitude, and Issues around Preserved Tree Systems, Identified through Surveying the Operators Managing the Trees

    Aiba Soshi, Harada Kazuhiro

    Journal of Forest Planning   27 巻 ( 0 ) 頁: 11 - 25   2021年

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    記述言語:英語   出版者・発行元:Japan Society of Forest Planning  

    <p>The "preserved tree system" and "preserved forest system" aim to preserve trees and forests in cities in Japan, and are operated by local governments. We conducted a questionnaire of the operators of the preserved tree system to examine their awareness of the systems in Nagoya (215 operators) and Shizuoka (60 operators), and clarified the relationships among operators, local governments, and community residents not involved in tree management. Questionnaires were returned by 117 (Nagoya) and 30 (Shizuoka) operators. The results were as follows: 1) Although local governments and operators agreed on the goals of the system (green preservation, improving aesthetic appeal, and preservation of trees with historical and cultural value), there were concerns over the associated costs and economic burden faced by the management; 2) There was a risk of conflict between the operators and community residents because calls for preservation by neighboring residents increased when operators stopped tree management. For sustainable preservation of designated trees in the local environment, promotion of cooperation between community residents and operators is crucial.</p>

    DOI: 10.20659/jfp.2021.002

    CiNii Research

  13. Local perceptions of forest rules and interactions between rules, ecotourism, and human-wildlife conflicts: Evidence from Chitwan National Park, Nepal

    Kandel Saroj, Harada Kazuhiro, Adhikari Sudha, Dahal Nabin Kumar, Dhakal Maheshwar

    TROPICS   29 巻 ( 1 ) 頁: 25 - 39   2020年

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    記述言語:英語   出版者・発行元:日本熱帯生態学会  

    DOI: 10.3759/tropics.MS19-07

    Web of Science

    CiNii Research

  14. ネパールにおける森林政策が地域住民の森林資源利用に果たす役割 査読有り

    早川 千尋, カンデル サロジ, 原田 一宏

    林業経済研究   66 巻 ( 2 ) 頁: 1 - 9   2020年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:林業経済学会  

    本研究は,チトワン郡D村を対象に,コミュニティフォレスト(CF)とリースホールドフォレスト(LHF)の利用実態を把握することで,両森林が地域住民の森林資源採取に果たす役割を明らかにした。村落内の世帯は社会経済的な階層に基づきA,B,C,Dランクに分類され,各ランク世帯の分布割合に沿うよう全世帯の30%に相当する51世帯を抽出し聞き取りを行った。LHF政策は貧困緩和を目的として導入され,資源採取の点で利便性に優れていた。しかし,村落内の裕福層(Aランク世帯)の保有率が最大であり,貧困層(Dランク世帯)の保有率は最小であった。多くの家畜を飼育し,それらの売却を主収入源とする裕福層にとってLHFは必要な資源採取の場である一方,貧困層はCFから必要な資源を採取していた。全ての階層の住民は,どちらかの森林から資源を採取することができ,資源採取に不満を抱えていなかった。しかし,LHFの元来の目的を鑑みると,裕福層に偏ったLHFの配分は将来的に貧困格差を助長する存在になってしまうことが懸念される。そのため,行政は貧困層の取り込みに留意しつつ各世帯の経済状況を考慮し,必要に応じてLHFを再配分することが求められる。

    DOI: 10.20818/jfe.66.2_1

    CiNii Research

  15. シナモン栽培と国立公園のはざまで

    原田 一宏

    森林環境2020 特集 暮らしの中の熱帯   1 巻   頁: 36 - 39   2020年

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  16. 総括:連載を通して学んだこと、今後の日常生活への活かし方

    原田 一宏

    森林環境2020 特集 暮らしの中の熱帯   1 巻   頁: 50 - 51   2020年

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  17. エコツーリズムは地域住民と野生動物の共生を実現できるのか? 査読有り

    原田 一宏

    グリーン・パワー   7 巻   頁: 26 - 29   2018年

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  18. フィールドワークを通じて、熱帯アジアにおける自然と人の共生について考える

    原田 一宏

    子供の本棚   7 巻   頁: 21 - 24   2018年

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  19. A tropical case study of tree diversity and productivity relationships in mixed species plantations in protected areas 査読有り 国際共著

    原田 一宏

    International Journal of Development and Sustainability   6(11) 巻   頁: 1835 - 1847   2017年

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  20. Effects of stand characteristics on tree species richness in and around a conservation area of northeast Bangladesh

    Al Pavel Muha Abdullah, Mukul Sharif A., Uddin Mohammad Belal, Harada Kazuhiro, Arfin Khan Mohammed A. S.

    JOURNAL OF MOUNTAIN SCIENCE   13 巻 ( 6 ) 頁: 1085 - 1095   2016年6月

  21. Collaborative Forest Governance in Mass Private Tree Plantation Management Company-Community Forestry Partnership System in Java, Indonesia (PHBM)

    Yokota Yasuhiro, Harada Kazuhiro, Rohman, Silvi Nur Oktalina, Wiyono

    COLLABORATIVE GOVERNANCE OF FORESTS: TOWARDS SUSTAINABLE FOREST RESOURCE UTILIZATION     頁: 71 - 98   2016年

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  22. インドネシアにおけるREDD+の法制度の展開と適用―東ジャワ州・メルベティリ国立公園を事例として― 査読有り

    原田 一宏

    林業経済   未定 巻   2014年

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  23. インドネシア林業公社による住民共同森林管理制度における住民組織への支援体制-マディウン営林署の事例におけるフィールド・ファシリテーターの役割 査読有り

    横田 康裕, 原田 一宏

    林業経済   66 (10) 巻   頁: 1 - 18   2014年

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  24. Tree species diversity in relation to environmental variables and disturbance gradients in a northeastern forest in Bangladesh

    Hossain Md Anwar, Al Pavel Muha Abdullah, Harada Kazuhiro, Beierkuhnlein Carl, Jentsch Anke, Uddin Mohammad Belal

    JOURNAL OF FORESTRY RESEARCH   30 巻 ( 6 ) 頁: 2143 - 2150   2019年12月

  25. How can social safeguards of REDD+ function effectively conserve forests and improve local livelihoods? A case from Meru Betiri National Park, East Java, Indonesia 査読有り

    Kazuhiro Harada, Dede Prabowo, Arif Aliadi, Jun Ichihara, Hwan-Ok Ma

    Land   4 巻 ( 1 ) 頁: 119-139   2015年2月

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.3390

  26. インドネシア林業公社による住民共同森林管理制度における住民組織への支援体制―マディウン営林署の事例におけるフィールド・ファシリテーターの役割―

    横田康弘, 原田一宏, ロフマン, シルビ ヌル オクタリナ, ウィヨノ

    林業経済   66 巻 ( 10 ) 頁: 2-19.   2014年

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  27. Contribution to participant's livelihood by community collaborative forest management system in Java, Indonesia- A case study in Madiun, East Java.

    Yokota, Y., Harada, K., Oktalina, S.N., Rohman, Wiyono, Tanaka, M. and Inoue, M.

    Japan Agricultural Research Quarterly   48 巻 ( 3 ) 頁: 363-377.   2014年

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  28. Certification of a community-based forest enterprise for improving institutional management and household income: A case from Southeast Sulawesi, Indonesia.

    Harada, K. and Wiyono

    Small-scale Forestry     頁: online first.   2013年

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  29. Forest resources use, attitude, and perception of local residents towards community based forest management: Case of the Makira Reducing Emissions from Deforestation and Forest Degradation (REDD) Project, Madagascar.

    Ratsimbazafy, L. C., Harada, K. and Yamamura, M.

    Journal of Ecology and the Natural Environment   4 巻 ( 13 ) 頁: 321-332.   2012年

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  30. Exploring potentials of forest certification for community-based forest management in Indonesia.

    Harada, K., Rohman, Oktalina, S.N. and Wiyono

    Journal of Forest Economics   58 巻 ( 1 ) 頁: 58-67.   2012年

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  31. Forest conservation and livelihood conflict in REDD: A case study from the corridor Ankeniheny Zahamena REDD project, Madagascar.

    Ratsimbazafy, L. C., Harada, K. and Yamamura, M.

    International Journal of Biodiversity and Conservation   3 巻 ( 12 ) 頁: 618-630.   2011年

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  32. Agroforestry as a sustainable landuse option in degraded tropical forests: a study from Bangladesh.

    Alam, M., Furukawa, Y. and Harada, K.

    Environment, Development and Sustainability   12 巻 ( 2 ) 頁: 147-158.   2009年

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  33. Patterns of Behavior in Local Forest management: Case Studies from Indonesia and Laos.

    Nanang, M., Hyakumura, K., Harada, K. and Inoue, M.

    Socio-Humanities   1 巻 ( 1 ) 頁: 55-65.   2006年

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  34. Local use of agricultural lands and natural resources as the commons in Gunung Halimun National Park, West Java, Indonesia.

    Harada, K.

    International Journal of Sustainable Development and World Ecology   12 巻   頁: 34-47.   2005年

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  35. Diversity, conservation, local knowledge of rattans and sugarpalm in Gunung Halimun National Park, Indonesia.

    Harada, K., Mogea, J. P. and Rahayu, M.

    Journal of the International Palm Society   49 巻 ( 1 ) 頁: 25-35.   2005年

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  36. Peran tumbuhan dalam kehidupan tradisional masyarakat lokal di Taman Nasional Gunung Halimun-Jawa Barat (The role of plants for the traditional livelihoods of local people in Gunung Halimun National Park.

    Rahayu, M. and Harada, K.

    Berita Biology   7 巻 ( 1,2 ) 頁: 17-23.   2004年

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  37. Dependency of local people on the forests of Gunung Halimun National Park, West Java, Indonesia.

    Harada, K.

    TROPICS   13 巻 ( 3 ) 頁: 161-185.   2004年

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  38. Attitudes of local people towards conservation and Gunung Halimun National Park in West Java, Indonesia.

    Harada, K.

    Journal of Forest Research   8 巻   頁: 271-282.   2003年

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  39. 保護地域の自然資源をめぐる紛争管理―政府と地域住民の対立をとらえるためのフレームワーク.

    原田一宏

    林業経済研究   49 巻 ( 2 ) 頁: 35-43.   2003年

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  40. 地域住民の参加による保護地域管理のための方策―インドネシア・グヌンハリムン国立公園を例として―.

    原田一宏

    林業経済   52 巻 ( 10 ) 頁: 14-22.   1999年

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  41. Responses of three dipterocarp species to light regime.

    Tange, K., Harada, K., Kojima, K. and Sasaki, S.

    Proceedings of the Japan Academy   74 巻   頁: 206-209.   1998年

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  42. 異なる植栽条件下でのフタバガキ科苗の水分生理特性.

    原田一宏, 小島克己, 丹下健, 佐々木恵彦

    日本林学会大会発表論文集   105 巻   頁: 287-290.   1994年

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

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書籍等出版物 9

  1. Participatory forest management in a new age : Integration of climate change policy and rural development policy

    井上 真 , 原田 一宏 , Yokota Yasuhiro, Mohammed Abrar Juhar

    University of Tokyo press  2021年  ( ISBN:9784130770125

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    記述言語:英語

    CiNii Books

  2. インドネシア : 民主化とグローバリゼーションへの挑戦

    島田 弦, 鮎京 正訓 , 茅根 由佳, 川村 晃一 , 草野 芳郎 , 河野 毅, 坂田 有実, Suryomenggolo Jafar, 新地 真之, 高野 さやか, 原田 一宏 , 平石 努, 増原 綾子 , 見市 建 , 宮澤 哲, 宮澤 尚里, 吉田 信

    旬報社  2020年  ( ISBN:9784845116393

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    記述言語:日本語

    CiNii Books

  3. 特集暮らしの中の熱帯

    森林環境研究会, 原田 一宏 , 井上 真

    森林文化協会  2020年  ( ISBN:9784998087182

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    記述言語:日本語

    CiNii Books

  4. コーヒー豆を追いかけて : 地球が抱える問題が熱帯林で見えてくる

    原田 一宏

    くもん出版  2018年  ( ISBN:9784774326962

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    記述言語:日本語

    CiNii Books

  5. 環境

    井上 真 , 山本 信人 , 柳澤 雅之 , 古澤 拓郎, 小泉 都, 横山 智 , 岡本 郁子, 赤嶺 淳 , 佐藤 仁 , 藤田 渡, 笹岡 正俊 , 生方 史数 , 内藤 大輔, 百村 帝彦, 原田 一宏 , 寺内 大左, 山本 博之

    慶應義塾大学出版会  2017年  ( ISBN:9784766423945

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    記述言語:日本語

    CiNii Books

  6. 熱帯林の紛争管理 : 保護と利用の対立を超えて

    原田 一宏

    原人舎  2011年  ( ISBN:9784925169202

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    記述言語:日本語

    CiNii Books

  7. Participatory Forest Management in a New Era: Integration of Rural Development and Climate Change 査読有り 国際共著

    ( 担当: 共編者(共編著者))

    University of Tokyo Press   2021年4月 

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    記述言語:英語 著書種別:学術書

  8. 森林行政と慣習林

    アジアの法整備叢書 インドネシア:民主化とグローバリゼーションへの挑戦

    旬報社   2020年6月 

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    記述言語:日本語 著書種別:学術書

  9. 「認証制度を通した市場メカニズム」

    『シリーズ 東南アジア地域研究 環境』( 担当: 分担執筆)

    慶応義塾大学出版会   2017年2月 

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    記述言語:日本語 著書種別:学術書

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科研費 8

  1. 東アフリカの在来農業の潜在力を生かした市場志向型農業支援法創出に関する実践的研究

    研究課題/研究課題番号:23H03618  2023年4月 - 2028年3月

    科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    山根 裕子, 原田 一宏, 伊藤 香純, 安藤 和雄, 砂野 唯

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    担当区分:研究分担者 

    本研究はアフリカで広くみられる在来農業『混作』を基礎に食料生産及び農業所得の改善を図る作付体系を見出し、それを基盤とした戦略的農家経営の実践を通じ市場志向型農業の支援法創出を目的として行う。本研究を通じ農村で暮らす農民の所得を安定・持続的なものとする支援法が創出できれば、農村・農業中心の持続的社会の実現を目指せる新しいタイプの市場志向型農業の実現につながる。

  2. ミャンマーの大学と在地との連携による地域活性化のための国際協働グローカル地域研究

    研究課題/研究課題番号:21H03705  2021年4月 - 2024年3月

    科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    安藤 和雄, 原田 一宏, 坂本 龍太, 宮本 真二, 谷垣馨子, 大西 信弘, 市川 昌広, 南出 和余

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    担当区分:研究分担者 

    本研究ではミャンマーのマウービン大学が実施しようとしている大学連携地域活性事業の拠点「Community Development Center(CDC)」の組織運営と事業計画作成を支援することをクション・リサーチとして設定し、日本の経験、大学地域連携が先行しているバングラデシュ農業大学普及センター、ブータン王立大学シェラブッチェ校GNH-Community Engagement Center との連携を図り、在地の資源や農業・農村問題の共同調査を行い、事業作成過程を評価、分析することで、国際連携によるグローカル地域研究を創造的に追求する。

  3. 地域住民の生計維持・権利の保障と森林保全が実現可能な慣習林政策の検討

    研究課題/研究課題番号:19K12442  2019年4月 - 2023年3月

    科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    原田 一宏

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    担当区分:研究代表者 

    配分額:4420000円 ( 直接経費:3400000円 、 間接経費:1020000円 )

    東南・南アジアの国々において、地域住民が代々管理・利用してきた森林(以下、慣習林)が法的に国有林の一部に含まれている状況は、地域住民の生計維持・権利の保障を実現するうえでの障壁となっており、喫緊に解決すべき問題である。本研究は、住民による慣習林管理・利用の実態を把握したうえで、その実態を政府の森林政策における慣習林の位置づけと照らし合わせることによって、①住民の慣習林管理の伝統知、②政府の森林政策における慣習林の扱い、③国際的な慣習林や人権に関する議論という3つの観点から、持続可能な森林保全を実現することが可能な慣習林に関わる政策・制度的要因を解明することを目的とする。
    今年度は、主に小課題1に関して、文献調査を実施し、また今までインドネシアとブータンで実施してきた調査の結果を整理した。インドネシアのクリンチ県の慣習林管理に関わっている地域住民に対して、NGOが実施しているコーヒー栽培プロジェクトについての調査結果をまとめた。コーヒー栽培プロジェクトによって、住民の周辺の森林への侵入が減少し、慣習林も持続的に管理されていることが明らかになった。ブータンでは、住民が現在でも落葉採集林(ソクシン)を利用している一方、落葉採集林の法制度に対する認識も不十分で、実態と法制度との間に齟齬があることが明らかになった。
    今年度も、昨年同様コロナの影響で、インドネシアとブータンにて現地調査ができなかったために、当初予定していたデータを収集することができなかった。しかし、初年度に実施したインドネシアとブータンの調査結果をまとめ、それらの成果を学会で発表し、また2本の研究論文として投稿することができた。
    今年度は、コロナの影響もほぼなくなってきたので、インドネシアおよびブータンでの現地調査を本格的に実施する。インドネシアでは、スマトラ島のリントン地区の安息香の木の慣習林とクリンチの慣習林、バリ島の慣習林の調査を実施する。ブータンでは、西ブータン、中央ブータン、東ブータンの落葉採集林の利用の実態と、政府の慣習林政策に対する意見を聞き取りする。

  4. 越境する森林火災・煙害の社会的政治的な発生メカニズムの解明と防止策の検討

    研究課題/研究課題番号:16K12659  2016年4月 - 2019年3月

    科学研究費助成事業  挑戦的萌芽研究

    原田 一宏, 佐山 浩, 市原 純, ウィヨノ

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    担当区分:研究代表者 

    配分額:3640000円 ( 直接経費:2800000円 、 間接経費:840000円 )

    インドネシアの森林火災の原因の一つとして、アブラヤシ農園の大規模開拓といった人為的な原因があげられる。インドネシア政府は森林火災・気候変動についての法制度によって火の利用に対する禁止・罰則の規制を強化する必要があることが明らかになった。一方、村落レベルでは、政府によるガイドラインに基づいて、住民の災害管理能力の向上や住民による火災対策チームの設立といった参加型森林火災予防策が進められていた。日本は、インドネシアから、森林火災に関連しているパーム油や紙・パルプを輸入している。今後の火災予防には、様々なステークホルダー間の協力や、迅速な情報発信といった項目を政策オプションに含める必要がある。
    本研究は、社会的にも問題になっているインドネシアの森林火災を扱ったもので、調査研究の結果、インドネシアの森林火災の原因を把握することができ、また中央政府・地方政府・地域住民の森林火災に対する対応策も明らかになった。本研究の成果は、今後インドネシアの森林火災を未然に防止するための指針となりうる。

  5. 国際的な気候変動・森林保全政策下で住民の生計向上を促進するコミュニティ林業の創出

    研究課題/研究課題番号:15H05122  2015年4月 - 2019年3月

    科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    原田 一宏, 藤原 敬大, 岩永 青史, KIMPHAT, ウィヨノ, カテル オム ナス, 坂田 有実, サロジ カンデル

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    担当区分:研究代表者 

    配分額:16900000円 ( 直接経費:13000000円 、 間接経費:3900000円 )

    東南・南アジアでは、政策と密接に関連した、各国各地域の実情に即した様々な形態のCFが存在していた。ブータンやベトナムでは、CFが国立公園と関連しており、ベトナムやインドネシアでは、CFが森林認証制度による認証材の生産と関連しており、インドネシアではCFが慣習林管理と関連おり、カンボジアではCFがREDD+のような国際的な気候変動緩和政策と関連していた。CFは、住民が日常的に必要な木材などを供給するといった便益をもたらす場合もあったが、CFが住民に適切に利益配分が与えていなかったり、CFよりも野生動物の保護が重視されたりして、住民がCFからの便益を得られていない場合もあることが明らかになった。
    本研究は、国際的に議論されている気候変動緩和・森林保全政策とも密接に関連している地域住民による森林管理の一形態であるCFを取り上げたもので、調査研究の結果、CFが森林保全や地域住民の生計向上には有効であることが明らかになった。本研究の成果は、今後の東南・南アジアの持続可能な森林管理の指針となりうるものであり、さらには、地球温暖化防止につながるものでもある。

  6. 新時代に対応した参加型森林管理の制度設計:気候変動政策と地域発展政策の統合

    研究課題/研究課題番号:24248026  2012年4月 - 2016年3月

    科学研究費助成事業  基盤研究(A)

    井上 真, 原田 一宏, 横田 康裕

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    担当区分:研究分担者 

    参加型森林管理は貧困削減の面であまり期待できないことがわかった。そこで、トリプル・ベネフィット(気候変動の防止、生物多様性の保全、農山村の生計維持・貧困削減)達成の観点から各国の参加型森林管理政策を比較検討した。その結果、インドネシアの「修復した森林生態系の管理」と「慣習林の管理」、フィリピンの「地域住民基盤型森林管理」、インドの「アグロフォレストリー/社会林業」、「マングローブ林の修復」、「湿地の修復」、バングラデシュの「コミュニティ林業」と「混合農園の造成」、スリランカの「農民私有地での植林経営」がトリプル・ベネフィット達成の可能性が高いと同時に現場での実行可能性もあることがわかった。

  7. 東南アジアの熱帯林保全と地域社会の貧困緩和が実現可能な気候変動対策モデルの構築

    研究課題/研究課題番号:23510316  2011年 - 2013年

    科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    原田 一宏

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    担当区分:研究代表者 

    配分額:2340000円 ( 直接経費:1800000円 、 間接経費:540000円 )

    本研究では、主にインドネシアのREDD+の法制度や国家計画を分析し、REDD+プロジェクトの事例を取り上げ、公園当局と地域住民による森林協働管理の実態を明らかにした。インドネシアはREDD+に関する法律や国家戦略を作成するとともに、多くのREDD+プロジェクトを実施していた。REDD+プロジェクトの対象地の1つである東ジャワのメルベティリ国立公園では、1998年に激化した違法伐採により失われた森林を再生するために、地元NGOと国立公園当局の協力のもと、地域住民による植林活動が行われてきた。その活動がREDD+プロジェクトとして継承され、森林の保全と地域住民の収入増加を同時に実現している。

  8. ジャワ島中部ソロ川上中流域における地域資源適正利用による環境創造型農村空間の構築

    研究課題/研究課題番号:22255012  2010年4月 - 2014年3月

    科学研究費助成事業  基盤研究(A)

    横山 繁樹, 内田 諭, 飯泉 佳子, 小林 慎太郎, 原田 一宏, 山下 裕作, 石田 章, 川島 滋和

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    担当区分:研究分担者 

    インドネシア・ソロ川上流域における土壌侵食危険度の高い問題地域に対し、適切な土地利用計画の指針を与えるため、空間分解能が高い土地利用情報の作成とそれを用いた土壌侵食危険度評価手法を開発した。
    ウォノギリ県の産業連関表を推計し、同県は畑作物が生産額で25%、付加価値で33%のシェアを占め、食品加工を除く製造業のシェアは小さく、地域経済全体としては、農産物移出を収入源とし工業製品を購入していることを明らかにした。
    住民参加型アグロフォレストリーによるREDD+プロジェクト、国立公園周辺で実施されているコーヒー生産者組合によるフェアトレードの実態を把握した。

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担当経験のある科目 (本学) 5

  1. 環境社会学特論

    2022

  2. 国際森林資源論

    2020

  3. 生命の技術と倫理

    2020

  4. 森林社会共生学

    2020

  5. 環境政策学

    2016

担当経験のある科目 (本学以外) 2

  1. 環境の社会学

    2014年4月 - 2020年3月

  2. 環境と政治

    2014年4月 - 2020年3月