所属
大学院環境学研究科 附属持続的共発展教育研究センター 特任准教授
職名
特任准教授
スギヤマ ノリコ
杉山 範子
SUGIYAMA, Noriko
学位 2
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博士（環境学） （ 2008年3月 名古屋大学 ）
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修士（工学） （ 2004年3月 名城大学 ）
研究キーワード 2
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世界気候エネルギー首長誓約
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地域気候政策
研究分野 2
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環境・農学 / 環境政策、環境配慮型社会 / 地域気候政策
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その他 / その他 / 環境影響評価・環境政策
現在の研究課題とSDGs 5
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「2050 年実質ゼロカーボン/地域自立エネルギーシステム・ロードマップ」研究
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自立的地域経済・雇用創出のためのCO2大幅削減方策とその評価手法に関する研究(平成21年度 環境経済の政策研究)
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低炭素型都市づくり施策の効果とその評価に関する研究
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日独米の自治体の気候政策手法等の比較・分析等を通じた地域気候政策の確立
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次世代自動車等低炭素交通システムを実現する都市インフラと制度に関する研究
経歴 12
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名古屋大学 大学院環境学研究科附属持続的共発展教育研究センター 特任准教授
2020年10月 - 現在
国名：日本国
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名古屋大学 大学院環境学研究科附属持続的共発展教育研究センター 特任准教授
2016年4月 - 2021年2月
国名：日本国
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名古屋大学 大学院環境学研究科 特任准教授
2013年7月 - 2016年3月
国名：日本国
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名古屋大学 大学院環境学研究科 特任准教授
2012年8月 - 2013年3月
国名：日本国
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ベルリン自由大学 環境政策研究所 研究員
2012年1月 - 2012年7月
国名：ドイツ連邦共和国
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名古屋大学 大学院環境学研究科 特任准教授
2009年11月 - 2011年10月
国名：日本国
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名古屋大学 未来社会創造機構 客員准教授
2020年5月 - 2020年9月
国名：日本国
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中部大学 高等学術研究所 研究員
2020年3月 - 現在
国名：日本国
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名古屋大学 大学院環境学研究科 研究員
2013年4月 - 2013年6月
国名：日本国
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名古屋大学 大学院環境学研究科 研究員
2011年11月 - 2011年12月
国名：日本国
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名古屋大学大学院環境学研究科助教
2008年4月 - 2009年10月
国名：日本国
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気象キャスター（気象予報士）
1995年4月 - 2002年3月
国名：日本国
学歴 3
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名古屋大学 環境学研究科
2004年4月 - 2008年3月
国名： 日本国
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名城大学 理工学研究科
2002年4月 - 2004年3月
国名： 日本国
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愛知教育大学 総合科学課程 総合理学コース
1989年4月 - 1992年3月
国名： 日本国
所属学協会 5
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環境科学会
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日本計画行政学会
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環境経済・政策学会
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日本環境共生学会
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環境情報科学
論文 6
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*Local Policies for Climate Change in Japan 査読有り
Noriko Sugiyama, Tsuneo Takeuchi
The Journal of Environment & Development 17 巻 ( 4 ) 頁： 424-441 2008年12月
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*これからの名古屋－名古屋におけるCO2排出2050年マイナス75%のロードマップ 招待有り
竹内恒夫，杉山範子
空気調和・衛生工学会誌 82 巻 ( 9 ) 頁： 85-90 2008年9月
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*地域気候政策における計画及び政策手法のあり方に関する考察、計画行政 査読有り
杉山範子
計画行政 31 巻 ( 1 ) 頁： 98-105 2008年3月
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*気候政策の生成過程に関する環境政策論的考察－「問題認識」から「政策決定」への過程－ 査読有り
杉山範子、竹内恒夫
人間環境学研究 5 巻 ( 2 ) 頁： 51-60 2007年12月
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*地域における地球温暖化対策の推進に向けての課題―地域推進計画の現状分析を通じて― 招待有り
柳下正治・杉山範子
季刊環境研究 141 巻 頁： 85-95 2006年
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地方自治体の地球温暖化防止対策について―東海3県の現状の統計的解析―
杉山範子・村松久史
名城大学理工学部研究報告 ( 44 ) 頁： 162-168 2004年
書籍等出版物 4
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Handbook of Sustainability Management
Christian N. Madu, Chu-Hua Kuei（ 担当： 共著）
Imperial College Press, London 2012年1月 （ ISBN:978-981-4354-81-3 ）
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なごや環境ハンドブック
柳下正治、杉山範子、足立純一、山神尚人、望月洋輔、松田深雪（ 担当： 共著）
「なごや環境大学」実行委員会 2011年3月
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なごや環境夜話 これならできるを見つけよう
チームマイナス10%編著松原武久＋萩原喜之＋飯尾歩（ 担当： 共著）
KTC中央出版 2009年9月
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*なごや環境ハンドブック2008 上巻・下巻
「なごや環境大学」実行委員会ハンドブックチーム（柳下正治、杉山範子ほか）（ 担当： 共著）
2008年
講演・口頭発表等 15
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地域気候政策の国を超えた協力のあり方に関する研究―国際ネットワークの成果と課題―
杉山範子、竹内恒夫
環境科学会2010年会
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地域エネルギーシステムの変革を通じたCO2 削減による経済効果の推計－愛知県を事例として－
渡邉聡,竹内恒夫,杉山範子,松野正太郎,山口工,足立典子,八木俊信
環境経済・政策学会2010年大会
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低炭素社会構築のための「地域資源」把握手法の開発
松野正太郎,竹内恒夫,杉山範子
環境経済・政策学会2010年大会
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高度工業地域のCO2 フットプリント ―愛知県とRuhr 地方(ドイツ)の比較―
杉山範子,竹内恒夫
環境経済・政策学会2010年大会
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Local Climate Policy - USA, Germany and Japan 国際会議
R'09 Twin World CongressNagoya Venue
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「地域気候政策」の取組段階評価の試み日独米気候政策自治体パートナーシッププロジェクトより
社団法人環境科学会2009年会
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名古屋におけるCO2排出2050年75%削減のロードマップ
名古屋大学若手女性研究者サイエンスフォーラム
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NPOと企業の協働による環境教育～NPO気象キャスターネットワークの事例
杉山範子・福田寛之
第18回日本エネルギー学会
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東海3県におけるCO2排出2050年マイナス80%のロードマップづくり～廃棄物系バイオマスのエネルギー利用・CO2削減効果の可能性～
杉山範子・山口工
第17回環境自治体会議「たじみ会議」
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名古屋2050年二酸化炭素排出量マイナス75％のロードマップ 国際会議
杉山範子、竹内恒夫
低炭素型都市の実現に向けて―国際共同研究と連携強化―
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低炭素型都市の計画作成と評価～技術の役割に関する評価：低炭素技術の進歩と普及の見通し 国際会議
竹内恒夫、杉山範子
低炭素型都市の実現に向けて―国際共同研究と連携強化―
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USA-Germany-Japan Local Governments Climate Partnership 国際会議
COP14 side event "Local governments climate partnership: USA-Germany-Japan" (Climate Alliance)
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Local Climate Policy - Germany, US, and Japan 国際会議
2nd Shanghai Jao Tong University (SJTU) - Nagoya University International Research Exchange Forum on Environmental Studies, Environmentally Benign Energy Issues
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Local Climate Policy in Japan 国際会議
COP13 side event "Local governments climate partnership: USA-Germany-Japan" (Climate Alliance)
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地域における地球温暖化政策の現状と課題～地球温暖化対策地域推進計画の調査より～
杉山範子・柳下正治
日本計画行政学会第29回全国大会
Works（作品等） 7
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日本経済新聞主催「親子で考える環境問題公開講座in名古屋大学」
2010年7月-2010年8月 -
中日新聞 フォーラム「伊勢湾台風50年 あの日を忘れない」 伊勢湾台風50年特集
2009年8月-2009年9月 -
日本経済新聞主催「親子で考える環境問題公開講座in名古屋大学」
2009年6月-2009年8月 -
日本経済新聞主催「親子で考える環境問題公開講座in名古屋大学」
2008年6月-2008年8月 -
中部経済新聞「環境特集」
2008年6月 -
中日新聞 「気候保護法」のコメント
2008年5月 -
中日新聞 太陽光発電企画紙面
2008年
共同研究・競争的資金等の研究課題 4
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次世代自動車等低炭素交通システムを実現する都市インフラと制度に関する研究
2010年 - 2012年
環境省・環境総合推進費
資金種別：競争的資金
わが国の交通部門の低炭素化を図るため、電気自動車（以下、EV）等次世代自動車の普及や交通需要マネジメント（以下、TDM）等の有効性が指摘されている。そこで、本研究ではEV 等次世代自動車の普及と利用促進策、TDM やEV カーシェアリングの導入、自転車専用レーン等低無公害車両への優先的な都市空間の再配分等をパッケージ施策とし、これらを実現するための都市インフラや制度について研究する。具体的には、環境税や駐車デポジット制度（通称PDS：研究代表者が提唱する新しいロードプライシング）等プライシングスキームの再構築とパッケージ施策の提案、及びこれらを実現するための制度設計や合意形成手法を提案する。
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自立的地域経済・雇用創出のためのCO2大幅削減方策とその評価方法に関する研究
2009年10月 - 2012年3月
環境省・環境政策経済研究
資金種別：競争的資金
東海３県における地域に根ざしたCO2削減策が地域経済の再生・雇用創出に寄与することを３県のエネルギーモデル、３件のマクロ経済モデルを作成し、検証するとともに、寄与が大きい政策パッケージを提示する。
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低炭素都市づくり施策の効果とその評価に関する研究
2008年4月 - 2011年3月
環境省・環境総合推進費
資金種別：競争的資金
地球温暖化防止のため、エネルギーの最終消費部門である都市の民生・交通部門での対策が重要課題となっている。都市を構成する建物や各種インフラ施設は長い寿命を持つため、いったんエネルギー効率の悪い都市が建設されてしまうと、その再構築には多大の時間と費用を要する。また、都市はさまざまな施設とそれが提供する機能が有機的に連携して成立しており、対策の効果は個別施設の効率ではなく、都市システム全体の総合的効率として評価する必要がある。本研究は、こうした長期的、総合的な視点から、低炭素型都市づくり施策の効果を分析する手法を開発するとともに、それを具体的な都市に適用するものである。また、その成果を現在急速な都市化が進行しているアジアの都市に適用することを目指す。
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日独米の自治体の気候政策手法等の比較・分析等を通じた地域気候政策の確立
2007年11月 - 2010年3月
住友財団
資金種別：競争的資金
科研費 1
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気候保護政策に取り組む自治体ネットワークの日欧比較
研究課題/研究課題番号：17K00705 2017年4月 - 2020年3月
増原 直樹, 杉山 範子
担当区分：研究分担者
日本と欧州の気候保護をめざす自治体ネットワーク組織を対象とし，各組織の財務分析，活動パフォーマンス分析をおこなうことで，各組織特性を把握する枠組みを構築し，財政面の類型化の可能性を示した。具体的な成果として，首長がネットワークで果たす役割，各国の地方自治上の人事慣行の差異がネットワークに求められる役割へ反映される点，研究者等の専門家関与が比較の視点として抽出された。さらに，ネットワークの活動状況に影響する会員数の閾値の存在を明らかにした。全体の結果のとりまとめは、2019年度の環境科学会年会における企画シンポジウムとして実施した。
気候変動が進行し，国内でも台風や豪雨，熱中症等の気候変動影響が深刻化する中，「気候非常事態宣言」等様々に展開される自治体の取組み基盤となる自治体ネットワークの分析枠組みを提案した。
また，研究開始後の2018年からSDGs未来都市とSDGsモデル事業指定が進められることとなったったため，SDGs未来都市の動向と課題も同時に把握することができた。
担当経験のある科目 (本学以外) 2
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環境と社会
2009年4月 - 2010年3月 （名城大学）
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気象予報、気象予報演習
2009年4月 - 2010年3月 （名古屋産業大学）