論文 - 中村 登志哉
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「シビリアンパワー・モデルの修正か終焉か―ウクライナ戦争に苦悩するドイツ」 招待有り
中村登志哉
『Security Studies 安全保障研究』 第5巻 巻 ( 第1号 ) 頁: 1 - 18 2023年4月
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「なぜ今、経済安全保障推進法なのか」 招待有り
中村登志哉
グローバル・ガバナンス ( 第9号 ) 頁: 1 - 8 2023年3月
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「メルケル外交の16年を回顧する-ドイツに繁栄と安定をもたらしたプラグマティズム」 招待有り
中村 登志哉
外交 70 巻 頁: 114 - 119 2021年11月
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「ドイツのインド太平洋戦略―米中対立と対中経済連携の狭間で」 招待有り
中村登志哉
国際安全保障 48 巻 ( 4 ) 頁: 1 - 18 2021年3月
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書評論文「志田淳二郎著『米国の冷戦終結外交――ジョージ・H・W・ブッシュ政権とドイツ統一(有信堂高文社、2020年)』」 招待有り
中村登志哉
国際安全保障 49 巻 ( 4 ) 頁: 129 - 132 2022年3月
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「ドイツのインド太平洋戦略:『ルールに基づく秩序形成』へ日独防衛協力を強化」 招待有り
中村 登志哉
修親 ( 748 ) 頁: 6 - 9 2021年11月
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「欧州統合の行方とドイツのリーダーシップ‐ブレグジット・新型コロナ危機の挑戦」 招待有り 国際共著
中村登志哉
『JFIR WORLD REVIEW』 ( 4 ) 頁: 78 - 85 2021年6月
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「ドイツ公共放送の現状と課題-インターネット時代のサービスと受益者負担」 招待有り
中村登志哉
法政論集 ( 286 ) 頁: 277-286 2020年7月
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「2017年ドイツ連邦議会選挙における『ドイツのための選択肢』議会進出の分析―難民危機と欧州統合との関連を中心に」 査読有り
中村登志哉
『グローバル・ガバナンス』 ( 4 ) 頁: 42-54 2018年3月
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戦後ドイツの賠償と施設撤去問題-アデナウアーの視座を中心に 招待有り
中村登志哉
法政論集 ( 260 ) 頁: 189-209 2015年2月
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リベラル派の退潮と反ユーロ新党の急伸-2013年ドイツ連邦議会選挙結果の分析
中村登志哉
メディアと社会 ( 6 ) 頁: 1-13 2014年3月
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ドイツの安全保障規範の変容―1999-2011年の海外派兵政策
中村登志哉
言語文化論集 35 巻 ( 1 ) 頁: 105-124 2013年11月
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「欧州安全保障秩序とドイツ: メルケル政権の課題とディレンマ」 査読有り
中村登志哉
日本EU学会年報 ( 29 ) 頁: 203-221 2009年4月
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"Domestic Politics and Security Policy: Overseas Deployment of Japan’s Self-Defence Forces" 査読有り
中村登志哉
Ph.D 論文、メルボルン大学 頁: 310 2009年3月
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Japan's New Public Diplomacy: Coolness in Foreign Policy Objectives 査読有り
Toshiya NAKAMURA
Studies in Media and Society ( 5 ) 頁: 1-23 2013年3月
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Japan is back! 招待有り
中村登志哉
France Forum ( 62 ) 頁: 36-37 2016年7月
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広報外交の組織的強化とその課題 ―第2次安倍政権を中心に―
中村登志哉
言語文化論集 36 巻 ( 1 ) 頁: 95-110 2014年11月
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「パブリック・ディプロマシーと安全保障戦略: ドイツの視座」 査読有り
中村登志哉
長崎県立大学国際情報学部研究紀要 ( 10 ) 頁: 183-193 2009年12月
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"The Challenged Old Media and the New Media in Japan" 査読有り
Toshiya Nakamura
Proceeding of the 18th Annual Conference of Asian Media Information and Communication Centre 頁: 19 2009年7月
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"Leaders and Security Policy: Case Studies of the Kaifu and Koizumi Governments" 査読有り
Toshiya Nakamura
( 9 ) 頁: 143-152 2008年12月
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"Transforming Japan's Security Policy: Diplomacy and Domestic Politics" 査読有り
Toshiya Nakamura
Proceeding of the 17th Biennial Conference of Asian Studies Association of Australia 頁: 18 2008年12月