担当区分：最終著者,　責任著者   記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.3178/hrl.16.32

Web of Science

担当区分：筆頭著者,　責任著者   記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

Early modern Tokyo was a city of water with rivers and canals crisscrossing the city and connecting its commercial centers. However, modern Tokyo's rivers have disappeared-filled in, or converted into concrete-lined sewers. This article explores what happened to these waterways during Japan's period of rapid economic growth. It focuses on the 1961 policy decision by city planners and water engineers that resulted in the rivers-to-sewers transition in the lead-up to the 1964 Tokyo Olympics. The process of making this policy sheds light on the interface of the long-term urban industrial pollution and the short-term pressures of urban clean up before the 1964 Olympics. Contributing an envirotech perspective on industrial waste management during Japan's high-speed economic growth period, this article brings to focus a rush to pave with concrete Japan's return on the international scene, as part of the showcasing recovery from the political and economic catastrophe of World War II.

DOI： 10.1353/tech.2022.0053

PubMed

担当区分：筆頭著者,　責任著者   記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.1088/1748-9326/ac0212

Web of Science

その他リンク： https://iopscience.iop.org/article/10.1088/1748-9326/ac0212/pdf

担当区分：筆頭著者,　責任著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.3178/jjshwr.33.203

J-GLOBAL

担当区分：筆頭著者,　責任著者   記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.1029/2017WR022509

Web of Science

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.3178/jjshwr.36.1759

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.1016/j.scitotenv.2022.156742

Web of Science

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.5194/hess-26-2541-2022

Web of Science

担当区分：最終著者,　責任著者   記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.3178/hrl.16.40

Web of Science

担当区分：責任著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.3178/jjshwr.35.122

担当区分：責任著者   記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.3390/su13094826

Web of Science

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.1088/1748-9326/abce80

Web of Science

Scopus

その他リンク： https://iopscience.iop.org/article/10.1088/1748-9326/abce80/pdf

担当区分：最終著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：公益社団法人 土木学会  

水害への対策を検討したり，将来の水害被害を予測するうえで重要となるのが水害被害を記録した長期統計である．日本の水害被害を扱う記録としては1961年より行われている水害統計調査があるが，それ以前の水害の規模や発生地域，発生要因等を把握する長期統計は存在しない．そこで，本研究では，地方気象台等が作成した水害記録を用いて，日本における水害統計調査開始以前の水害データベースを構築した．本データベースは水害統計調査が開始される以前の日本全国の水害被害を記録した最も詳細且つ長期の水害統計である．この水害データベースを分析した結果，これまで記録の無かった1941年から1945年にも1930年代と同等の水害が発生していたこと，水害イベントの発生頻度及び強度は 1950年以降明瞭に増加する傾向が示された．

DOI： 10.2208/jscejhe.77.1_74

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： https://doi.org/10.2208/jscejhe.76.1_424

担当区分：最終著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： https://doi.org/10.2208/jscejhe.76.1_202

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：公益社団法人 土木学会  

本研究では，令和元年東日本台風による千曲川の洪水氾濫で被害を受けた長野市長沼と豊野の2地区を対象に，避難促進／抑制要因として知られる「事前の防災活動」と「被災経験」の質的な内容に着目し，避難行動との関連を明らかにした．文献調査と関西テレビ報道センターのヒアリング調査の結果から，避難に影響を与えた要因には両地区で差があり，その差の背景として，長沼は避難を判断する具体的な基準を決めていたこと，豊野は複数の水害経験と治水対策への参加により内水氾濫への理解を形成してきたことがわかった．また，両地区共に組織の中で「普段と違う状況とはどういう状況か」への共通認識を形成し，それを実際の行動に移すレベルまで計画を落とし込んでいたという共通点があった．

DOI： 10.2208/jscejhe.76.1_424

担当区分：最終著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：公益社団法人 土木学会  

土地利用規制は，氾濫原内の暴露量そのものを低減させる根本的な水害対策の一つであるが，その実際の軽減効果や運用的な課題については十分に明らかになっていない．本研究では，令和元年東日本台風による千曲川堤防の決壊によって深刻な被害が発生した長野県長野市長沼地区を対象に市街化調整区域における浸水被害の特徴を建物立地の変遷や治水地形の関係から分析を行い，日本における規制誘導の課題について考察を行った．建物ポイントデータを用いた分析により，区域区分による開発抑制の水害リスク拡大防止の役割が確認されたが，開発許可制度による集落内での住家の新築や用途地域の指定や社会インフラの整備に伴う事業所等の開発によって，浸水リスクの高いエリアへの建物の進出もあり，運用上の課題も示された．

DOI： 10.2208/jscejhe.76.1_202

担当区分：最終著者   記述言語：英語   掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

DOI： 10.1007/978-3-319-99867-1_111

Web of Science

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： https://doi.org/10.2208/jscejhe.75.1_299

担当区分：最終著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： https://doi.org/10.2208/jscejhe.75.2_I_67

担当区分：最終著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： https://doi.org/10.2208/jscejhe.75.2_I_43

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.2208/jscejhe.75.1_299

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.2208/jscejhe.75.2_i_43

CiNii Books

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.2208/jscejhe.75.2_i_67

CiNii Books

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.2208/jscejaie.74.94

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：英語  

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：土木学会  

CiNii Books

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：応用生態工学会  

CiNii Books

記述言語：日本語  

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：COPERNICUS GESELLSCHAFT MBH  

The assessment of flood risk is important for policymakers to evaluate damage and for disaster preparation. Large population densities and high property concentration make cities more vulnerable to floods and having higher absolute damage per year. A number of major cities in the world suffer from flood inundation damage every year. In Japan, approximately USD 1 billion in damage occurs annually due to pluvial floods only. The amount of damage was typically large in large cities, but regions with lower population density tended to have more damage per capita. Our statistical approach gives the probability of damage following every daily rainfall event and thereby the annual damage as a function of rainfall, population density, topographical slope and gross domestic product. Our results for Japan show reasonable agreement with area-averaged annual damage for the period 1993-2009. We report a damage occurrence probability function and a damage cost function for pluvial flood damage, which makes this method flexible for use in future scenarios and also capable of being expanded to different regions.

DOI： 10.5194/nhess-16-1063-2016

Web of Science

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   出版者・発行元：水文・水資源学会  

本研究グループは、森林水文学、農業工学および河川工学分野の若手研究者による議論を重ね、中山間地域の水害に焦点を当て、分野の枠組みを越えた治水計画の在り方について検討することを目的とし設立された。本年度は農業経済学分野の若手研究者にメンバーに加わっていただいた。これまでの活動としては、2013年度に3回、2014年度に7回の勉強会および、2015年度に3回の現地調査を、2009年に大水害が発生した兵庫県佐用町を対象に実施した。第1回調査では、本研究グループの活動内容およびアンケート調査への協力を依頼するため、佐用町役場で定期的に開催されている地域リーダー会議に出席し、趣旨説明を行った。会議後、カウンターパートとなって下さる地域リーダー（大西氏）と出会い、幕山地区の地域づくり協議会の取り組みについて説明を受けた。翌日には、2009年に大水害の影響を強く受けた佐用地区（中心市街）および農家を再び訪ねて、現在の生活および水害後の変化についてヒアリングを実施した。第2回調査では、住民の生活満足度に関するアンケート配布を実施するとともに、カウンターパートの大西氏の案内で幕山地区における中山間地域としての課題について現地調査を実施した。分散分析の結果、地域内における生活満足度に対して、地域差や生活の変化による影響があることが確認された。生活の変化としては、特に職場環境・家族構成の変化の影響が確認できたが、自然災害による満足度との直接的な関係は本アンケート結果では見いだされなかった。職場・家族構成の変化は、地域経済の変化との連動によって引き起こされるものであり、その原因については、さらなる調査・分析が必要といえる。第3回調査では、地域リーダー・自治会長参加のもとワークショップを開催し、佐用町幕山地区における水文学・水資源に関する問題の抽出を行った。その結果、2009年水害以降、「水害」はインシティブな問題となったこと（集落ごとに温度差）、いずれも市民・行政・研究者の協働でしか解決できない問題が多々存在することが明らかになった。今後の展開としては、持続可能な地域の在り方に関する検討には、水害だけでなく水資源全般に関する中山間地域の実態を把握するために、例えば、水資源量とその伝統的水管理法の調査などの実施も視野に入れていく必要性を感じた。

DOI： 10.11520/jshwr.29.0_32

記述言語：日本語   出版者・発行元：水文・水資源学会  

本報告では島嶼部の持続可能性を考慮する上で重要な要素である観光に関して，気候変動が観光に与える影響を考察した．気候変化の影響を考慮するに当たり，まず，気象条件が観光に与える影響を考える．気象条件が観光に及ぼす影響としては，(1)極端な事象により観光旅行自体が中止となる，(2)観光目的地への旅行は可能であるが悪天候であるために，各種アクティビティ（各種スポーツや，散策など）が中止となる，(3)各種アクティビティは実行されるものの曇天や雨天によりその満足度が低下する，という3点が考えられる．気候変化を考えた場合，極端現象の増減，一定以上の降水日数の増減，晴天日の増減がこれらに対応する．これらのうち前者の2つは旅行もしくはアクティビティの中止という損失が明確であるが，3点目に関しては満足度に負の効果があることは想像できるものの，それがどの程度の効果を持つかということは明らかではない． これらの効果について定量的に評価するために，沖縄県八重山地方を対象とした解析を行う．満足度に関しては沖縄県によって行われた観光統計実態調査のデータを利用した．解析の結果滞在期間の天候のよさと満足度の関係には正の関係があることがわかった．また，天候を含めた様々な要素と旅行全体の満足度の関係に関しては，全体の満足度に関連が強い項目として「スポーツ」「海の美しさ」「森の美しさ」が挙げられたが，天候の満足度はこれらの要素との関係が強いことから，天候が上述の各満足度に影響を与え，その結果として全体の満足度に影響を与えているであることが推察された．これら踏まえ，気候変動が日々の天気のよさに与える影響を予測した．本研究では天気のよさとして，降水量が0.5mm以上の日数，雲量が9以上となる日数を考えた．本研究では文部科学省リスク情報創生プログラムのもとで作成された，地球温暖化施策決定に資する気候再現・予測実験データベース(d4PDF) を利用し，現在と将来の変化を予測した．解析の結果，冬季における満足度の上昇と，初夏における低下が示唆された．

DOI： 10.11520/jshwr.29.0_61

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語  

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語  

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）   出版者・発行元：土木学会  

CiNii Books

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 1489-1494

記述言語：日本語   出版者・発行元：水文・水資源学会  

中山間地域は，多様な食料の供給，生物多様性の保全，就業機会の提供，防災を含む公益的効果の発揮等の多面的な機能を有しており，近年では国民の価値観の多様化を背景として，中山間地域の価値が再認識されている．しかしながら，中山間地域は自然的，経済・社会的な諸条件の下，少子高齢化，人口減少が進行し，地域としての衰退が顕著となってきている．これらの問題に対し，農学，社会学などの分野が中心となり中山間地域を対象とした研究が進んでいるが，河川，特に治水・水害分野においては，単発的な水害調査を除き，中山間地域を対象にした研究は皆無に等しい．本研究グループでは，森林水文学，農業工学および河川工学分野の若手研究者による議論を重ね，中山間地域の水害に焦点を当て，分野の枠組みを越えた治水計画の在り方について検討することを目的とし，2013年度に3回，2014年度に2回の勉強会を開催した．勉強会では，「水文学として中山間地域をどのように捉えるか」を大テーマとし，流域における中山間地域の役割および中山間地域と都市との関わり等について議論した．次に，水害常襲地がどのような場所に存在しているのか，その地形的特徴について，既往の研究例をもとに，メンバー間で知見を共有した．この結果，中山間地域と水害常襲地には深い関連があることが確認された．つづいて，「水害常襲地は困っているのか？」というテーマを題材に議論を行った．この議論から，中山間地域の社会的な変化を議論する上で適切な時間的解像度を検討すべきである，という課題が抽出された．以上の勉強会における議論を踏まえ，本研究グループでは，「大水害が中山間地域の持続可能性に与える影響」を明らかにするための研究に着手することとした．対象地は，2009年に大水害に見舞われた兵庫県佐用町とする．具体的には，まず現地調査を行い，大水害直後とそれから5年が経過した現在の状況の比較を行う．大水害直後のデータについては，すでに筆者らが現地での被害調査を実施し，当該地域での被害データおよび各種社会・経済データの収集を行っている．中山間地域の持続可能性に影響を与える要因には，農林業の衰退や雇用環境の悪化といった長期的な変化が指摘されているが，水害という短期的なイベントも長期的な社会変化のトレンドに影響を与えているはずであり，筆者らはこの部分の評価を行う予定である．

DOI： 10.11520/jshwr.27.0_100050

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Japan Society of Civil Engineers  

In Japan, safety degree against flood is said to have increased by river improvement. However, frequently flooded areas still exist. This means that frequently flooded areas has some characteristics which prevent river improvement. Therefore it is important to clarify the distribution and characteristics of frequently flooded areas for thinking about future river improvement plans.<br>In this research, we clarified the distribution of frequently flooded areas in Japan, using flooded area maps. As a result, it is clarified that most frequently flooded areas exist in narrow valley plains, and the reason why such areas are still flooded is difficulty of embankment.

DOI： 10.2208/jscejhe.70.I_1489

その他リンク： https://jlc.jst.go.jp/DN/JLC/20010508686?from=CiNii

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：ELSEVIER SCIENCE BV  

To address many of the problems faced in hydrological engineering planning, design, and management, a detailed knowledge of flood event characteristics, such as flood peak, volume, and duration is required. Flood frequency analysis often focuses on flood peak values and provides a limited assessment of flood events. To develop effective flood management and mitigation policies, estimation of the scale of potential disasters, incorporating the effects of social factors and climate conditions, is required along with quantitative measures of flood frequency. The Japanese flood risk index, the flood disaster occurrence probability (FDOP), was established based on both natural and social factors. It represents the expectation of damage in the case of a single flood occurrence, which is estimated by integrating a physical-based approach as a Total Runoff Integrating Pathways (TRIP) model with Gumbel distribution metrics. The resulting equations are used to predict potential flood damage based on gridded Japanese data for independent variables. This approach is novel in that it targets floods based on units of events instead of a long-term trend. Moreover, the FDOP can express relative potential flood risk while considering flood damage. The significance of the present study is that both the hazard parameters (which contribute directly to flood occurrence) and vulnerability parameters (which reflect conditions of the region where the flood occurred), including residential and social characteristics, were shown quantitatively to affect flood damage. This study examined the probability of flood disaster occurrence using the TRIP model for Japan (J-TRIP), a river routing scheme that provides a digital river network covering Japan. The analysis was based on floods from 1976 to 2004 associated with flood inundation and sediment disasters. Based on these results, we estimated the probability of flood damage officially reported for the whole region of Japan at a grid interval of 0.1 degrees. The relationship between the magnitude of the rain hazard expressed as the probability of exceedance and the probability of flood damage officially reported was expressed as an exponential function by equalizing the whole region of Japan based on excess probability. Moreover, the probabilities of flood damage occurrence according to social factors and changes in climate conditions were also examined. The probability of flood damage occurrence is high, especially in regions of high population density. The results

DOI： 10.1016/j.ijdrr.2012.11.003

Web of Science

Scopus

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 432-446

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 115-126

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Fuji Technology Press  

This research focuses on dam reservoir operation effective in flood mitigation and water resource reservation on a seasonal scale. Based on the relationship between discharge characteristics in the upper watershed of Chao Phraya River and flood occurrences in the lower watershed, it was clarified that the dam reservoir operation most effective in the rainy season was determining the lowest reservoir volume in August for the Sirikit Dam reservoir and in July for the Bhumibol Dam reservoir, and storing water until November. Furthermore, by the probability evaluation on the free reservoir capacities of both dams estimated from the predetermined lowest reservoir volume and inflow volume in both dams, the dam reservoir operation considering the importance of flood mitigation and water resource reservation on a seasonal scale can be achieved.

DOI： 10.20965/jdr.2013.p0432

Web of Science

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

J-GLOBAL

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： I_1453-I_1458

記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本水環境学会  

2011年8月から12月にかけて，タイ王国を南北に流れるチャオプラヤ川の流域で大規模な洪水が発生した。この洪水で，約150 億m<SUP>3</SUP>の水が氾濫し，関東平野とほぼ同じ面積の農地が浸水被害を受けたとされている。著者らは11月と12月にチャイナートからアユタヤ，そしてバンコクにかけて，氾濫流の流下に着目して面的な水質変動と時間的な水質変動を把握することを目的として水質調査を行った。その結果，氾濫流が南下しアユタヤを過ぎるとアユタヤの北側より複数の分析項目で高い値を示す地点の存在が確認され，サンプル採取数日前に浸水が始まったバンコクの浸水区域においてファーストフラッシュの影響を受けていたことや，アユタヤ周辺で11月の浸水時にはチャオプラヤ川へのし尿排水の流入の可能性が示唆されたが12月には水がひいてし尿排水の流入が止まったことが示唆された。

DOI： 10.2965/jswe.35.187

記述言語：英語   出版者・発行元：THE JAPAN SOCIETY OF HYDROLOGY AND WATER RESOURCES  

A massive flood, the maximum ever recorded in Thailand, struck the Chao Phraya River in 2011. The total rainfall during the 2011 rainy season was 1,439 mm, which was 143% of the average rainy season rainfall during the period 1982–2002. Although the gigantic Bhumipol and Sirikit dams stored approximately 10 billion m³ by early October, the total flood volume was estimated to be 15 billion m³. This flood caused tremendous damage, including 813 dead nationwide, seven industrial estates, and 804 companies with inundation damage, and total losses estimated at 1.36 trillion baht (approximately 3.5 trillion yen).<br> The Chao Phraya River watershed has experienced many floods in the past, and floods on the same scale as the 2011 flood are expected to occur in the future. Therefore, to prepare of the next flood disaster, it is essential to understand the characteristics of the 2011 Chao Phraya River Flood. This paper proposes countermeasures for preventing major flood damage in the future.<br>

DOI： 10.3178/hrl.6.41

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   出版者・発行元：水文・水資源学会  

2011年5月から10月にかけての降雨の影響により，タイ国Chao Phrayaチャオプラヤ川において大規模な洪水が発生した．これにより死者・行方不明者816名，被害および損失額は約1.兆425兆3600億バーツBaht（約3.75兆円）と甚大な被害が発生した1)．今回の洪水では，多くの市民が自宅や職場の浸水によって被災した．市民がいかなる水害対応を行ったのか，また今回の水害をどのように認識しているのかを明らかにすることは，今後の防災計画，治水計画を考える上で必須である．筆者らは，2011年11月4日から同9日にかけて現地調査を実施し，市民の水害対応及び水害認識に関するヒアリングを行った．   調査は，被害が甚大であったChao Phraya川中流部に位置するChainatから下流部Bangkokのエリアを対象とし， 142名から回答を得た．   被験者のうちほぼ半数が自宅の浸水被害を受けており．その浸水深は「1m未満」が35%を占め，1階部分の天井高に当たる3m未満は全体の82%と．殆どの家屋が2階部分の浸水を免れている．「避難した」と回答したのは42%と半数にも満たない理由は，2階部分の浸水を免れた点が大きいと考えられる．   市民の水害対応としては「土嚢積み」が最も多く，次いで「家具のリフトアップ」を行ったという回答が多かった．リフトアップは 2階部分に浸水が及ばなかったため，有効な水害対応であったと言える．   既往洪水のうち被験者の半数以上が1995年洪水を記憶していたが．それ以外については，10名以下の回答数で，発生年もばらばらであり，既往洪水への認識に大きなばらつきがあることが分かった．   「今回の水害の一番の原因は何と考えるか？」という質問に対して，最も多かった回答は「森林伐採」であり，続いて「ダム操作の失敗」，「流域管理の失敗」と人為的な原因を挙げる回答が多かったが，台風，大量の降雨，それによる洪水流など，自然的要因とする回答もほぼ同数程度存在することが分かった．

DOI： 10.11520/jshwr.25.0.72.0

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： I_685-I_690

掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

The transport of the sediment, carried in suspension by water, is central to hydrology and the ecological functioning of river floodplains and deltas. River discharge estimation is useful for demonstrating this information. In this study, we extracted MODIS reflectance values from a pixel near the river mouth after carrying out the simple atmospheric correction method, then applied single regression analysis to reflectance values and the in situ discharge of Monobe River in Kochi prefecture, Japan. MODIS images and in situ data were taken from January through December, 2004. As a result, Monobe River, robustly positive relationships between the discharges observed in situ and remotely sensed MODIS reflectance data in the region of river mouth were found throughout the year. In addition, we estimated the monthly discharge from the MODIS reflectance with the regression formula. As a result, in situ average discharge was well estimated. In the near future, we will apply the proposed method to Mun river in Thai land.

Scopus

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語

総ページ数：249   記述言語：英語 著書種別：学術書

総ページ数：xxii, 726p, 図版 [4] p   記述言語：日本語

CiNii Books

総ページ数：vi, 195p   記述言語：日本語

CiNii Books

担当ページ：000   記述言語：日本語 著書種別：事典・辞書

担当ページ：109-120   記述言語：日本語 著書種別：一般書・啓蒙書

担当ページ：16-17, 42-43, 70-71   記述言語：日本語

担当ページ：31-39   記述言語：英語

総ページ数：vi, 207p   記述言語：日本語

CiNii Books

担当ページ：1-112   記述言語：日本語

J-GLOBAL

記述言語：日本語   出版者・発行元：水文・水資源学会  

近年，欧米を中心として人間社会と水循環の相互関係を扱う研究が盛んに行われるようになってきており，特に2010年代に入りSivaparanらを中心に「社会水文学」（socio-hydrology）が提案されて以降，人間活動と水循環の相互関係を中心課題として扱う研究・学問分野が体系化されつつある．これらの一連の関連研究は日本の水循環や水資源管理を考える上でも極めて有益と考えられる．2018年度研究グループ助成を受けた著者らの活動では，社会水文学に関する研究の世界的動向を整理するとともに，そこから日本での社会水文学研究の推進の可能性について調査を行ってきた．その結果，日本では特に戦後から高度成長期にかけて水文の自然的側面だけでなく，社会的現象に焦点を当てた研究が数多く存在し，それらの成果と蓄積は現在の世界的な社会水文学の動向においても極めて価値が高いことが明らかとなってきた．そこで2019年度の研究グループ活動では，これまでの我が国での水文・水資源分野の蓄積を踏まえて，我が国への社会水文学のフレームワークの適用に向けた具体的な研究手法を検討することを目的とした．

DOI： 10.11520/jshwr.34.0_146

記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 廃棄物資源循環学会  

広域災害や複合災禍に伴い，災害全体像の把握が困難となり，住家被害の把握に時間を要し，初動期の災害廃棄物量の把握が困難となりうる。本研究では，災害初動時に国土交通省国土地理院によりデータ提供される浸水推定図を用いて，発災後1日以内に災害廃棄物量を把握することが可能となる手法を開発した。本手法を用いて，2020年7月豪雨災害では発災後1日余りで災害廃棄物量の把握が可能となった。

DOI： 10.14912/jsmcwm.31.0_105

CiNii Books

その他リンク： https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-18K13836/

記述言語：日本語  

CiNii Books

記述言語：日本語   出版者・発行元：水文・水資源学会  

近年，欧米を中心として人間社会と水循環の相互関係を扱う研究が盛んに行われるようになってきており，特に2010年代に入りSivaparanらを中心に「社会水文学」（socio-hydrology）が提案されて以降，人間活動と水循環の相互関係を中心課題として扱う研究・学問分野が体系化されつつある．本発表では、このような背景を踏まえて，水文・水資源学会内に設置された研究グループ「社会水文学の我が国での推進に向けた可能性研究」の2018年度の取り組みについて報告するものである．

DOI： 10.11520/jshwr.32.0_54

J-GLOBAL

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記述言語：日本語   出版者・発行元：水文・水資源学会  

西洋文明の近代化とその世界への波及とともに，人々の生活や経済活動は自然環境へ多大な影響を与えるようになった．いまやその活動は，地球全体の気象・水循環システムへまで影響を及ぼすほどに拡大・膨張を続けている．洪水・渇水の激化，淡水の塩水化，上下流での水争い，森林減少や降水パターンの変化に伴う流出量の変化といった水に関する課題群は世界各国で報告されている．日本においても，水資源管理の急激な近代化とともに水資源は近代インフラシステムの一部として管理・利用されるようになり，上に挙げたような課題が各地で観察されている．持続可能な水管理を検討するためには，以上のような人間社会が水循環へ与えるもしくは与えてきた影響を，長期的且つ人間社会と水循環の相互的な関係の中で理解する必要がある．



近年，欧米を中心として人間社会と水循環の相互関係を扱う研究が盛んに行われるようになってきており，特に2010年代に入りSivaparanらを中心に「社会水文学」（socio-hydrology）が提案されて以降，人間活動と水循環の相互関係を中心課題として扱う研究・学問分野が体系化されつつある．これらの一連の研究は日本の水循環や水資源管理を考える上でも極めて有益と考えられる．一方でアジアモンスーン域に位置し，過去1世紀で急激な近代化を果たした日本において，社会水文に関する事象は欧米諸国で観察されているそれとは異なると考えられ，既往研究で指摘された欧米各国での現象やその観察によって構築された理論やモデルが日本へどの程度適用・応用可能か検証が必要である．



そこで本発表では，社会水文学に関する研究の世界的動向を俯瞰するとともに，日本での社会水文学研究の展開の可能性について考察する．社会水文学については，Pande and Si-vapalan (2016)等の総論が既出であることから，詳細はこれらの論文に譲ることとし，本発表では具体的な社会水文学の研究事例を紹介しつつ，その学問体系を概説し，日本でのこれまでの社会的視点から実施された水文学研究を踏まえたうえで，日本における社会水文学研究の展開の可能性と課題について考察する．

DOI： 10.11520/jshwr.32.0_88

記述言語：日本語   掲載種別：速報，短報，研究ノート等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   出版者・発行元：水文・水資源学会  

中山間地域は日本の国土の約7割を占め，我が国における水循環を大きく決定づける要素といえる．しかし少子高齢化や地域の過疎化，農産物や木材の価格低迷の影響を受けて耕作放棄地の増大や森林管理の粗放化が進み，気候変動による豪雨の頻発化やこれらに起因する水害リスクの増大が中山間地域の持続可能性に大きく影響を与えていると考えられる．<br><br> 本研究グループは，河川工学，農業土木学，森林水文学，農業経済学等の分野の若手研究者により構成され，中山間地域における治水対策の在り方や水文学的観点から見た課題について検討することを目的に設立された．本研究グループはこれまでに，2009年に水害が発生した兵庫県佐用町を対象として旧町単位の追跡調査を実施し，水害が地域社会へ与える長期的な影響を明らかにしようと取り組んできた．<br><br> 今年度は，1）これらの成果を地元へフィードバックし関係者を通じて議論をさらに深め，2）これまでの知見を基に対象を拡張し，全国の水害常襲地に向けて展開するためのプレ調査を実施した．さらに，3）中山間地域における水害リスクや持続的な農山村の在り方を学際的に検討する上で欠かせない，ため池のもつ役割の重要性に着目し，その多面的評価指標の開発や持続的な維持管理方策の提言へ向けた研究に着手した．<br><br> 特に3点目に関しては，これまでに得られた知見を発展させた新たな学際的研究テーマに取り組みはじめ，外部研究資金助成へ申請をして採択されたことは，本研究グループ活動の大きな成果であるといえる．今後は，ため池の評価に関してすでに扱われている要素・手法を精査し，新たに追加する社会的要素などの項目を検討した上で，ため池基本諸元，水文情報，社会的要素，維持管理に関する情報等を収集し，物理的要素や生態環境的要素について計測・調査を実施する予定である．

DOI： 10.11520/jshwr.31.0_52

記述言語：日本語   掲載種別：速報，短報，研究ノート等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究発表ペーパー・要旨（全国大会，その他学術会議）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究発表ペーパー・要旨（全国大会，その他学術会議）   出版者・発行元：土木学会  

CiNii Books

記述言語：日本語   掲載種別：速報，短報，研究ノート等（学術雑誌）   出版者・発行元：応用生態工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：水文・水資源学会  

気候変動による自然環境の変化のみならず人口減少などの社会経済の変化が大きい中山間地域においては，分野融合や行政及び地域住民との協働の上に成り立つ研究が重要である．このような考えから，工学，農学の諸分野を専門とする研究者による研究グループを立ち上げ，水循環をはじめとする環境，防災に関する課題を中心に，日本の中山間地域を取り巻く多様な課題に広く関心を持つと共に，それらに関する行政や地域住民の方々の意見を踏まえた研究を実施してきた．具体的には,1）水害の長期的な影響に関する調査，2）水害常襲地域における土地利用の変化に関する調査，3）ため池に関するワークショップの3点に取り組んだ．本活動の主な狙いは，この活動により研究を大きく進展させることというよりも，関連する学術分野の研究者や行政，民間の関係者とのネットワークを広げることで達成できることは何かという点について検討することであった． 未だ具体的な研究計画としては不十分な面も残るものの，今後の活動の核となるべきキーワードを得られたことは大きな成果であった．なお．従来からの活動成果をまとめ，調査報告原稿を本学会誌に投稿する段階まで至ったことは特筆できる成果であろうと考えている．

DOI： 10.11520/jshwr.30.0_33

記述言語：日本語   掲載種別：機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等  

記述言語：英語   掲載種別：研究発表ペーパー・要旨（全国大会，その他学術会議）  

記述言語：日本語   掲載種別：速報，短報，研究ノート等（学術雑誌）   出版者・発行元：土木学会  

CiNii Books

記述言語：日本語   掲載種別：速報，短報，研究ノート等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   出版者・発行元：水文・水資源学会  

豪雨災害が中山間地に与える長期的な影響について理解することは，中山間地域の持続可能性や国土管理のあり方を考慮する上で極めて重要である．本研究では2009年8月に発生した台風9号により兵庫県佐用町で発生した豪雨災害に関する長期的な影響を調査した．本邦において毎年のように発生する豪雨災害への適切な対策を考えるためには，災害が社会にもたらす影響を正確に把握することが不可欠である．豪雨災害の影響としては，人命や資産が洪水や土砂により受ける短期的な影響と，その短期的な被害が災害後も継続的に地域社会へ変化を及ぼす長期的な影響の2つが考えられる．前者に関しては，災害直後は社会的な関心も高いことから，様々な専門家により複数の視点から調査が行われている．一方，後者に関しては，具体的な影響が明確ではなく測定することが難しいことや，時間の経過とともに被災地外から被災地への関心が薄れることもあり，必ずしも十分な調査が行われているとは言えない．中山間地域では少子高齢化，産業の衰退，耕作放棄地の増加等，急速な社会変化が進行しており，これらの変化を踏まえた上で今後の流域管理，治水事業のあり方を模索する必要があるだろう．今回の調査結果から，同一町村内においても長期的な影響の表れ方が地域により異なること，またそれらの地域差には従来から進む過疎化の進行度合いが関連していることが示唆された．今回のヒアリング調査からは，同じ町内でも被害の傾向やその影響は地域により大きく異なるという印象を強く受けた．被害の影響を考慮する際には，町という単位では必ずしも十分に傾向が把握できないことが想定される．中山間地域の今後のあり方を考える上では，その地域の状況をできるだけ適切に地域外の人に伝えることが重要である．しかし、被害の局所化は、被害認識の共有や発信の妨げとなるだろう．近年市町村合併による行政機能の縮小が，こうした傾向に拍車をかける可能性もある．住民参加によるネットワークを用いて災害の情報を共有・発信することは，災害に関する研究が今後取り組むべき重要なテーマの一つであろう.

DOI： 10.11520/jshwr.30.0_20

記述言語：日本語   掲載種別：速報，短報，研究ノート等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本環境共生学会本部事務局  

CiNii Books

記述言語：英語   出版者・発行元：COPERNICUS GESELLSCHAFT MBH  

The assessment of flood risk is important for policymakers to evaluate damage and for disaster preparation. Large population densities and high property concentration make cities more vulnerable to floods and having higher absolute damage per year. A number of major cities in the world suffer from flood inundation damage every year. In Japan, approximately USD 1 billion in damage occurs annually due to pluvial floods only. The amount of damage was typically large in large cities, but regions with lower population density tended to have more damage per capita. Our statistical approach gives the probability of damage following every daily rainfall event and thereby the annual damage as a function of rainfall, population density, topographical slope and gross domestic product. Our results for Japan show reasonable agreement with area-averaged annual damage for the period 1993-2009. We report a damage occurrence probability function and a damage cost function for pluvial flood damage, which makes this method flexible for use in future scenarios and also capable of being expanded to different regions.

DOI： 10.5194/nhess-16-1063-2016

Web of Science

記述言語：日本語   掲載種別：研究発表ペーパー・要旨（全国大会，その他学術会議）  

記述言語：日本語   掲載種別：速報，短報，研究ノート等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   出版者・発行元：水文・水資源学会  

中山間地域は，多様な食料の供給，生物多様性の保全，就業機会の提供，防災を含む公益的効果の発揮等の多面的な機能を有しており，近年では国民の価値観の多様化を背景として，中山間地域の価値が再認識されている．しかしながら，中山間地域は自然的，経済・社会的な諸条件の下，少子高齢化，人口減少が進行し，地域としての衰退が顕著となってきており，このまま継続すると，地域としての存在そのものが危機に瀕するとの指摘もある．このような背景から，本研究グループは，森林水文学，農業工学および河川工学分野の若手研究者による議論を重ね，中山間地域の水害に焦点を当て，分野の枠組みを越えた治水計画の在り方について検討することを目的とし設立された．これまでの活動としては，2013年度に3回，2014年度に7回の勉強会と，2009年に大水害が発生した兵庫県佐用町を対象に現地ヒアリングを実施した．2014年度後半からは「大水害が中山間地域の持続可能性に与える影響」をテーマに研究活動を開始している．

DOI： 10.11520/jshwr.28.0_100134

記述言語：日本語   掲載種別：機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等  

記述言語：日本語   掲載種別：研究発表ペーパー・要旨（全国大会，その他学術会議）  

記述言語：日本語   掲載種別：速報，短報，研究ノート等（学術雑誌）   出版者・発行元：Japan Society of Civil Engineers  

In Japan, safety degree against flood is said to have increased by river improvement. However, frequently flooded areas still exist. This means that frequently flooded areas has some characteristics which prevent river improvement. Therefore it is important to clarify the distribution and characteristics of frequently flooded areas for thinking about future river improvement plans.<br>In this research, we clarified the distribution of frequently flooded areas in Japan, using flooded area maps. As a result, it is clarified that most frequently flooded areas exist in narrow valley plains, and the reason why such areas are still flooded is difficulty of embankment.

DOI： 10.2208/jscejhe.70.I_1489

その他リンク： https://jlc.jst.go.jp/DN/JLC/20010508686?from=CiNii

記述言語：日本語   出版者・発行元：土木学会  

CiNii Books

J-GLOBAL

記述言語：英語   出版者・発行元：Elsevier Ltd  

To address many of the problems faced in hydrological engineering planning, design, and management, a detailed knowledge of flood event characteristics, such as flood peak, volume, and duration is required. Flood frequency analysis often focuses on flood peak values and provides a limited assessment of flood events. To develop effective flood management and mitigation policies, estimation of the scale of potential disasters, incorporating the effects of social factors and climate conditions, is required along with quantitative measures of flood frequency. The Japanese flood risk index, the flood disaster occurrence probability (FDOP), was established based on both natural and social factors. It represents the expectation of damage in the case of a single flood occurrence, which is estimated by integrating a physical-based approach as a Total Runoff Integrating Pathways (TRIP) model with Gumbel distribution metrics. The resulting equations are used to predict potential flood damage based on gridded Japanese data for independent variables. This approach is novel in that it targets floods based on units of events instead of a long-term trend. Moreover, the FDOP can express relative potential flood risk while considering flood damage. The significance of the present study is that both the hazard parameters (which contribute directly to flood occurrence) and vulnerability parameters (which reflect conditions of the region where the flood occurred), including residential and social characteristics, were shown quantitatively to affect flood damage. This study examined the probability of flood disaster occurrence using the TRIP model for Japan (J-TRIP), a river routing scheme that provides a digital river network covering Japan. The analysis was based on floods from 1976 to 2004 associated with flood inundation and sediment disasters. Based on these results, we estimated the probability of flood damage officially reported for the whole region of Japan at a grid interval of 0.1 degrees. The relationship between the magnitude of the rain hazard expressed as the probability of exceedance and the probability of flood damage officially reported was expressed as an exponential function by equalizing the whole region of Japan based on excess probability. Moreover, the probabilities of flood damage occurrence according to social factors and changes in climate conditions were also examined. The probability of flood damage occurrence is high, especially in regions of high population density. The results also showed the effect of the dam maintenance ratio on extreme flooding and flood damage frequency. The probability of flood damage occurrence was expected to increase during extreme weather events at the end of this century. These findings provide a sound foundation for use in catchment water resources management. © 2012 Elsevier Ltd.

DOI： 10.1016/j.ijdrr.2012.11.003

Web of Science

Scopus

記述言語：英語   掲載種別：速報，短報，研究ノート等（学術雑誌）   出版者・発行元：Fuji Technology Press  

This research focuses on dam reservoir operation effective in flood mitigation and water resource reservation on a seasonal scale. Based on the relationship between discharge characteristics in the upper watershed of Chao Phraya River and flood occurrences in the lower watershed, it was clarified that the dam reservoir operation most effective in the rainy season was determining the lowest reservoir volume in August for the Sirikit Dam reservoir and in July for the Bhumibol Dam reservoir, and storing water until November. Furthermore, by the probability evaluation on the free reservoir capacities of both dams estimated from the predetermined lowest reservoir volume and inflow volume in both dams, the dam reservoir operation considering the importance of flood mitigation and water resource reservation on a seasonal scale can be achieved.

DOI： 10.20965/jdr.2013.p0432

Scopus

記述言語：日本語   掲載種別：速報，短報，研究ノート等（学術雑誌）  

J-GLOBAL

記述言語：日本語   出版者・発行元：水文・水資源学会  

CiNii Books

J-GLOBAL

J-GLOBAL

記述言語：日本語   掲載種別：速報，短報，研究ノート等（学術雑誌）  

J-GLOBAL

J-GLOBAL

記述言語：日本語   掲載種別：速報，短報，研究ノート等（学術雑誌）  

開催年月日： 2018年12月

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

国名：アメリカ合衆国  

開催年月日： 2018年7月

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

国名：フランス共和国  

開催年月日： 2018年3月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

国名：日本国  

開催年月日： 2018年3月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

国名：日本国  

開催年月日： 2017年5月

記述言語：英語   会議種別：ポスター発表  

国名：日本国  

開催年月日： 2017年5月

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（招待・特別）  

国名：日本国  

開催年月日： 2017年3月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

国名：日本国  

開催年月日： 2017年3月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

国名：日本国  

開催年月日： 2017年3月

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

国名：日本国  

開催年月日： 2016年11月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

国名：日本国  

開催年月日： 2016年10月

記述言語：英語   会議種別：ポスター発表  

国名：日本国  

開催年月日： 2016年9月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

国名：日本国  

開催年月日： 2016年5月

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

国名：日本国  

開催年月日： 2016年5月

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

国名：アメリカ合衆国  

開催年月日： 2016年3月

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

国名：日本国  

開催年月日： 2016年3月

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

国名：日本国  

開催年月日： 2015年12月

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

国名：日本国  

開催年月日： 2015年12月

記述言語：英語   会議種別：ポスター発表  

国名：アメリカ合衆国  

開催年月日： 2015年12月

記述言語：日本語   会議種別：ポスター発表  

国名：日本国  

開催年月日： 2015年9月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

国名：日本国  

開催年月日： 2015年8月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（招待・特別）  

国名：日本国  

開催年月日： 2015年6月

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

国名：グレートブリテン・北アイルランド連合王国(英国)  

開催年月日： 2015年5月

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

国名：日本国  

開催年月日： 2014年11月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

国名：日本国  

開催年月日： 2014年5月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

国名：日本国  

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：日本語   会議種別：ポスター発表  

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（招待・特別）  

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：英語   会議種別：ポスター発表  

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：英語   会議種別：ポスター発表  

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（招待・特別）  

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

記述言語：英語   会議種別：ポスター発表