所属
大学院教育発達科学研究科 教育科学専攻 相関教育科学 教授
教養教育院 統括部 兼任教員
教養教育院 統括部 兼任教員
大学院担当
大学院教育発達科学研究科
学部担当
教育学部
職名
教授
連絡先
イトウ アキヒロ
伊藤 彰浩
ITOH, Akihiro
学位 2
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博士(教育学) （ 名古屋大学 ）
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教育学修士 （ 名古屋大学 ）
研究キーワード 1
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高等教育、政策、高等教育史、教育社会学、高等教育論
研究分野 4
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その他 / その他 / 高等教育政策
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その他 / その他 / 高等教育史
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その他 / その他 / 教育社会学
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人文・社会 / 社会学 / 歴史社会学
現在の研究課題とSDGs 4
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戦時期および戦後占領期における私立大学の経営行動
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近代日本高等教育システムに関する歴史社会学的研究
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戦後高等教育政策の展開
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近代日本における私立大学の有する人的ネットワークに関する実証的研究
学歴 1
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名古屋大学 教育学研究科 教育学
- 1986年
国名： 日本国
所属学協会 2
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日本教育社会学会
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日本高等教育学会
委員歴 3
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日本高等教育学会 研究紀要編集委員会委員長
2021年6月 - 現在
団体区分：学協会
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日本高等教育学会 理事
2020年4月 - 現在
団体区分：学協会
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日本教育社会学会 理事
2000年4月 - 現在
団体区分：学協会
論文 17
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高度成長期と技術者養成教育－高等教育機関をめぐって
伊藤彰浩
日本労働研究雑誌 ( 634 ) 頁： 40-51 2013年5月
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戦争と私立大学─戦時期・戦後改革期の私大財政を中心に
伊藤彰浩
大学論集 44 巻 頁： 97-113 2013年3月
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戦時期と進学熱ー高等教育をめぐって
伊藤彰浩
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要（教育科学） ５６ 巻 ( ２ ) 頁： 79-96 2010年3月
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戦時期私立大学の経営と財務ー『苦難の日』だったのか？
伊藤彰浩
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要（教育科学） 55巻 巻 ( 2号 ) 頁： 47-66 2009年3月
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高等教育拡大過程における『宮』と『私』-両大戦間期における設置形態問題 招待有り
伊藤彰浩
教育社会学研究 ( 52 ) 頁： 36-54 1993年
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*"Development of Historical Studies of Japanese HigherEducaiton, 招待有り
Akihito Itoh
Higher Education Research in Japan, Vol.4 Vol.4 巻 頁： 51-75 2007年1月
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近代日本の高等教育の歴史研究の展開 招待有り
伊藤彰浩
『大学論集』 36 巻 頁： 149ー168 2006年
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戦後高等教育拡大と国会『請願』－1947～1967－
伊藤彰浩
『名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要（教育科学）』 52 巻 ( 1 ) 頁： 1-16 2005年
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*Higher Education Reform in Perspective: The Japanese Experience 招待有り
Akihito Itoh
Higher Education 43 巻 ( 1 ) 頁： 7-25 2002年
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Japan's Period of Rapid Economic Growth and Science and Technology Education: The Role of Higher Education Institutions 招待有り
Akihiro Itoh
Japan Labor Review 11 巻 ( 3 ) 頁： 35-57 2014年
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大学評価と政府-アメリカ高等教育の経験
伊藤彰浩
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要(教育科学） 47 巻 ( 1 ) 頁： 31-44 2000年
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*大正期『高等教育機関拡張計画』をめぐる政治過程 査読有り
伊藤彰浩
教育社会学研究 ( 41 ) 頁： 110-124 1986年
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"教育の歴史社会学"研究の現段階-主要文献(1990-1995年)の解題 招待有り
伊藤彰浩
教育社会学研究 ( 57集 ) 頁： 41-54 1995年
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高等教育史研究の回顧と展望 招待有り
伊藤彰浩
大学論集 ( 22 ) 頁： 141-161 1993年
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戦時期日本における『人的資源』政策-戦時動員と高等教育をめぐる政治過程
伊藤彰浩
大学論集 ( 18 ) 頁： 127-148 1989年
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戦間期アメリカにおける州立高等教育システムと研究大学（その１）
伊藤彰浩
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要(教育科学） 63 巻 ( ２ ) 頁： 19−33 2017年3月
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戦時期の政府・大学関係ー私立大学における政策対応の諸相
伊藤彰浩
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要 64 巻 ( 1 ) 頁： 33−47 2017年
書籍等出版物 11
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戦時期日本の私立大学 成長と苦難
伊藤彰浩（ 担当： 単著）
名古屋大学出版会 2021年4月 （ ISBN:978-4-8158-1024-5 ）
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*戦間期日本の高等教育
伊藤彰浩（ 担当： 単著）
玉川大学出版部 1999年
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大学大衆化への過程ー戦後日本における量的拡大と学生層の変容
伊藤彰浩（ 担当： 単著）
広田他編『大衆化する大学』(シリーズ大学２）岩波書店 2013年4月
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*高等教育機関拡充と新中間層形成
伊藤彰浩（ 担当： 単著）
日本近現代史3(共著、岩波書店） 1993年
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帝国大学の大学教授市場
伊藤彰浩（ 担当： 共著）
山野井敦徳編著『日本の大学教授市場』玉川大学出版部 2007年
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大卒者の就職・採用のメカニズム－日本的移行過程の形成と変容－
（ 担当： 共著）
寺田編『キャリア形成・就職メカニズムの国際比較』晃洋書房 2004年5月
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社会のなかの学校とその改革
伊藤彰浩（ 担当： 共著）
今津・馬越・早川編『新しい教育の原理』名古屋大学出版会 2005年3月
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大学審議会答申と高等教育政策
高等教育と政策評価(共著、玉川大学出版部） 2000年
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教育原理を組み直すー変革の時代をこえて
松下晴彦、伊藤彰浩、服部美奈（ 担当： 共編者(共編著者)）
名古屋大学出版会 2021年10月
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教育と学びの原理
早川操、伊藤彰浩編著（ 担当： 共著）
名古屋大学出版会 2015年7月
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高等教育の社会学
ガンポート著、伊藤彰浩・橋本鉱市・阿曽沼明裕監訳（ 担当： 共著）
玉川大学出版部 2015年6月
講演・口頭発表等 9
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戦争と私立大学―戦中・戦後改革期の私大財務を中心に―
伊藤彰浩
日本高等教育学会第15回大会
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戦時期・戦後初期の私立大学 ―“戦時バブル”とその後―
伊藤彰浩
日本教育社会学会第63回プログラム
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高等教育機関授業料の戦前と戦後 分布と変動
伊藤彰浩
日本高等教育学会第13回大会
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戦時期私立大学と政府ー「苦難」の時代だったのか？ー、日本教育社会学会、2008年9月19日、上越教育大学
伊藤彰浩
日本教育社会学会第60回大会
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「高等遊民」のゆくえ－学生・就職・公共性
伊藤彰浩
「国民文化を再考する－帝国日本における日常と公共性」プレ・シンポジウム
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戦後高等教育拡大と国会「請願」－1947～1968－
伊藤彰浩
日本教育社会学会第５４回大会
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戦間期日本の高等教育"縮小"政策
伊藤彰浩
高等教育計画・財政研究会
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戦時期日本における高等教育進学 －私立大学を中心に－
伊藤彰浩
日本教育社会学会第61回
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忘れられた私立大学団体：戦間期〜戦後初期の私立大学と全国私立大学連合会
伊藤彰浩
日本高等教育学会第22回大会 2019年6月8日 日本高等教育学会
共同研究・競争的資金等の研究課題 1
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戦時期日本における私立大学と高等教育政策に関する実証的研究
2006年
科研費 4
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戦前期から戦後初期における私立大学の有する人的ネットワークに関する実証的研究
研究課題/研究課題番号：22K02349 2022年4月 - 2026年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(C)
伊藤 彰浩
担当区分：研究代表者
配分額：3640000円 （ 直接経費：2800000円 、 間接経費：840000円 ）
本研究の目的は、明治中期から第二次大戦後初期にいたる間の、私立大学がもつ人的ネットワークの実態を、当該時期の大学ガバナンスに関わる会議体のメンバーおよび同窓会役員の属性分析によって明らかにしていくことである。 分析は1945年の第二次世界大戦敗戦時に大学としての法的地位をもっていた27の私立大学を対象として、明治期中期から昭和戦後期まで5時点についておこなう。
本年度においては、対象とする各私立大学における理事会・評議会等の主要なガバナンス会議体のメンバーを、明治中期から第二次大戦後までの4時点(具体的には、明治期中期、大正期初期、昭和期初期、昭和期中期である）について調査をおこない、それらをまとめることによって、データベースを作成している。とともに、それらガバナンス会議体メンバーの属性を、やはりそれらの4時点について調査している。
ガバナンス会議体メンバーの属性については主に人事興信録等や早稲田大学や関西学院等について出版されている大学関係者の名簿・人名録などから得ている。すでに対象となる大学のほぼ4割程度について、設定した上述の4時点における主要ガバナンス会議体メンバーについての情報を入力を開始している。具体的には年齢・出身地・学歴・族籍・職業・家族親族の状況などである。
ただし、そうした情報についての冊子等がほとんどみられない大学もあり、それら情報未入手の大学については、今後も資料収集につとめる予定であり、場合によっては、訪問調査等の必要性もあると考えている。
なお、データの入力にあたっては学生アルバイトを雇用しておこなっているが、コロナ禍の影響があったためか、必要とするアルバイト学生の確保に手間取り、若干予定よりも作業のスケジュールは遅れている。今後はアルバイト学生の雇用も従来の状況に戻ると思われるので、予定通りの作業がおこなえるものと予想している。
私立大学のガバナンス情報を得るためには、各大学の大学史資料室等への調査が必要であるが、コロナ禍で出張が十分にできなかったために、若干の資料収集の遅れが生じている。また研究実績の概要でも述べたが、やはりコロナ禍の影響で学生アルバイトの雇用も予定通りに進まなかったため、作業の遅れがでている。しかし、今後はこうした点は解消されると思われるので、以後は挽回し、これ以上の遅れは無いと思われる。
上述したような、私立大学のガバナンスに関わる会議体メンバーの調査と、それらメンバーの属性に関する調査をこれも上述した4時点についてひきつづきおこなう。さらにそれらの作業がある程度進行したところで、私立大学間においてそうした会議体メンバーの重なり等がみられるかどうかを調査・分析し、大学間のネットワークについて検討する予定である。 -
研究課題/研究課題番号：18K02723 2018年4月 - 2023年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(C)
伊藤 彰浩
担当区分：研究代表者
配分額：4030000円 （ 直接経費：3100000円 、 間接経費：930000円 ）
本研究課題は、わが国1950年代の私大経営について、各私大の個別データとともに、私大をめぐる政策環境、および学生の進学行動の3側面から検討した。具体的には、私立大学の沿革史や量的データの収集をおこない、加えて私大団体の資料、さらに政府の私大政策関連資料の収集をすすめた。加えて、私大経営の全体像をみるために法人データも分析した。現時点では、それら私立大学間でかなり多様な経営行動がみられるということが明らかになっている。 他方で、私立大学団体の機関誌からは、私立大学自体にかかわる動向のみならず、当時の政府と私立大学関係に関する有用な情報が得られることが明らかになった。
わが国の戦後のとりわけ1950年代の私立高等教育機関についての研究は、戦後改革期や高度経済成長期などについての高等教育に関する研究と比較して、大きく出遅れているといわざるをえない。とりわけ私立大学の研究は、ある程度の数の大学についてはいくらかの研究があるものの、その全体像を描く試みは十分とはいいがたい。本研究課題はそうした研究の欠落をいくらかでも埋めることで、戦後日本の私立高等教育の全体像を描くための基礎となるものとなるものである。 -
アメリカ各州における高等教育機関の機能分化と研究大学
2014年4月 - 2019年3月
科学研究費補助金 基盤研究(B)
担当区分：研究代表者
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アメリカ各州における高等教育機関の機能分化と研究大学
研究課題/研究課題番号：26285189 2014年4月 - 2019年3月
伊藤 彰浩
担当区分：研究代表者
配分額：14170000円 （ 直接経費：10900000円 、 間接経費：3270000円 ）
第１に、訪問調査によって、機能分化した州の高等教育システムにおいて研究大学の存立に州が果たす積極的あるいは限定的な役割についての知見が得られた。第２に個別大学データベースIPEDSなどのデータを使って機能分化のマクロな構造や要因を検討し、カリフォルニア州などのケースについて規模、範囲、教育研究環境、経済的基盤などについての機能分化の実態とその背景を明らかにした。第３に研究大学の形成の歴史分析によって、いくつかの州における州立高等教育セクターの機能分化の文脈依存性を明らかにした。第４に本研究課題の遂行に必要な、高度な統計分析の検討とその応用可能性を探索した。
米国の機能分化した州の高等教育システムにおける研究大学の存立要因を、数多くの州・大学に関する訪問調査・資料調査によって政府の役割、市場、歴史的文脈などから検討した点に意義があり、長期的な視野に立って日本の研究大学を組織的あるいは財政的に支える社会的な基盤を構築するための基礎的な知見を提供するであろう。
担当経験のある科目 (本学) 12
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教育学
2021
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高等教育基礎論1
2021
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教育社会学研究Ⅱ
2021
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教育社会学研究Ⅰ
2021
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研究方法基礎論Ⅱ
2021
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教育方法基礎論Ⅰ
2021
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教育社会学講義Ⅳ
2021
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国際社会における教育と文化
2021
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教育社会学研究Ⅱ
2020
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教育社会学研究Ⅰ
2020
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高等教育基礎論1
2020
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概説社会学
2020
メディア報道 2
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理・工・農 私大の転換課題 新聞・雑誌
読売新聞 読売新聞2023年1月28日朝刊、11面 2023年1月
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大学への「飛び入学」 後編 新聞・雑誌
中日新聞 朝刊教育４面 11頁 2021年10月