科研費 - 山本 俊行
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完全自動運転による電気自動車共同利用システムに関する研究
2016年4月 - 2021年3月
科学研究費補助金 基盤研究(A)
山本 俊行
担当区分：研究代表者
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移動体観測に基づく交通ネットワークの動的リスクマネジメント
2014年4月 - 2019年3月
科学研究費補助金 基盤研究(S)
桑原雅夫
担当区分：研究分担者
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充電行動に着目した次世代モビリティの保有・利用需要予測と普及促進策の評価
2013年4月 - 2016年3月
科学研究費補助金 基盤研究(B)
担当区分：研究代表者
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自動車利用に関する個人情報の社会的共有に対する受容性の分析
2011年4月 - 2013年3月
科学研究費補助金
山本俊行
担当区分：研究代表者
プローブカーによる交通状況観測技術の発展や，電気自動車等の普及による揮発油税の減少，車車間，路車間通信による交通安全技術の発達等を考えた時，全ての車両の走行データを相互利用し，交通情報提供や距離帯別課税，交通事故の危険の発見などを格段に促進することが予想される．一方で個人情報保護の意識の高まりにより，個々の自動車利用状況を共有することに対する拒否感は大きい．本研究では，①どの程度までの情報なら共有してもよいか，②受けられるメリットによって受容性がどのように変化するか，③自動車利用状況を共有するという事実が自動車に対するイメージにどのような影響を及ぼすか，の3点について明らかにすることによって，自動車利用状況に関する個人情報の社会的共有の可能性を探る．
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複数台保有世帯に着目した自動車保有・利用とカーシェアリングの可能性に関する研究
2003年4月 - 2005年3月
科学研究費補助金 若手研究(B)
山本 俊行
担当区分：研究代表者
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交通ネットワークのリスクマネジメントのための動的行動・交通流解析理論の構築
2013年4月 - 2017年3月
科学研究費補助金 基盤研究(A)
朝倉康夫
担当区分：研究分担者
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次世代自動車の普及に伴う新しい道路課金制度の提案とその定量的評価
2012年4月 - 2016年3月
科学研究費補助金 基盤研究(A)
森川高行
担当区分：研究分担者
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ネットワーク上の交通行動を記述するためのデータ統融合理論とその応用
2013年4月 - 2017年3月
科学研究費補助金 基盤研究(A)
羽藤英二
担当区分：研究分担者
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データ同化による交通現象の解析と交通調査・マネジメントへの展開
2013年4月 - 2016年3月
科学研究費補助金 基盤研究(B)
佐々木邦明
担当区分：研究分担者
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研究課題/研究課題番号：20H00262 2020年4月 - 2024年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(A)
森川 高行, 佐藤 仁美, 姜 美蘭, 三輪 富生, 山本 俊行
担当区分：研究分担者
ICTを活用したヴァーチャル活動が増加する中、本研究では、移動の価値を再考することを目的とし、以下の研究を実施する。移動の肉体的・精神的タスクが健康に与える影響の定量化、移動を伴わないヴァーチャル参加と、移動を伴うリアル参加でのコミュニケーションの効率性や活動の満足度などの計測、さらに、ICTの活用と移動量との関係性などを調査・分析する。これらの研究成果により、まちづくり、地域コミュニティ維持、交通インフラ整備、交通手段開発などの方向性や必要性を科学的に示すことが可能となる。
本研究では，人が実空間を「移動」してリアルな体験を行うことの価値に関して，「交通」と「活動」の観点から科学的に評価・計測することが目的である．
今年度は，「理想のテレワーク実施率に関する分析」，「テレワークに関するパネルデータ分析」，「仕事の質とテレワークの関係分析」を実施した．
まず，理想のテレワーク実施率に関する分析では，2021年3月に実施した調査データを用いて，移動手段別の移動時間による影響やテレワークの評価による影響を分析した．その結果，移動手段と時間時間によってテレワーク率への影響は異なること，テレワークの効率性を高く評価している人はテレワークを好むことなどが明らかとなった．
次に，テレワークに関するパネルデータ分析では，2020年3月と2021年3月に実施したパネル調査データを用いて，リスク認知の変化やテレワーク率の変化について分析を行った．その結果，2021年にはテレワーク評価が下がっていることや2020年にはテレワークリスク認知が高いほどテレワークを避ける傾向があったが，2021年には逆の傾向となっていることなどが明らかとなった．
最後に，仕事の質とテレワークの関係分析では，2022年3月に実施したアンケート調査を用いて，オフィスワークと自宅でのテレワーク，サテライトオフィスワークの時間配分モデルを構築した．その結果，仕事環境や仕事の質は会社や自宅など働く場所の選択に有意に影響を及ぼすことが明らかとなった．
3回のパネル調査にすべて回答したサンプルは1000人程度おり，分析に充分なサンプルが得られている．また，研究成果の学会等での発表も計画通りに行えていることから，おおむね順調に進展していると判断した．
最終年度なる次年度は，2023年に収集したアンケート調査データを分析することで，理想と実際の差とテレワークや通勤の評価と仕事環境の質などとの関係などや，3か年のアンケート調査データを用いて，コロナ禍における通勤とテレワークの経年変化について分析を行う．
また，外部発表があまりできていなかったため，これまでの成果を整理し，学会発表やジャーナルへの論文投稿など行い，外部発表を積極的に実施する予定である． -
自転車事故頻度予測モデルに基づく自転車事故リスク要因に関する統合的分析と評価
研究課題/研究課題番号：20K04736 2020年4月 - 2023年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(C)
姜 美蘭, 佐藤 仁美, 山本 俊行
担当区分：研究分担者
自転車利用は，健康で環境にやさしい交通手段であり，特に高齢者にとって，アクティブな 生活スタイルを支えるための有効な交通手段としても重要視されつつある．しかし，自転車乗車中の事故は交通事故全体の約2割と依然と高く，自転車利用促進の足止めの一因となる． 本研究は，自転車交通事故に関係する様々なリスク要因を特定し，自転車事故頻度予測モデルを構築し，地域の社会経済特性、自転車通行空間、自転車利用状況、道路構造等が自転車事故発生に及ぼす影響を分析する．分析結果により，それぞれのリスク要因間の相違を把握することで，優先的に対策すべき要因の確定と有効な自転車事故削減策を提案する．
自転車乗車中の事故は、若者の事故件数が一番に目立ち、高齢者の事故件数が年々増える傾向を示す。本研究は、年齢階層別の事故発生リスク要因を解明し、適した事故削減策を考案することを目的とする。本研究では，多様な影響要因を同時に考慮できるように、オープンデータソースの活用とウェブ調査・現地調査等を行い,分析用データベースを構築した。さらに、精度の高い多変量事故頻度モデルによる事故発生予測モデルを開発し、ゾーンレベルのマクロ的視点からの事故頻度予測と、交差点レベルでのミクロ的事故頻度予測を行い、地域特徴、交差点構造、交通環境などが事故発生に及ぼす影響を定量的に測った。
年齢階層構造が大きく変わる超高齢社会に向けて,年齢階層別の事故発生リスク要因を解明し,適した安全支援を考案することが求められている．そこで本研究は,各年齢層別・当事者種別毎の事故リスク要因を全般的に把握し,その影響を定量的に分析する事故頻度予測モデルを開発することで,自転車事故削減に最も有効な対策の提案を図る．数多い事故リスク要因に関する変数の効果を最も有効に推定できるモデルの構造を構築することが本研究の独創的なところである．またこのようなモデルによる分析結果は学術的意義が高く、提案する自転車事故削減策は重要な社会的意義がある． -
多様化する都市活動・交通評価のためのシミュレーションプラットフォームの構築
研究課題/研究課題番号：19H02260 2019年4月 - 2023年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
三輪 富生, 森川 高行, 山本 俊行
担当区分：研究分担者
在宅勤務やテレワークなどの柔軟な働き方，女性や高齢者の社会進出，自動運転車サービスによる子供の自動車移動など，日々の活動や交通行動は多様化していく．本研究では，そのような多様化した都市活動を表現し，将来の都市交通政策を評価できる，新しい都市活動・交通シミュレーションプラットフォームの構築を目指す．
そのために，居住地選択のような長期的意思決定，交通手段選択のような短期的意思決定に加え，1週間程度の期間内の多様な活動内容を決定する中期的意思決定モデルを構築する．さらに，都市活動・交通シミュレータを構築し，都市のコンパクト化と持続可能な中山間地域のための都市交通政策を検討する．
テレワークや自動運転車の普及などによって多様化が進む日々の活動や交通行動を予測・分析するための様々な分析手法の構築を行った．この結果，テレワークが進むと，曜日ごとの通勤交通量が異なることや買い物や外食が減少する一方で仕事や家族団らんの時間が増加することが示された．また，自動運転車は普及開始から20年ほどで，8割の自家用車が自動運転車となること，自動運転タクシーより自家用自動運転車としての普及が大きいことが示された．その他，自動運転車の普及により，車両間の協調的な走行によって交差点における交通流を制御でき，信号による制御よりも効率が高まること等が示された．
多様化が進む社会活動や実用化が進む新たなモビリティ―を背景に，交通量の発生から配分までを単純なモデルで評価し，平日と休日の行動の違いに焦点を当てた従来の交通計画手法は見直しが必要である．本研究では，そのような社会における，社会活動，居住地，交通需要，交通行動を予測する数理モデルを構築した．また，自動運転車の普及予測や交通流を評価するシミュレータを開発し，様々な分析を行った．これらの研究から，多くの学術的意義の高い研究成果が得られた．また，これからの交通計画における交通需要予測法やモビリティの運用方法を提案できたことは社会的意義が高い． -
アグレッシブ・ドライブがもたらす運転ストレスと交通効率性に関する研究
研究課題/研究課題番号：17H03324 2017年4月 - 2020年3月
森川 高行
担当区分：研究分担者
本研究課題では、運転ストレスと運転行動、交通事故経験などの関係分析、そして、日本、中国、ベトナムにおける運転行動と交通事故などの関係分析の2つの研究を実施した。その結果、運転ストレスと道路構造との関係を明らかにし、運転ストレスが少ない道路インフラの提案をした。また、運転ストレスが違反行動を促し、違反行為が交通事故の発生に関与している構造を確認できた。さらに、運転傾向と人格特性、交通事故との関係については、交通事故経験者で協調性が低い人は、いずれの国でも、アグレッシブな運転傾向があること、日本とベトナムの女性ドライバーで勤勉性が高い人は、交通規則違反を犯す可能性が低いことなどを明らかにした。
心拍変動を運転ストレスの計測尺度として用いて、道路構造の評価を実施したり、運転ストレスと交通事故との関係を明らかにした研究はなく、学術的意義は大きい。心拍計測機は小型化し安価に手に入るようになっており、道路インフラの改善、交通事故の防止策の検討に利用できる可能性を示した点でも、本研究の社会的意義は大きいと考えられる。 -
研究課題/研究課題番号：16H02367 2016年4月 - 2021年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(A)
山本 俊行, 森川 高行, 三輪 富生
担当区分：研究代表者
配分額：44200000円 （ 直接経費：34000000円 、 間接経費：10200000円 ）
本研究では，我が国での自動運転車による電気自動車共同利用システムの導入に向けて，利用意向調査に基づく需要予測と，システム運用戦略に基づくシステム挙動の分析等を行った．分析結果より，将来の完全自動運転車保有意向や共同利用システムへの提供意向に及ぼす影響要因を特定するとともに，車両数や充電，相乗り等が共同利用システムの挙動に及ぼす影響を明らかにした．さらに，走行パターンによる電気自動車の電費への影響や自動運転車と一般車が混在する場合の交通流への影響等を定量化した．
本研究では，個々の世帯が保有するマイカーを世帯が使用しない時間帯において共同利用システムに提供するという形の自動車共同利用システムの可能性を検討しており，新たな将来像の提案として学術的新規性が高い．また，このようなシステムは，各世帯が自家用車を保有しつつ，自家用車の利用効率を格段に向上させることが可能となるため，車両や空間等の限られた資源の効率的な活用という観点から社会的意義も高く，本研究成果を基に自動運転車の普及に向けて，自動車利用のあり方に関するより良い議論が可能となる． -
中山間地域交通におけるシェアリングエコノミー
研究課題/研究課題番号：16K12825 2016年4月 - 2018年3月
三輪 富生
担当区分：研究分担者
本研究では，中山間地域でのシェアリングモビリティに対する市民意識や存在価値（オプション価値）について調査を行った．対象とした交通手段は，バスやタクシーなど既存交通手段，そして地域住民が運転する車に同乗するライドシェアシステムや自動運転車によるタクシーシステムとした．
既往研究調査によってモビリティのオプション価値の推定方法を整理した上で，利用頻度が非常に少ない交通手段の価値を推定する方法を検討した．さらに，アンケート調査を実施し，分析データを収集した．分析結果より，交通手段のオプション価値はサービスレベルの影響を強く受けることや，高齢者ほど高い価値を示すことが明らかとなった． -
移動体観測に基づく交通ネットワークの動的リスクマネジメント
研究課題/研究課題番号：26220906 2014年5月 - 2019年3月
桑原 雅夫
担当区分：研究分担者
本研究では，①移動体データを用いた行動分析として，新たに開発した対話学習型プローブパーソン調査と既往調査を融合させ，周囲の人間との関連を考慮した避難行動を明らかにした．②情報伝播を考慮した交通流モデルを構築し，石巻市への適用を通して情報と避難行動との関係を明らかにした．③動的リスクマネジメントとして，陸前高田などの実データを用いて，災害時の公共交通マネジメント，最適避難戦略，グリッドロック回避制御の在り方を提案した．
対話学習型プローブパーソン調査および災害時の交通行動を平常時行動を考慮しながら分析する手法は，独創的かつ有用である．また，情報伝播と利用者の異質性を考慮した避難交通流分析は，行動主体間の相互作用や創発性を組み込んだ独創的な理論に基づくもので，災害時の情報提供の在り方について有用な結果を導いている．さらに，災害時の最適避難戦略，公共交通マネジメント，グリッドロック回避制御は，いずれも社会的ニーズがきわめて高い課題であり，実データに基づいた有用な知見を得ている． -
スマートフォン行動データとコンテクストデータを活用した活動・交通ログ自動生成
2013年4月 - 2015年3月
科学研究費補助金
森川高行
担当区分：研究分担者
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準天頂衛星を活用した超高精度交通移動体マネジメント
2011年4月 - 2013年3月
科学研究費補助金
森川高行
担当区分：研究分担者
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パーソナル・ヴィークルの共同利用システムの社会導入のためのＭＭ研究
2010年4月 - 2013年3月
科学研究費補助金 基盤研究(B)
藤井聡
担当区分：研究分担者
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プローブ技術を援用したデータフュージョン理論による総合的交通行動調査の高度化
2009年4月 - 2013年3月
科学研究費補助金 基盤研究(A)
羽藤英二
担当区分：研究分担者