所属
大学院国際開発研究科 国際開発協力専攻 教授
大学院担当
大学院国際開発研究科
職名
教授
ヒガシムラ タケシ
東村 岳史
HIGASHIMURA, Takeshi
学位 1
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修士(学術) （ 1994年3月 名古屋大学 ）
研究キーワード 1
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近現代におけるアイヌ民族と和人（日本人）の関係変遷
研究分野 1
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その他 / その他 / 歴史社会学
所属学協会 4
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日本社会学会
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日本解放社会学会
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関東社会学会
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日本文化人類学会
論文 25
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和人の脆弱性について
東村岳史
現代思想 52 巻 ( 14 ) 頁： 108 - 117 2024年10月
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バイオコロニアリズムの実践としてのアイヌ遺骨研究――「文化財」言説、DNA解析と「縄文人」表象、および社会的影響
東村岳史
解放社会学研究 ( 37 ) 頁： 50 - 70 2024年3月
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「日本人起源論」における「縄文人」・「アイヌ」言説の特徴と商品価値 査読有り
東村岳史
多文化共生研究年報 ( 21 ) 頁： 39 - 48 2024年3月
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「アイヌ研究」をめぐる植民地主義と植民地主義批判の入れ子構造ーーバイオ植民地主義者の著作を中心に 査読有り
東村岳史
多文化共生研究年報 ( 19 ) 2022年3月
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岡正治試論ーー本島等長崎市長との相違点を中心に」
東村岳史
原爆文学研究 ( 20 ) 2022年3月
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アイヌ民族をめぐる「多文化共生」とバイオ植民地主義ーー組織的人体試料研究の「起源」と「学問の暴力」 査読有り
東村岳史
多文化共生研究年報 ( 17 ) 頁： 1‐10 2020年3月
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戦後佐世保における核の「軍事利用」と平和利用――原子力船「むつ」の受け入れ騒動を中心に
東村岳史
原爆文学研究 ( 18 ) 頁： 45‐65 2019年12月
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『旅』は誘うーー観光雑誌と編集者・執筆者・読者の「北海道」と「アイヌ」
東村岳史
GSID Discussion Paper ( 213 ) 頁： 1-33 2019年6月
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メディア・イベントとしての北海道「探検」
東村岳史
GSID Discussion Paper ( 214 ) 頁： 1-18 2019年6月
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五十嵐広三旭川市長とアイヌ民族ーー「北海道意アイヌ祭り」北海道旧土人保護法存廃論争を中心に
東村岳史
GSID Discussion Paper ( 211 ) 頁： 1-38 2019年5月
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「アイヌ研究」と社会学のかすかな接点ーーある社会学者の関与と撤退
東村岳史
GSID Discussion Paper ( 212 ) 頁： 1-24 2019年5月
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アイヌ政策の分析枠組み――強制された「共生」の構造 査読有り
東村岳史
国際開発研究フォーラム 47 巻 ( 8 ) 頁： 1-16 2016年10月
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被爆体験と「平和利用」――「”だからこそ”の論理」と個人の生き方
東村岳史
原爆文学研究 ( 15 ) 頁： 3-19 2016年8月
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旅する「原爆の図」と反原発運動との出会い――丸木夫妻とフランス、札幌、泊原発、そして電気料金不払い
東村岳史
原爆文学研究 ( 14 ) 頁： 27－40 2015年12月
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「原爆と人間」をめぐる問いと答え――「証言」運動と生活史研究の接点から
東村岳史
原爆文学研究 ( 13 ) 頁： 46-64 2014年12月
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被爆（者）体験と生活記録――1970年代までの長崎における文字記録と写真記録
東村岳史
クァドランテ ( 16 ) 頁： 23-33 2014年3月
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もうひとつの『長崎の証言』とその後――写真による被爆者の表象小史
東村岳史
原爆文学研究 ( 12 ) 頁： 69-81 2013年12月
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アイヌの頭蓋骨写真報道が意味するもの――過去の「露頭」の発見と発掘 査読有り
東村岳史
国際開発研究フォーラム ( 43 ) 頁： 1-16 2013年3月
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「生活記録」から「証言」へ――「長崎の証言の会」と鎌田定夫
東村岳史
原爆文学研究 ( 11 ) 頁： 2-21 2012年12月
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アイヌの写真を撮る／見るまなざし―1950－70年代前半の写真雑誌と掛川源一郎 査読有り
東村岳史
国際開発研究フォーラム ( 39 ) 頁： 19－30 2010年3月
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呼称から考える「アイヌ民族」と「日本人」の関係―名付けることと名乗ること
東村岳史
国際開発研究フォーラム ( 34 ) 頁： 87-101 2007年3月
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「危機言語」調査をめぐる「危機」認識と表象―「千島アイヌ語絶滅の報告」に関する考察補遺 査読有り
東村岳史
社会言語学 ( 5 ) 頁： 1-12 2005年10月
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「千島アイヌ語絶滅の報告」の背景と文脈―ある「危機言語」をめぐる調査者―被調査者関係 査読有り
東村岳史
社会言語学 ( 4 ) 頁： 1-9 2004年9月
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『現代のアイヌ』における「現代」の位相―1960年代のルポルタージュ作品に描かれたアイヌ社会と日本社会 査読有り
東村岳史
解放社会学研究 ( 18 ) 頁： 102-128 2004年4月
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戦後におけるアイヌの「熊祭り」 査読有り
東村岳史
解放社会学研究 ( 16 ) 頁： 110-139 2002年3月
書籍等出版物 4
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近現代北海道とアイヌ民族ー和人関係の諸相
東村岳史（ 担当： 単著）
三元社 2021年2月 （ ISBN:978-4-88303-524-3 ）
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戦後期アイヌ民族－和人関係史序説――1940年代後半から1960年代後半まで
東村岳史（ 担当： 単著）
三元社 2006年5月
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帆足計にとっての朝鮮戦争と北朝鮮「帰国事業」――植民地朝鮮在住経験者と戦後日本社会（崔銀姫編著『東アジアと朝鮮戦争七〇年――メディア・思想・日本』）
東村岳史（ 担当： 共著）
明石書店 2022年11月
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現代における「アイヌ文化」表象(好井裕明・山田富秋編『実践のフィールドワーク』)
東村岳史（ 担当： 共著）
せりか書房 2002年
講演・口頭発表等 2
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「文化財」としての「アイヌ人骨」――バイオコロニアリズムの実践としてのアイヌ人体試料研究
東村岳史
日本解放社会学会第38回大会 2022年9月12日
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岡正治試論ーー本島等長崎市長との相違点を中心に
第62回原爆文学研究会 2020年12月18日 原爆文学研究会
Works（作品等） 1
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書評『岡村幸宣著『《原爆の図》全国巡回』
2016年8月
科研費 2
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「アイヌ研究」におけるバイオコロニアリズムの変遷に関する歴史社会学
研究課題/研究課題番号：23K01747 2023年4月 - 2026年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(C)
東村 岳史
担当区分：研究代表者
配分額：2340000円 （ 直接経費：1800000円 、 間接経費：540000円 ）
本研究は、近代以降日本の自然人類学者がアイヌ民族の人体試料を用いて行なってきた研究の実態と社会への影響を分析する。彼ら／彼女らの研究活動、特に「先住民族の起源」や「人類の移動ルート」解明を目的として行なわれているDNA研究などを包括的に把握し、自然人類学者たちの研究が好意的に社会に受容される傾向を、バイオコロニアリズムという概念により掘り下げる。
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アジアにおけるポスト2015の新開発協力パラダイム
研究課題/研究課題番号：16KT0088 2016年7月 - 2021年3月
伊東 早苗
担当区分：研究分担者
令和元年度は、主として、本科研プロジェクトの成果を出版するための準備を行った。具体的には、フライブルク大学における国際ワークショップに参加し、研究成果の発表を行い、他のアジア諸国およびドイツのアジア研究者と、中国を中心とするインフラ重視の開発協力へのパラダイムシフトについて議論した。その後、そこでの発表成果に基づいて、中国、韓国、イギリス、ドイツのアジア研究者を含めた海外出版の計画書をとりまとめ、海外出版社と書籍出版に向けて交渉を行った。最終的に、イギリスのPractical Action Publishing社によるピア・レビューのプロセスを経て、出版計画の内容について合意がとれ、各章の執筆者と内容を詰める作業をメール上で行った。2月末に執筆者全員を集めて執筆内容の調整を図るための執筆者ワークショップを名古屋大学で開催する予定で準備を進めていたものの、新型コロナウィルス感染症の影響により、直前になって開催を取りやめる事態となった。その後、各章の執筆者が草稿を出し合い、書籍全体のテーマ設定に沿った内容の見直しを行い、コメントをつけて原稿の修正を依頼したところである。
このほか、従来の開発援助活動に限定されない広い枠組での国際協力や地域協力を行うための法整備のあり方や、環境・投資調停分野における国際協調の枠組み等を事例として研究し、その成果を発表した。また、ラテンアメリカ（ボリビア、ベネズエラ）、東南アジア（フィリピン）、東アジア地域における国内政治の変化と人々の暮らしを、国際情勢の変化や国際協力との関係で分析し、研究成果の発表を行った。
研究代表者は昨年度より名古屋大学の副総長と研究科教授との兼務となり、日々部局業務の他、大学のマネージメント業務に忙殺され、腰を落ち着けて思索を深め、著述活動に専念する十分な時間をとることが困難な状況となった。また、昨年度後半より、新型コロナウィルス感染症の影響により、海外調査の計画に支障が出、また、出版事業を進めるための重要な議論の場になるはずであった執筆者ワークショップの開催が見送りとなった。さらに、研究代表者は大学としての新型コロナウィルス感染症対策に多くの時間を使うこととなった他、他国の執筆者も、それぞれの国における新型コロナウィルス感染症対策により、通常の研究活動を妨げられる結果となった。
現在、研究代表者から書籍共同執筆者に原稿の修正を依頼しているところである。これらの修正原稿が出そろった後、オンライン上で執筆者ワークショップを開催し、2020年度中に書籍を出版できるよう書き進める計画である。
担当経験のある科目 (本学) 1
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国際開発学
2011