所属
大学院経済学研究科 社会経済システム専攻 市場・制度分析 教授
大学院担当
大学院経済学研究科
学部担当
経済学部 経済学科
職名
教授
ドイ ヤスヒロ
土井 康裕
DOI, Yasuhiro
学位 1
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博士号（経済学） （ 2008年3月 名古屋大学 ）
研究キーワード 4
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生産要素移動
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EPA
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FTA
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経済統合
研究分野 1
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その他 / その他 / 経済政策
現在の研究課題とSDGs 1
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経済統合プロセスの深化と産業構造への効果
経歴 5
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名古屋大学 運営支援組織等 総長補佐（学生支援担当）
2019年5月 - 現在
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名古屋大学 名古屋大学ヨーロッパセンター長
2017年4月 - 現在
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名古屋大学 総長補佐（国際化推進担当）
2013年12月 - 現在
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北海道大学、GCO共同研究員
2012年4月 - 現在
国名：日本国
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名古屋大学大学院経済学研究科留学生専門教育教員・講師
2008年4月
国名：日本国
学歴 2
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名古屋大学 経済学研究科 社会経済システム専攻
2004年4月 - 2008年3月
国名： 日本国
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Albert Ludwigs University Freiburg Volkswirtschaftsleare Empirische Wirtschaftsforschung
1996年10月 - 2004年3月
所属学協会 4
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日本経済政策学会 理事
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日本EU学会
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進化経済学会
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留学生教育学会
受賞 4
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日独友好賞
2011年10月 日独友好賞実行委員会
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留学生教育学会奨励賞
2011年8月 留学生教育学会
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日本経済政策学会 学会賞研究奨励賞
2008年5月 日本経済政策学会
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みずほ学術振興財団：第48回懸賞論文、学生の部、経済の部、一等
2007年6月 みずほ学術振興財団
論文 22
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The role and effect of monetary policy in Japan 招待有り
Doi, Yasuhiro
The Economic Science 69 巻 ( 3 ) 頁： 15 - 20 2022年1月
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海外直接投資の増加と国内生産性への正の効果 : 日本国内6産業のパネルデータ分析
土井康裕、川合恵介
経済科学 67 巻 ( 4 ) 頁： 43-48 2020年3月
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Industrial development in Malaysia and Singapore: Empirical analysis with multiple-cone Heckscher-Ohlin Model 査読有り
Suzuki Kensuke, Doi Yasuhiro
REVIEW OF DEVELOPMENT ECONOMICS 23 巻 ( 3 ) 頁： 1414 - 1431 2019年8月
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産学連携による実用的な国際人材育成の取り組み「グローバル・ビジネス・プラクティス・ワークショップ」（留学生と日本人学生による地元企業の国際化支援）
土井康裕
経済科学 66 巻 ( 4 ) 頁： 33-38 2019年3月
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自由貿易地域における二国の産業発展に関する実証研究―1980 年から2010
土井康裕、鈴木健介
経済政策ジャーナル 14 巻 ( 1+2 ) 頁： 00 2018年
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ASEAN Economic Communityによる日本企業の戦略への影響
土井康裕、萬智恵
経済科学 63 巻 ( 3 ) 頁： 29-38 2016年2月
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Effects of Foreign Direct Investment in Vietnam: An Empirical Analysis of Productivity Growth in Manufacturing Industries
DOI, Yasuhiro, BRYER, Roger Philip and VU Thi Bich Lien
The Economic Science 62 巻 ( 1 ) 頁： 19-30 2014年6月
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欧州国境地域における越境労働市場の現状―オーバーライン地域のモデルケース―
土井康裕、鈴木健介
経済科学 60 巻 ( 2 ) 頁： 119-133 2012年12月
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英語による学部生向け国際プログラムの開始について－海外からの直接入試による留学生の受入れ－
土井康裕
留学生教育 ( 17 ) 頁： 1-9 2012年12月
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Have structure and productivity in East Asian manufacturing converged? 査読有り
JEONG, Seeun and DOI, Yasuhiro
The Journal of Northeast Asian Economic Studies 24 巻 ( 2 ) 頁： 355-385 2012年6月
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愛知県における留学生労働市場の分析 ―愛知県の平成22年度『県内留学生就職活動実態調査』を基に―
土井康裕
名古屋大学留学生センター紀要 ( 9 ) 頁： 5-12 2011年9月
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Difficulties of One-Dimensional Fiscal Policy in the EMU- Applying Optimal Fiscal Policy to Multiple Countries - 査読有り
DOI Yasuhiro, OOHAMA Kenichiro
EU Study in Japan 31 巻 頁： 223-240 2011年7月
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日本企業の職場の国際化と留学生のキャリア教育-高度外国人材の活用と定着- 査読有り
土井康裕、江夏幾多郎
留学生教育 ( 第15 ) 頁： 27-34 2010年12月
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ヨーロッパの経済統合による労働市場への効果と各国産業構造の変化
土井康裕
経済科学 58 巻 ( 2 ) 頁： 37-50 2010年9月
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*『高度外国人材』受け入れ政策と留学生労働市場の現状―豪州移民政策の経験と日本の課題― 査読有り
土井康裕,浅川晃広
経済政策ジャーナル 第7 巻 ( 第2 ) 頁： 42-45 2010年6月
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*Business-cycle synchronization among the ASEAN + 3 招待有り 査読有り
DOI, Yasuhiro
CNU Journal of Management & Economics 32 巻 ( 2 ) 頁： 163-184 2010年3月
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留学生就職支援プロジェクト調査報告「留学生採用に関するアンケート」
土井康裕
名古屋大学留学生センター紀要 ( 7 ) 頁： 13-20 2009年10月
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ベトナムにおけるFDIの効果 ―二輪車・四輪車産業のケーススタディー―
小崎卓也、VU Thi Bich Lien
経済科学 57 巻 ( 2 ) 頁： 19－34 2009年10月
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*経済統合における金融市場の重要性 －ヨーロッパの経験と東アジアの現状から
土井康裕
経済科学 第56 巻 ( 第2 ) 2008年9月
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*経済統合による労働生産性への影響 －ヨーロッパの産業別パネルデータ分析－ 査読有り
土井康裕
経済政策ジャーナル 第5 巻 ( 第2 ) 2008年5月
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*経済統合による所得格差の発生と収斂メカニズム 査読有り
土井康裕
日本EU学会年報 ( 第28 ) 2008年4月
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アジア経済と日本 査読有り
土井康裕
みずほ学術振興財団：第48回懸賞論文『懸賞論文集』 - 巻 2007年6月
書籍等出版物 3
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名古屋大学、ビズリーチ・キャンパスとの連携により、リーダーシップを育むキャリア教育を実施
編集担当者（ 範囲: インタビュー）
大学ジャーナルオンライン 2024年8月
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欧州統合と社会経済イノベーション （地域を基盤とした政策の進化）
八木紀一郎、清水耕一、徳丸宜穂、長尾伸一、住沢博紀他（ 担当： 共著 , 範囲: 越境労働市場の発展：オーバーライン地域の挑戦）
日本経済評論社 2017年1月 （ ISBN:978-4-8188-2449-2 ）
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東アジアのモノづくりマネジメント
高桑宗右エ門（編著）（ 担当： 共著）
中央経済社 2012年12月 （ ISBN:978-4-502-46230-6 C3 ）
講演・口頭発表等 3
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Japanese Labor Market and Roles of Foreign Workers: Evidence from the Worker-Level Microdata 国際共著 国際会議
Yasuhiro DOI
The 22nd International Conference of the Japan Economic Policy Association 2023年11月19日 Japan Economic Policy Association
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高度外国人材として外国人留学生を活用しませんか 招待有り
土井康裕
令和3年度 中部経済連合会 国際委員会 講演 2021年9月22日 中部経済連合会
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外国人留学生インターンシップの有効活用
土井康裕
令和3年度 愛知県留学生地域定着・活躍促進事業 第１回留学生採用講座 2021年5月12日 愛知県
科研費 1
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経済統合による各国産業構造への効果と複数国結合型発展経路の実証分析
研究課題/研究課題番号：16K03620 2016年4月 - 2019年3月
土井 康裕
担当区分：研究代表者
配分額：3900000円 （ 直接経費：3000000円 、 間接経費：900000円 ）
本研究では、複数錐型ヘクシャー＝オリーン・モデル（HOモデル）を理論的背景とし、自由貿易地域における二国に共通した産業発展経路について実証分析を行った。分析対象として、マレーシアとシンガポールを取り上げ、1990年代中盤以降、相対的に労働豊富なマレーシアと資本豊富なシンガポールに関する異なる経済発展の特徴について分析を行った。
マレーシアとシンガポールを分析対象とし、1980年から2010年のデータを用いた分析の結果、共通の産業発展経路を持つことが実証的に示された。背景として、ASEAN自由貿易協定の交渉等を経て、マレーシアとシンガポールの間で自由貿易が行われるようになり、財市場の統合が産業構造の連動を導き出したと考えられる。また、分析期間中、常にマレーシアが労働集約的な生産パターンに留まっていたのに対し、シンガポールは堅調な資本蓄積を進めたことにより資本集約的な生産パターンへと発展していったことが、理論に基づいた形で証明することができた。
担当経験のある科目 (本学) 4
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経済学B
2013
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マクロ経済学 II
2012
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ヨーロッパ経済
2015
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基礎セミナーＡ
2011
担当経験のある科目 (本学以外) 1
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経済学概論II
2008年4月 - 2009年3月 （愛知淑徳大学）
社会貢献活動 2
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欲しい人材 育てる人材
役割：インタビュアー
日刊工業新聞社 日刊工業新聞 2021年4月
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名古屋市『新型コロナウイルス感染症対策に係るなごや多言語情報発信サポーター事業』
名古屋市 2021年1月