所属
大学院教育発達科学研究科 教育科学専攻 学校情報環境学 教授
グローバル・マルチキャンパス推進機構 教授
グローバル・マルチキャンパス推進機構 教授
大学院担当
大学院教育発達科学研究科
学部担当
教育学部 人間発達科学科
職名
教授
連絡先
シバタ ヨシアキ
柴田 好章
SHIBATA, Yoshiaki
学位 2
-
修士(教育学) （ 名古屋大学 ）
-
博士(教育学) （ 名古屋大学 ）
研究キーワード 1
-
授業分析 授業研究 教師教育
研究分野 2
-
その他 / その他 / 教育学
-
その他 / その他 / 教育工学
現在の研究課題とSDGs 2
-
逐語記録を対象とした量的手法による授業分析
-
協同的問題解決型の校内授業研究の組織と方法に関する研究
経歴 5
-
名古屋大学 大学院教育発達科学研究科 教授
2015年4月 - 現在
-
名古屋大学 大学院教育発達科学研究科 准教授
2007年4月 - 2015年3月
-
名古屋大学 大学院教育発達科学研究科 助教授
2001年4月 - 2007年3月
-
上越教育大学 学校教育学部 講師
2000年4月 - 2001年3月
国名：日本国
-
上越教育大学 学校教育研究センター 助手
1997年4月 - 2000年3月
国名：日本国
学歴 2
-
名古屋大学 教育学研究科 教育学
- 1997年
国名： 日本国
-
名古屋大学 教育学部 教育学科
- 1991年
国名： 日本国
所属学協会 5
-
日本教育学会
-
中部教育学会
-
日本教育方法学会
-
日本教育工学会
-
日本カリキュラム学会
受賞 1
-
日本教育工学会研究奨励賞
1997年
論文 71
-
Mohammad Reza Sarkar Arani, Yimin Gao, Linfeng Wang, Yoshiaki Shibata, Yanling Lin, Hiroyuki Kuno & Toshiya Chichibu
PROSPECTS 2023年3月
-
The principles of teacher's decision-making in Japanese board writing (bansho) process
Tan, SR; Nozaki, S; Fu, HX; Shibata, Y
ASIA PACIFIC JOURNAL OF EDUCATION 43 巻 ( 1 ) 頁： 236 - 251 2023年1月
-
一人一人の個が育つ協同の教育のあり方 招待有り
柴田好章
協同と教育 18 巻 頁： 130 - 145 2023年
-
一人一人の子どもの豊かな学びを実現するための授業研究の役割 (公開シンポジウム)
柴田好章
中部教育学会紀要 20 巻 頁： 53 - 60 2020年6月
-
授業における子どもの認識の展開過程の可視化 : オントロジーを利用して
坂本 將暢・丹下 悠史・ 柴田 好章・埜嵜, 志保：他16名
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要. 教育科学 66 巻 ( 2 ) 頁： 157 - 172 2020年3月
-
名古屋大学教育方法研究室における「授業分析」と「R.R. 方式」の教育評価論としての意義の再検討
柴田 好章・石原 正敬
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要. 教育科学 66 巻 ( 2 ) 頁： 139 - 155 2020年3月
-
新学習指導要領の理論的課題 : 問題解決学習の立場から
柴田好章
社会科の初志をつらぬく会『考える子ども』 396 巻 頁： 6 - 11 2019年11月
-
Arani, MRS; Lander, B; Shibata, Y; Lee, CKE; Kuno, H; Lau, A
EUROPEAN JOURNAL OF EDUCATION 54 巻 ( 2 ) 頁： 233 - 249 2019年6月
-
一人一人の子どもに応じた教育実践を展開するために : 授業記録にもとづく授業研究による教師の発達
柴田好章
社会科の初志をつらぬく会『考える子ども』 392 巻 頁： 22 - 28 2019年5月
-
教師の問題解決学習としての授業改善と授業分析
柴田好章
社会科の初志をつらぬく会『考える子ども』 390 巻 頁： 39 - 46 2019年1月
-
初志の会にとっての理論とは
柴田好章
社会科の初志をつらぬく会『考える子ども』 383 巻 頁： 31 - 35 2018年1月
-
新学習指導要領と初志の会の問題解決学習
柴田好章
社会科の初志をつらぬく会『考える子ども』 379 巻 頁： 16 - 17 2017年7月
-
How teachers respond to students' mistakes in lessons A cross-cultural analysis of a mathematics lesson
Arani Mohammad Reza Sarkar, Shibata Yoshiaki, Sakamoto Masanobu, Iksan Zanaton, Amirullah Aini Haziah, Lander Bruce
INTERNATIONAL JOURNAL FOR LESSON AND LEARNING STUDIES 6 巻 ( 3 ) 頁： 249-267 2017年
-
教科書の中の問題解決学習 : 生きている子どもの姿が教科書に見出せるか?
柴田好章
社会科の初志をつらぬく会『考える子ども』 371 巻 頁： 20 - 23 2016年5月
-
「中間項による授業の記述とデータ解析に関わる諸問題の検討」
柴田好章・中道豊彦・水野正朗・副島孝・坂本篤志・中島淑子・須田昂宏・埜崎志保・丹下悠史・付洪雪・堀田貴之・横山真理・近藤茂明・深谷久美・タン シャーリー・野村昂平・満田清恵・キラン チワリ
『名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要—教育科学—』 60 巻 ( (2) ) 頁： 105-128 2014年3月
-
高等学校における多様な学習成果の評価手法のあり方−能力観に着目して− 招待有り
柴田好章
愛知県教育委員会 平成25年度「高等学校における多様な学習成果の評価手法に関する調査研究」（文部科学省委嘱事業） 頁： 7-21 2014年3月
-
授業洞察力を高める校内授業研究のあり方 招待有り 査読有り
柴田好章
考える子ども ( 356 ) 頁： 18-22 2014年1月
-
Reorienting the cultural script of teaching: cross cultural analysis of a science lesson 査読有り
Mohammad Reza Sarkar Arani , Yoshiaki Shibata , Kim-Eng Christine Lee , Hiroyuki Kuno , Masami Matoba , Fong Lay Lean , John Yeo
International Journal for Lesson and Learning Studies 3 巻 ( 3 ) 頁： 215 – 235 2014年
-
生徒の主体的な学びを実現している教師の実践知 : ナラティブとエビデンスを統合した研究アプローチの提案
清道亜都子・水野正朗・柴田好章
日本教育方法学会紀要『教育方法学研究』 38 巻 頁： 109-119 2013年3月
-
問題解決学習の討論場面の中間記述言語を用いた授業分析 −江口武正「耕地整理」を対象にして−
柴田好章
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要—教育科学— 57 巻 ( 1 ) 頁： 1-14 2010年9月
-
江口武正『耕地整理』の今日的意義と地域に根ざした教育の課題－社会問題への教育実践からのアプローチの可能性－
上越教育大学学校教育実践研究センター研究報告書(平成21年度版) 頁： 20-27 2010年3月
-
授業研究における理論知と実践知の統合に関する研究（２）－理論に基づく協同学習と作文教育の授業モデルの提案－
柴田好章・水野正朗・清道亜都子
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要 ―教育科学― 56 巻 ( 1 ) 頁： 119-134 2009年9月
-
専門課程におけるキャリア教育科目を対象とした授業研究
坂本將暢・鈴木庸介・柴田好章・寺田盛紀
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要 ―教育科学― 56 巻 ( 1 ) 頁： 135-147 2009年9月
-
授業分析における児童発言の多様な解釈の問題性
柴田好章
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要 ―教育科学― 56 巻 ( 1 ) 頁： 43-55 2009年9月
-
*授業分析用中間記述言語に関する予備的研究
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要ー教育科学ー 55 巻 ( 2 ) 頁： 37 - 45 2009年3月
-
教師の専門性を高め合う授業研究のあり方―「ぶれない専門性」と「さらなる専門性」を求めて―
平成20年度上越教育大学学校教育実 践研究センター研究報告書 頁： 18－35 2009年3月
-
「活用型」学力を問う－2008年改訂学習指導要領の学力観をもとに－
柴田好章
社会科の初志をつらぬく会編『考える子ども』 ( 320 ) 頁： 23-28 2009年1月
-
授業研究に おける理論知と実践知の統合に関する研究（ 1 ） ―理論的根拠にもとづく協同学習と作文教育の構想ー
柴田好章・水野正朗・清道亜都子
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要ー教育科学ー 55 巻 ( 1 ) 頁： 175－186 2008年
-
*教育学研究における知的生産としての授業分析の可能性 －重松鷹泰・日比裕の授業分析の方法を手がかりに－ 査読有り
教育学研究 74 巻 ( 2 ) 頁： 189-202 2007年6月
-
Quantitative Analysis of Student Communication Practice: An Alternative Perspective on Lesson Study Approach
Redesigning Pedagogy 2007 Conference Abstract, Singapore 頁： 212 2007年5月
-
School-university partnerships: a new recipe for creating professional knowledge in school 査読有り
Masami Matoba, Yoshiaki Shibata and Mohammad Reza Sarkar Arani
Educational Research for Policy and Practice 6 巻 ( 1 ) 頁： 55-65 2007年4月
-
名古屋大学におけるキャリア教育の体系化と評価のあり方 ー現代ＧＰ「専門教育型キャリア教育体系の構築」ー
名古屋大学キャリア教育効果検討プロジェクト（名古屋大学学生相談総合センター、名古屋大学キャリア支援・教育開発センター準備室）『キャリア教育の効果をどう把握すればよいのか』 頁： 1-19 2007年3月
-
Delivering Jugyou Kenkyuu for Reframing Schools as Learning Organizations: An Examination of the Process of Japanese School Change
Mohammd Reza Sarkar Arani, Yoshiaki Shibata and Masami Matoba
Nagoya Journal of Education and Human Development ( 3 ) 2007年
-
Leardership for Learning: An Examination of Lesson Study in Fukisima District School
Yoshiaki Shibata, Takenobu Fukaya, Takateru Yamamoto, Kenji Asano, Hikozou Takeuchi, Takahiro Mouri, Eiki Ooka, Chikako Kuroda and Masami Matoba
The 2nd Annual Conference on Learning Study, Program Book, Center for Learning-study And School Partnership, The Hong Kong Institute of Education 頁： - 2006年11月
-
内在的な価値に基づく学力への転換
社会科の初志をつらぬく会『考える子ども』 ( 304 ) 頁： 54-57 2006年9月
-
*子どもの思考を顕在化するための発言の分析表示法の提案 ―中間項を用いた授業分析による事例,概念,構想の関連構造の可視化―
柴田 好章・坂本 將暢・石原 正敬
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要―教育科学― 52 巻 ( 2 ) 頁： 135-148 2006年3月
-
中等教育における授業分析
田代裕一・柴田好章
社会科の初志をつらぬく会『考える子ども』 ( 156 ) 頁： 57-60 2005年7月
-
高校生が教える立場を体験するワークショップの実践 査読有り
柴田好章・内田良・山川法子・坂本將暢
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要（教育科学） 51 巻 ( 1 ) 頁： 99-132 2004年9月
-
教育実践問題の協同的研究体制の構築 ー名古屋大学と東海市教育委員会の連携ー
的場正美・柴田好章・山川法子・安達仁美
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要（教育科学） 50 巻 ( 2 ) 頁： 141-170 2004年3月
-
高等学校の総合的な学習における課題追究とキャリア形成との関わり ー名大附属「総合人間科」経験者の語りの分析ー
柴田好章・安達仁美
名古屋大学大学院教育発達科学研究科『中等教育研究センター紀要』 ( 4 ) 頁： 95-109 2004年3月
-
逐語記録にもとづく質的な授業分析への量的手法の統合に関する研究
平成10～11年度科学研究費補助金(奨励研究(A))研究成果報告書 2000年
-
SCSを活用した大学教育方法の改善に関する研究(3) -平成11年度上半期遠隔共同講義「SCS教育工学特講1」の実践とその分析-(共著)
上越教育大学研究紀要 19 巻 ( 2 ) 頁： 603-615 2000年
-
学習者相互のコミュニケーション過程における内容と機能の分析 -談話内容の構造化と発話のカテゴリー分析-
上越教育大学研究紀要 18 巻 ( 2 ) 頁： 901-917 1999年
-
情報教育を支える背景の諸要因に関する検討(共著)
上越教育大学研究紀要 18 巻 ( 2 ) 頁： 865-885 1999年
-
SCSを活用した大学教育方法の改善に関する研究(2) -遠隔共同講義「教育工学特別講義」の試みとその分析-(共著)
上越教育大学研究紀要 18 巻 ( 2 ) 頁： 887-899 1999年
-
中学校社会科グループ討論におけるコミュニケーション過程の分析(共著)
日本教育工学会研究報告集 JET99-2 巻 頁： 67-72 1999年
-
話し合いを中心とする授業の分析手法の開発と適用 -語の出現頻度による授業の分節構造の特徴化-
日本教育工学会論文誌/日本教育工学雑誌 23 巻 ( 1 ) 頁： 1-21 1999年
-
授業改善に役立つ情報を引き出すための授業研究のあり方 -授業分析における知見の共有と累積について-
日本教育工学会研究報告集 JET99-3 巻 頁： 61-66 1999年
-
SCSを活用した大学教育方法の改善に関する研究(1) -大学間遠隔共同授業の試みとその分析-
上越教育大学研究紀要 17 巻 ( 2 ) 頁： 603-618 1998年
-
学習者相互のコミュニケーション過程のカテゴリー分析 -中学校社会科授業のグループ討論を対象として-
日本教育工学会研究報告書 JET98 巻 ( 2 ) 頁： 33-38 1998年
-
グループ討論のカテゴリー分析における現職教育の判断(共著)
日本教育工学会第14回大会講演論文集 頁： 227-230 1998年
-
教員養成課程における体験実習の意義 -自然体験実習の試みを通して-(共著)
上越教育大学研究紀要 18 巻 ( 1 ) 頁： 91-104 1998年
-
SCSを用いて多地点をむすんだ研究発表会の試み(共著)
日本科学教育学会研究会研究報告 12 巻 ( 6 ) 頁： 19-24 1998年
-
多地点遠隔共同授業のためのSCS環境とその利用における課題(共著)
岐阜大学カリキュラム開発研究センター研究報告 17 巻 ( 2 ) 頁： 1-11 1998年
-
授業諸要因の関連構造と子どもの思考(共著)
名古屋大学教育学部紀要-教育学科- 43 巻 ( 2 ) 頁： 243-272 1997年
-
逐語記録にもとづく授業分析における量的手法の意義の検討
日本教育工学会研究報告集 JET97 巻 ( 4 ) 頁： 71-78 1997年
-
逐語記録にもとづく授業分析の諸手法の検討-質的分析への量的分析の統合をめざして-
名古屋大学教育学部紀要-教育学科- 43 巻 ( 2 ) 頁： 217-228 1997年
-
SCSを活用した遠隔共同授業の試みとその分析
教育工学関連学協会連合第5回大会講演論文集 1 巻 頁： 149-151 1997年
-
授業逐語記録を対象とした語の出現パターンの分析
日本教育工学会論文誌/日本教育工学雑誌 21 巻 ( 1 ) 頁： 1-12 1997年
-
語の出現パターンに着目した授業の分節化・構造化
日本教育工学会第12回大会講演論文集 頁： 111-112 1996年
-
授業諸要因の関連構造にもとづく子どもの思考の構造的把握(共著)
名古屋大学教育学部紀要-教育学科- 42 巻 ( 2 ) 頁： 263-299 1996年
-
名古屋大学教育学部と附属学校におけるインターネット利用の試み -学部,大学院,附属中・高等学校のための情報環境の整備・充実とその運用について-(共著)
名古屋大学教育学部紀要-教育学科- 42 巻 ( 1 ) 頁： 213-227 1995年
-
概念の出現パターンに着目した授業の量的分析研究 -小学校6年社会科「沖縄戦」の授業の分析-
名古屋大学教育学部紀要-教育学科- 42 巻 ( 1 ) 頁： 185-195 1995年
-
授業分析のための概念の出現パターンの指標化
日本教育工学会第11回大会講演論文集 頁： 143-144 1995年
-
発言に含まれる諸概念の関連構造に着目した授業分析-クラスター分析を用いた関連構造の抽出の試み-
教育工学関連学協会連合第4回全国大会講演論文集 第一分冊 巻 頁： 165-168 1994年
-
ERICデータベースを用いたコンピュータの教育利用に関する研究動向の調査(2) -多変量解析によるディスクリプタの付与パターンの分析-(共著)
教育工学関連学協会連合第4回全国大会講演論文集 第二分冊 巻 頁： 261-262 1994年
-
子どもの表現過程の相互関連と授業の構造 -小5図工「自然のリズム(ステンドグラス)」の分析-(共著)
名古屋大学教育学部紀要-教育学科- 40 巻 ( 2 ) 頁： 181-217 1994年
-
教材構造化の考えをとりいれた授業展開の特徴化
日本教育工学会研究報告集 JET93-5 巻 頁： 31-38 1993年
-
ERICデータベースを用いたコンピュータの教育利用に関する研究動向の調査(共著)
日本教育工学会第9回大会講演論文集 頁： 408-409 1993年
-
子どもの表現過程にみる子どもの類型とその相互関係 -小5図工「ステンドグラス-自然のリズム-」の分析-(共著)
名古屋大学教育学部紀要-教育学科- 40 巻 ( 1 ) 頁： 123-169 1993年
-
児童発言の中間項への転換(発言の再構成)にもとづく子どもの思考過程の相互関連の顕在化(共著)
名古屋大学教育学部紀要-教育学科- 39 巻 ( 2 ) 頁： 127-156 1993年
書籍等出版物 15
-
「ウィズコロナ,ポストコロナ時代の学校での学びの展望と課題 -『今,ここにいる,私たちの学び』を求めて-」, 日本教育方法学会編『教育方法50 パンデミック禍の学びと教育実践 : 学校の困難と変容を検討する』
柴田好章（ 担当： 単著）
図書文化 2021年10月
-
柴田好章（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 4年の単元構成案）
日本文教出版 2018年10月
-
「シンガポールにおけるLesson Study」、日本教育工学会 監修、小柳 和喜雄 編著、柴田 好章 編著『教育工学選書 Lesson Study』
柴田好章（ 担当： 共編者(共編著者)）
ミネルヴァ書房 2017年1月
-
「日本の授業研究と世界のLesson Study」、日本教育工学会 監修、小柳 和喜雄 編著、柴田 好章 編著『教育工学選書 Lesson Study』
柴田好章（ 担当： 共編者(共編著者)）
ミネルヴァ書房 2017年1月
-
「中学校におけるアクティブ・ラーニングの可能性と課題」, 日本教育方法学会編『教育方法45 アクティブ・ラーニングの教育方法学的検討』
柴田好章（ 担当： 単著）
図書文化 2016年10月
-
「授業設計・授業分析における学習内容へのアプローチ」日本教育工学会 監修 西之園晴夫・生田考至・小柳和喜雄 編『教育工学選書 教育工学における教育実践研究』
柴田好章（ 担当： 単著）
ミネルヴァ書房 2012年11月
-
「協同の学びをどうデザインしていくか」”, 和井田節子・柴田好章 編『協同の学びをつくる -幼児教育から大学まで-』
柴田好章（ 担当： 単著）
三恵社 2012年8月
-
「学校教育の情報化の動向 −ICTの活用を中心に-」, 日本教育方法学会編『教育方法40 デジタルメディア時代の教育方法』
柴田好章（ 担当： 単著）
図書文化 2011年10月
-
翻訳 ジェニファー C. グリーン「評価による社会的プログラムの理解」（平山満義 監訳, 大谷尚・伊藤 勇 編訳『質的研究ハンドブック３巻 質的研究資料の収集と解釈』、第15章）
（ 担当： 共著）
北大路書房 2006年8月
-
（一部分担）犬山教育委員会編著 自ら学ぶ力を育む教育文化の創造 ―犬山市の教育改革のさらなる展開ー
（ 担当： 共著）
黎明書房 2005年11月
-
（共同研究）授業記録による授業改革のプロセス（名古屋大学・東海市教育委員会）
（ 担当： 共著）
黎明書房 2004年11月
-
「情報通信技術（ＩＣＴ）による学習の変化」（日本教育方法学会編『子ども参加の学校と授業改革』）
（ 担当： 共著）
図書文化 2002年9月
-
*授業分析における量的手法と質的手法の統合に関する研究
（ 担当： 単著）
風間書房 2002年2月
-
量的手法を取り入れた授業分析（授業分析の方法と課題 日比裕・的場正美編）
（ 担当： 共著）
黎明書房 1999年
-
「授業分析を通した子どもの再発見」千々布敏弥 編『結果が出る小・中OJT実践プラン20+9』
柴田好章（ 担当： 分担執筆）
教育開発研究所
MISC 1
-
書評 添田晴雄著『文字と音声の比較教育文化史研究』
柴田好章
教育学研究87 巻 ( 3 ) 頁： 402 - 404 2020年9月
Works（作品等） 6
-
オープンコースウェア「 教育方法学講義II―授業分析と教育の科学化―」
2006年3月 -
「校内授業研究リーダ育成講座用テキスト」
2006年8月 -
書評「授業研究と教師の成長」（木原俊行著）
2006年3月 -
学び合うことの意義の探究 ー授業におけるコミュニケーションの分析ー
2005年7月 -
事典項目「教育用ソフトウェア」
2004年10月 -
事典項目「データベース」
2004年10月
科研費 17
-
自己調整学習とOPPA論を援用し教育クラウドを活用した自己調整学習サイト開発研究
研究課題/研究課題番号：23H01015 2023年4月 - 2026年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
藤本 義博, 野内 頼一, 藤枝 秀樹, 益田 裕充, 木原 俊行, 後藤 顕一, 田中 保樹, 柴田 好章, 神 孝幸
担当区分：研究分担者
本研究の目的は、生徒の自己調整力を効果的に育成することのできる「自己調整学習サイト」を構築して、理科の科学的な探究の授業を実践して教育効果を検証するとともに、設計し開発した「自己調整学習サイト」を運用しながら生徒の自己調整力を適切に評価し育成する指導力を高めるための教員研修プログラムを開発することである。
-
セキュア環境における共創型授業分析の教育方法学的・教育工学的意義の解明
研究課題/研究課題番号：22K18621 2022年6月 - 2025年3月
科学研究費助成事業 挑戦的研究(萌芽)
坂本 將暢, 柴田 好章, 埜嵜 志保
担当区分：研究分担者
本研究の目的は（1）個人情報保護に配慮したセキュアな授業研究・授業分析環境を構築することと、（2）開発した環境で学校を基盤とする共創型授業分析を実施することである。そこで、本研究では、「セキュア環境構築班」と「共創型授業分析実施班」を構成し、毎年度9月と3月に進捗状況を細かに確認し、残された課題を明確にする。
採択後すぐに授業研究・授業分析のためのサーバを構築し、これまでに蓄積してきた授業記録（文字・映像記録）をアーカイブ化し、同時にVPNやシンクライアント環境を構築する。新たに観察・記録した授業記録を構築したセキュアなサーバに保存しながら、共創的授業分析のテストを行う。
本研究の目的は（1）個人情報保護に配慮したセキュアな授業研究・授業分析環境を構築することと、（2）開発した環境で学校を基盤とする共創型授業分析を実施することである。そこで本研究では、「セキュア環境構築班」と「共創型授業分析実施班」を構成する。
前者は授業研究・授業分析のためのサーバを構築し、これまでに蓄積してきた授業記録（文字・映像記録）をアーカイブ化し、同時にセキュアなネットワーク環境を構築する。2022年度はVPN接続でのみアクセスできるテストサーバを構築し、授業分析のためのテストプログラムを遠隔で実行できるようにした。
後者は、観察・記録した授業記録を共創的に授業分析する。2022年度はCOVID-19の影響をそれまでほど受けなかったため、可能な限りで授業映像・音声を記録し、文字起こしを行った。
COVID-19の影響を受けずに研究ができる、セキュアなサーバの基盤構築を予定通りに行うことができたため順調と判断した。VPN接続のみでしかアクセスできない場所にサーバを設置し、SSHコマンドを通して授業分析用のソフトウェアを動作できるようにした。
自作の授業分析用ソフトウェアはプロトタイプ版ではあるが、Pythonで構築し、おおむね想定通りに動作している。
ただし、実際の十分な授業観察と、その後の教師同士／教師と研究者／研究者同士／研究者と学生などの共創的授業分析については十分に行えていないため、それが課題である。
また、学校を舞台に教師が共創的に授業研究を行うことについては、日本教育方法学会の課題研究で登壇し、その必要性や課題などについて発表した。
課題は2点ある。
1つは、自作の授業分析用ソフトウェアの開発である。共創的授業研究を行う際の議論の叩き台になり得るため、分析者の視点を取り入れたソフトウェアにする必要がある。
もう1つは、共創的授業研究についてである。共創の範囲を、教師と教師、研究者と教師、研究者と学生、教師と学生でとらえていたが、教科教育や授業研究を専門とする海外の研究者や、海外の数学や社会の教師にも範囲を広げ、グローバルな時代の「共創」について再考する。
以上を踏まえて、共創的授業研究の在り方や、授業における諸要因の関連構造の解明に取り組む。 -
研究課題/研究課題番号：20H00103 2020年4月 - 2025年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(A)
植田 健男, 山崎 雄介, 光本 滋, 石井 英真, 中村 清二, 富樫 千紘, 松永 康史, 川地 亜弥子, 坂本 將暢, 山口 真希, 濱口 輝士, サルカルアラニ モハメドレザ, 中嶋 哲彦, 日永 龍彦, 石井 拓児, 磯田 文雄, 柴田 好章, 長谷 範子, 中 善則, 小池 由美子, 姉崎 洋一, 中田 康彦, 木村 裕, 井上 明美, 中妻 雅彦, 井上 憲雄
担当区分：研究分担者
戦後初めて学習指導要領が出された1947年から、その部分改訂となった1951年版に至るまでに確立、確認されていった学習指導要領そのものの意義と内容について、その到達点を改めて明確にする。そこにおいて、最も本質的な意味を託されるかたちで「教育課程」という概念そのものが生み出され、学習指導要領はあくまでもその「基準」にすぎないことが明確に確認されたことについて、改めて歴史的な回顧を行い、併せて、この時期に試行された教育課程づくりの実践やそれにもとづく教育実践についても掘り起こしを行う。
2022年度は、教育法・教育政策グループを中軸として研究活動が進められた。本年度の研究を通じて、次の論点が浮き彫りになってた。
1. 総合科学技術・イノベーション会議（CSTI）に設置された教育・人材育成ワーキンググループが取りまとめた「Society 5.0の実現に向けた教育・人材育成に関する政策パッケージ」（2022年6月）は、個々の教科の教育内容にとどまらず、学習集団の編成、教科書（またはそれに代わる主たる教材）の提供、教師（またはそれに代わる教育人材）の確保に至るまで、教育課程編成を土台から転換する可能性を内包する。しかも、この政策パッケージは産業経済政策とも連動し、文部科学省における教育課程基準の策定や教科書制度を他律的に方向づける可能性もある。このことは、学校を通じた子ども・若者の学びと成長を枠づけるとともに、学校における教育課程編成や教育実践に対してますます抑制的に作用する可能性がある。
2. 2024年4月1日から施行されたこども基本法第15条には、同法及び子どもの権利条約の趣旨・内容の国民への周知につき国の努力義務を定めており、学校においては子ども自身がそれを学び、権利主体として行動できるよう指導すべく適切な教育課程を編成する必要がある。これについて国の教育課程基準はいかに対応するのか、あるいはすでに対応済みであると考えられているのか。学校教育を超える大きな社会的課題に対して教育課程がいかに対応していくのかはけっして新しい論点ではないが、国として必ずしも積極的に応答しない社会的課題であり法的要請でもある事項について、教育課程編成主体である学校はいかに応答すべきかという論点が浮かび上がった。
新型コロナウイルス感染症への懸念から、施設訪問やインタビューの実施は依然として困難であるため、当初予定した研究の進め方を部分的に修正し、学校における教育課程編成及び文部科学大臣の教育課程基準策定に影響を及ぼすと考えられる近年の政策及び立法状況に着目して研究を進めた。
2023年度においては、2022年度における研究を踏まえて次の論点について考察を進め、オンラインまたは対面での研究会を開催する。また、研究成果は各研究分担者の個人論文などとして、2023年度中または2024年度に公表すべく、グループ内での検討機会を設ける。
1. CSTIの教育・人材育成パッケージが、文部科学省内における教育課程基準の策定にいかなる影響を及ぼすか、そのプロセスとアウトプットについて、中央教育審議会の動向に注目して分析する。
2. 従来、国の教育政策や教育課程基準策定に先行して、地方公共団体またはその教育委員会が国の教育政策を先取りする事例が見られた。地方公共団体間の経済競争が喚起されたことにより、CSTIの政策パッケージを先取り的に実施する地方公共団体が登場する可能性があるため、この点に着目して地方公共団体の動向を観察し、研究期間中に基礎的データが整理できた場合は、地方公共団体に対するアンケート調査（抽出）を実施する。
3. こども基本法及び子どもの権利条約の周知について、学校及び地方公共団体の取り組みを調査する。 -
国境を超えた教育実践学の構築：レッスンスタディにおける東と西アジアの対話を通して
研究課題/研究課題番号：19KK0058 2019年10月 - 2025年3月
科学研究費助成事業 国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))
サルカルアラニ モハメドレザ, 坂本 將暢, 久野 弘幸, 坂本 篤史, 柴田 好章
担当区分：研究分担者
本研究の目的は、日本型授業研究「Lesson Study」を導入した東アジアと西アジアの対話（ローカルな知見の交流）を通して現代社会における授業実践の質向上の様相とその機能を解明し、国境を超えた「教育実践学」（グローバルな知見の創出）を構築することである。
国際比較という「レンズ」を通して、科学的、工学的、文化的、哲学的に教育実践を問い直し、教育思想の独自性と普遍性を明らかにし、授業実践の質向上の様相とその機能（特に、知識基盤社会におけるよりよい社会の実現への教育実践の使命）と学びの本質（子どもの可能性を最大限引き出す質の高い教育の可能性）を解明する。
本研究の目的は、日本型授業研究を導入した東アジアと西アジアの対話を通して現代社会における授業実践の質向上の様相とその機能を解明し、国境を超えた 「教育実践学」を構築することである。そのために、本研究の研究課題3「アクロス・カルチャーズ・レンズを通した「教える」と「学ぶ」という概念と論理の分析」として、2022年度においては、日本と海外を対象にしたフィールドワーク・調査組織・プロジェクトチームを発足させ、学校現場の教員や研究協力者との対面（日本）や対面とオンライン会議・研究会等（マレーシア・ベトナム・セネガル・ドイツ・イラン）などを開催した。 また、（Codeswitching in the classroomという授業実践の状況で解釈共同体の可能性と課題）を解明した。具体的には、日本の授業記録を分析対象として、その記録が含み込む日本の社会的背景が埋め込まれている授業記録をテキスト解釈（教材・内容・評価・教師観など） によって検討すると海外からもたらされた授業記録へのコメントを結びつけ、異なる文化の「レンズ」や「multilanguage」から見ることを軸にした日本型授業実践学の学術的意義も明らかにした（例：Sarkar Arani et al., (2023). From “content” to “competence”: A cross-cultural analysis of pedagogical praxis in a Chinese science lesson. Prospects Journal）。分析結果としては、少なくとも4つの基本要素（ディダクティクス、プラクシス、ペダゴジー、理論）を通して、教師が自分のレンズを変え、自分の授業を振り返り、教師の専門性に関する理解を再構築することをいかに学ぶかを明らかにした。
コロナ禍の影響はあったが、海外を対象にしたフィールドワーク・プロジェクトチームを発足させることができた。具体的には、日本国内および海外（特にイラン・マレーシア・ベトナム）の学校を訪問し、実際の授業を観察するとともに授業研究データを収集した。ドイツとセネガルにおいて「国境を超えた日本型授業研究の効果」について対面形式によるワークショップを実施し、各国の教育研究者との交流のなかで新たな知見を得ることができた。対面による研究活動だけは不十分なので、上記に加え、オンラインによる授業検討会や、授業者へのインタビュー等を月１回以上の頻度で実施し、得られたデータ（特に授業観察を通した授業記録・授業検討会における参加者の発言記録等）をもとに比較授業分析を実施した。
並行して、これらの研究成果のとりまとめを行っている。すでに国際学会誌に研究論文を１本投稿して審査中であるほか、他の国際学会誌や国内学会誌への論文投稿の準備、国際学会・国内学会での発表準備が進んで入る。研究全体としてはおおむね順調に進展している。
「改善の科学」としてのレッスン・スタディ教育実践学の再評価・構築という研究課題（課題5）を明らかにするために、①海外（イラン・トルコ、ドイツ等）のレッスン・スタディの実施、②両国の授業実践の文化の特徴の検討・解明と③「改善の科学」としてのレッスン・スタディに基づく教育実践学の考察・再評価する予定である。
今後は、授業記録を基づいて比較授業分析の共同研究会（解釈共同体）、およびその成果を踏まえた比較分析セミナーなどを行う予定である。こうしたアジア地域のフィールド調査、検討・分析会の成果を基に、レッスン・スタディを通した授業実践の質向上の複合的構造や授業実践学の基礎理論・授業実践の文化的基底とその質向上の様相ならびにその機能を解明する。さらに、アジア地域以外の諸国との知見の交流により、新たな研究方法論（特に、国際比較授業分析）を応用しながら国境を超えた「教育実践学」や「改善の科学」としてのレッスン・スタディ教育実践学の再評価を構築する。 -
研究課題/研究課題番号：19H01627 2019年4月 - 2024年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
柴田 好章, 坂本 將暢, サルカルアラニ モハメドレザ, 埜嵜 志保, 丹下 悠史
担当区分：研究代表者
配分額：17290000円 （ 直接経費：13300000円 、 間接経費：3990000円 ）
本研究は、教育実践現場を教育学的概念の発見ないしは再発見の場として位置付け、教育学の基礎研究としての授業分析の学術的高度化と国際化を図る。〈納得の学び〉や〈協同の学び〉を一人一人の児童・生徒に保証するために、社会的・文化的・歴史的な要因の相対性と普遍性を明らかにし、教育理念や教育技術の体系的な理論を構築することを目的とする。このために、【Ａ1授業論的課題】【Ａ2研究方法論的課題】【Ｂ1研究倫理に適合する標準プロトコル開発】【Ｂ2授業分析システムの開発】の４つの課題を設定し、研究代表者が、４名の研究分担者や研究協力者とともに、研究を遂行する。
本研究では、授業分析に基づきながら、〈納得の学び〉〈協同の学び〉のような質の高い学びを創造するために、拠りどころとなる授業論の再構築を図ることを目指している。 授業の詳細な事実にもとづいた授業分析を行った。さらに、前年度のシンポジウムの発表内容に基づき、授業分析の成果をもとにして、協同的な学びの意義とその実現に向けた課題について取りまとめた。また、データ駆動型社会社会を展望して、「一人一人の子どもの豊かな学びを実現する授業研究の課題」を授業分析の成果をもとに考察した。「できるーできない」「わかるーわからない」の二分法を乗り越えた個別最適のあり方を具体的な授業記録によって明らかにし、学会の研究集会で発表し、報告書の掲載する論稿を取りまとめた。 授業分析の成果に基づき、能力を関係概念として捉え直すことの重要性について論考をまとめた。
次に、本研究では授業記録に基づく授業分析を通して授業理論を構築（再構築）するために、個別性と一般性の両立を図るための研究方法論上の課題を追究している。そのために、問題解決学習（現実社会の問題の解決を志向した社会科授業）の今日的な意義を明らかにするとともに、生徒の発言に潜在している思考の様式を顕在化するために「中間項」の記述形式を考案し分析した。それによって、問題の解決の見通しを得る生徒の多様な思考過程の特徴を、中間項の記号の連鎖の形式として明らかにすることができた。
コロナ禍の影響を受けたたが、授業記録の収集、分析、研究手法の開発・改良、授業理論の再検討について、研究を進めることができた。授業記録収集・分析のプロトコルの標準化とシステム開発については、取り組みを加速する必要があるが、全体としてはおおむね順調に進展している。
国内外での授業記録の収集・分析を継続しつつ、授業論および研究方法論に関する理論的知見を整理しつつ、研究倫理に配慮した授業記録収集・分析のプロトコルの標準化と、各種の授業分析手法を統合したシステム開発を継続する。 -
学校を基盤とする協働型授業研究のための授業構造化システムの開発と評価
研究課題/研究課題番号：19K02998 2019年4月 - 2023年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(C)
坂本 將暢, 柴田 好章, サルカルアラニ モハメドレザ
担当区分：研究分担者
2019年度から3ヶ年度の計画で、１）授業構造化システムの開発と、２）ソフトウェアの評価を実施する。
具体的には、先行研究の調査、蓄積している授業記録の分析、授業諸要因の解明、授業構造化システムの開発、学校を基盤とする研究の実現を目指した研修に適用したシステムの評価という課題を設定し、それを遂行する。
本研究では、国内の研究者・実践者の協力を得て、本システムの検証を行う。また、Lesson StudyやLesson Analysisに熱心に取り組んでいる海外の研究者・実践者の協力も得て、海外における研修でも本システムが利用できるか否かを検証する。
本研究の目的は、学校で教師が協働して授業研究・授業分析に取り組むためのシステムを開発し、評価することである。
本研究では、授業の発言記録のほかに、それをもとに、教師と児童生徒の発言量、注目語の初出位置、注目語の出現傾向、授業の場面区切り（分節わけ）などを可視化して表示するシステムを開発した。また、教師に着けたスパイカメラ（目の横に着けるビデオカメラ）の映像を手がかりに、教室の中の教師の立ち位置を取得し、その時点で何をしているか（話す・書く・聞く・その他）に分けて表示する方法のプロトタイプ版も開発した。
本研究は、発言記録をもとに授業を構造的に解明する点に意味がある。これにより、教師が鍵となる語の初出を発言した人、全体的な発言のバランス、意識的・無意識的な教師の行動などを手がかりに振り返ることが可能になる。
とくに子どもの発言を再確認することで、発言内容はもちろん、発言の背景や理由を考える契機を教師に与えることができる。
授業研究は教師一人でするには困難な点もあるが、学校全体で協働することで文字起こしや討議を、印象論ではなく、同じデータ・結果を見ながら話すことができる。 -
授業研究を発展させるための授業研究ポータルサイトの設計と運用研究
研究課題/研究課題番号：19H01726 2019年4月 - 2022年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
藤本 義博, 野内 頼一, 岡本 弥彦, 藤枝 秀樹, 益田 裕充, 小倉 恭彦, 木原 俊行, 柴田 好章, 遠山 一郎, 後藤 文博
担当区分：研究分担者
本研究は、平成29年告示の学習指導要領が目指す主体的・対話的で深い学びの実現による資質・能力の育成や国内外の学力調査の結果から明らかになった課題を解決する授業研究を発展させるために、「授業支援ツールを活用した授業研究ポータルサイト」の開発と運用のあり方を明らかにすることである。
授業研究ポータルサイトは、木原・島田・寺嶋（2015）の「学校研究発展要因の３層モデル」の研究成果を援用して設計し、国立教育政策研究所（2017）の「理科の学習指導の改善・充実に関する指導事例集」に示された映像資料をマルチプラットフォーム仕様のコンテンツにして授業改善の重要な視点を共有し、優れた授業デザインを開発する。
「学校研究発展要因の３層モデル」を援用して構築した授業研究ポータルサイトは、学校と外部組織の多様な他者との協働による授業研究を可能にし、有効に機能することが明らかとなった。
具体的には、岡山県総合教育センターが主催する教員研修でslackをプラットフォームとした「授業研究ポータルサイト」を2021年7月から2022年1月の期間継続して利用し、研修に参加した26名の教員のよる授業研究リレーに取り組んだ。その結果、「学校が異なる先生と同じ学年の同じ単元や題材の授業をともに進めて生徒の実態を情報共有することは授業改善を粘り強く続けるモチベーションになった。」という成果があった。
平成29年告示の学習指導要領が目指す資質・能力の育成や国内外の学力調査の結果から明らかになった課題を解決する授業研究を発展させるために、教育工学の視点から、木原・島田・寺嶋（2015）の「学校研究発展要因の３層モデル」の研究成果を援用して授業研究ポータルサイトを設計し、オフラインとオンラインのハイブリッド教員研修のあり方とその効果を明らかにした点で学術的意義が深いと考える。また、開発した授業デザインや学習指導案・ワークシート、教員研修のデザインは、研修に参加した教員から「考えが広がる」「継続して授業改善に取り組める」と好評であった点は社会的意義が深いと考える。 -
授業研究を通じたプロフェッショナル・キャピタルの構築に関する実証的研究
研究課題/研究課題番号：17H02674 2017年4月 - 2022年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
千々布 敏弥, 小柳 和喜雄, 久野 弘幸, サルカルアラニ モハメドレザ, 木原 俊行, 木村 優, 柴田 好章
担当区分：研究分担者
本研究はハーグリーブスとフーランによるプロフェッショナル・キャピタルの枠組みに従い、学校の人的資本、社会関係資本、意思決定資本が授業研究を通じて組織的に変容する構造を分析した。
授業研究の手法は様々提案されているが、いずれの手法においても鍵となるのは教師の省察の深さと教師エージェンシーである。本研究では教師集団がエージェンシーを発揮することと省察を深めることが相互に影響し合う状況を意思決定資本とし、社会関係資本、人的資本と循環しながら拡大している枠組みを設定し、教育委員会の指導行政を通じて学校のエージェンシーが発揮され、社会関係資本が増大すると同時に校内の省察水準が深まる事例を複数分析した。
授業研究については教授学に焦点を当てたものと、それを技術的省察に偏ると批判して子どもの学びに焦点を当てたものに大別することができる。これまではこの二つの立場は対立概念でとらえられていたが、本研究の枠組みを使用するといずれの立場においても省察水準を深めることが重要と解釈可能になる。
また、教育委員会の指導行政は学校の主体性を阻害するという文脈で批判する先行研究が見られるところだが、本研究の枠組みを使用すると、学校のエージェンシーと省察を促進する文脈において教育委員会の指導行政は有効に働く、と解釈することが可能になる。 -
板書の構成の解明と保存・再現のための記述言語の開発
研究課題/研究課題番号：16K12787 2016年4月 - 2019年3月
柴田 好章
担当区分：研究代表者
配分額：3380000円 （ 直接経費：2600000円 、 間接経費：780000円 ）
板書には、教師による知識の伝達のみならず、社会構成主義的な学習を進める手段としての機能がある。児童・生徒の発言を関連付けながら知識の関連構造を板書として呈示し、共有することによって、教室での集団的な思考が活性化される。その際、教室で議論されていることや、児童・生徒の発言を授業者がまとめ、整理し、関連付けるには、教師としての高い力量が必要とされる。本研究では、小中学校の授業を対象に、1)板書過程を記述・再現する可視化手法と板書記述言語の開発を通して、2)児童・生徒の話し合いを中心とする授業を分析し、3)授業における板書の役割と教師の実践知を解明した。
板書は、日本の教育技術として世界でも注目されている。主体的・対話的で深い学びの重要性が叫ばれる中、子どもの発言を中心とする授業の重要性に改めて注目が集まっている。板書は、単に教師が子どもに伝達したい内容を書き子どもがそれをノートに書き写すだけでなく、子どもたちの発言内容を教師が書き留め、相互の話し合いを活発にさせる役割を有している。こうした質の高い教師の教育技術を対象に研究し、またデータとして蓄積するために、本研究では、板書を保存・再現するための記述言語を開発した。これにより、板書に関する基礎的応用的な研究の発展が期待できるとともに、教師の教育技術・実践知の継承に役立てられる可能性がある。 -
研究課題/研究課題番号：15H03477 2015年4月 - 2020年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
サルカルアラニ モハメドレザ, 石井 英真, 坂本 將暢, 服部 美奈, 久野 弘幸, 坂本 篤史, 柴田 好章, 中島 繁雄
担当区分：研究分担者
本研究の目的は、国際比較授業分析の方法を開発しながら、グローバルな現代社会におけるペダゴジーの文化的基底の様相とその機能を解明することであった。各国のペダゴジーにおけるローカル知・理論とグローバル知・理論の検討・比較の結果を基に、学習デザイン、授業観、教授法、教師観、教授技術などを基礎とした研究成果から、授業実践の背後にある心象、価値観、信念や習慣化された行動様式、およびそれらの相互関連の構造を明確にした上で、ペダゴジー・コレクトネスの構築を検討し、よりよい社会の顕在化のためのペダゴジーの働き・役割と文化的基底（cultural foundation of pedagogy）を解明した。
①宗教、言語、教育制度、学校文化の異なる様々な国を研究対象としたことで、トランスカルチャルな問題を明らかにできる。②実証的な検証を基礎にした比較開発研究、特に国際比較授業分析にある。③教えるということは「何であるか・何であるべきか」を国際的なディスコースと日本的なディスコースを結びつけることができる。
具体的に、国境を越えてトランスナショナル・ラーニングの解明に向かう基礎を築くところに、本研究の意義はある（ローカル知とグローバル知が結びつく）。例えば、アクティブ・ラーニングの学校文化の創造や知識の活用は、日本において焦眉な教育課題であるが、これは形を変えて他国にも存在している。 -
対話による知識の共同構築過程の形成的評価に関する実証的研究
研究課題/研究課題番号：15K04260 2015年4月 - 2018年3月
水野 正朗
担当区分：連携研究者
本研究の目的は、対話を通して深まる学習過程の本質を明らかにし、授業における知識の共同構築過程の形成的な評価法を開発することである。
研究の結果、日常の授業や研究授業において無理なく実施でき、形成的評価を通して持続的な改善が可能になる新しい授業研究のアプローチを開発し、これをFAMアプローチと名付けた。授業者が自ら評価項目を設定し、生徒の学びの姿を具体的にイメージして表内に記述する。最大の特徴は知識構築の深まりに即し、評価尺度を「知る・分かる」「つながる」「深まる」としたところにある。この工夫によって、対話によって深まる授業デザインと形成的評価を通した授業研究とが一体的に運用できるようになった。 -
比較授業分析によるペダゴジカル・コレクトネスの解明と構築
研究課題/研究課題番号：15K13189 2015年4月 - 2018年3月
サルカルアラニ モハメドレザ
担当区分：研究分担者
本研究の目的は、国際比較授業分析という研究手法を通して、授業の文化的構造を解明し、ペタゴジカル・コレクトネスの概念を解明することであった。具体的に、授業分析を通して、現場教師と研究者の授業の分析視点や評価基準（レンズ）の違いがどこにあり、それはなぜ生じるのか。現場教師の中にもレンズの違いが見られるが、どの点に違いがあって、それらの違いはなぜ生じるのか。研究者間にも違いが見られるが、それらはどのような違いがあって、それらの違いはなぜ生じるのか、その一端を明らかにすることができた。
-
研究課題/研究課題番号：26285182 2014年4月 - 2020年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
的場 正美, 金津 琢哉, 小林 宏己, 久野 弘幸, 倉本 哲男, 安達 仁美, サルカルアラニ モハメドレザ, 副島 孝, 坂本 篤史, 田上 哲, 大野 栄三, 深澤 広明, 柴田 好章, 杉本 憲子, 吉田 成章, 田村 知子, 原 宏史
担当区分：研究分担者
本研究は、日本型授業研究の独自性を解明することを目的としている。
研究成果として次の結果が得られた。(1)日本型授業研究の類型を3類型に区分し、その段階の特徴を明らかにした。 (2)歴史的には、1990年代から日本の授業研究は、科学志向から教師と研究者の協働研究に移行している。(3)カリキュラム・マネジメント研究において、授業研究が組み込まれている。(4)日本の授業研究における座席表授業案やカルテが子ども理解と深い関係がある。(5) 「社会科も初志をつらぬく会」の授業研究においては、授業計画・実施・評価において、上田薫の思想が基盤にある。
世界各国で多様に展開されている授業研究を背景として、日本型授業研究の理論、理念、方法、手法の独自性を解明することは、今後の日本の授業研究の展開にとって実践的・学術的意義がある。教育効果を測定する諸外国の測定ツールに対して、日本のカルテ、座席表などのツールは子どもの質的理解である。子どもの人間関係、家庭環境、個性を視野に入れた授業計画と実践の背後にある教師の思考体制の解明は、今後の個を重視する授業実践にとって意義がある。
学術的には、授業研究は、事例の解釈にともなうアブダクション、パラ言語、分析単位、叙述形式の開発等の研究に基礎データと仮説を提供できる利点がある。 -
教育専門職の授業洞察力の向上のための授業過程可視化技法の体系化
2013年4月 - 2018年3月
科学研究費補助金 基盤研究(B)
担当区分：研究代表者
-
教育専門職の授業洞察力の向上のための授業過程可視化技法の体系化
研究課題/研究課題番号：25282052 2013年4月 - 2018年3月
柴田 好章
担当区分：研究代表者
配分額：17160000円 （ 直接経費：13200000円 、 間接経費：3960000円 ）
教育専門職の主要な力量である「授業洞察力」の向上に資するよう、授業過程の可視化技法を体系化することを目的として、(1)授業洞察力の構造の明確化、(2)既存の授業分析手法の改良と可視化手法の新規開発、(3)授業過程の可視化技法のシステム化、(4)授業過程の洞察(気付き、価値付け、説明)における可視化技法の効果の検証、(5)授業洞察力への転移の効果の検証に取り組んだ。
-
授業分析用中間記述言語の開発
2009年 - 2012年3月
科学研究費補助金 基盤研究(C)，課題番号：21500934
柴田 好章
担当区分：研究代表者
-
量的手法と質的手法を統合した授業分析システムの開発
2005年 - 2007年
科学研究費補助金 若手研究（Ａ），課題番号：17680049
柴田 好章
担当区分：研究代表者